どうも三山純です。

三山純が考える

地域のスポーツ同好会やフィットネスクラブなどのスポーツを楽しむ組織に所属している成人の割合について、年齢に比例して増えていることが10月13日、文部科学省の「体力・運動能力調査」によって明らかとなった。調査によると、スポーツクラブに所属する割合が最も高い年齢層は70代前半女性で44％、次いで70代後半男性の41％であった。逆に最も低かったのは35～39代後半女性の19％（男性においては25～29歳の25％）だった。

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さらに今回の調査結果では「握力」「上体起こし」「６分間歩行の距離」などを計測したところ、70～79歳の男女共に全ての項目において過去最高記録を更新。70代の体力は５歳ほど若返っていたことも報告された。
最近になって「アクティブシニア」「ロコモティブシンドローム」「サルコペニア」などといったキーワードが頻繁に話題に挙がるようになり、高齢者の健康的な日常および健康寿命を延ばすことが強く意識されはじめてきた様子だ。しかしながら、健康的な生活を続けるためには日頃の運動が重要であるが、そうかといってストイックに毎日一人で黙々とランニング（ジョギング）に精を出すのも難しい。そこで「ダンス」を提案してみたい。

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社交ダンス、フォークダンス、フラダンス、ブレイクダンス、サンバ、バレエーーなど、ダンスの種類は沢山あるが、いずれも音楽と一緒に楽しめるし、有酸素運動であるからシェイプアップにも繋がる。また、決してウォーキングやジョギングを否定するつもりは無いが「歩く・走る」の正しい動作を調べてみると、ヒジを固定し、また、足の動きも“前に出す”のみで直線的だ。そのため、肩や股関節の可動域も限定されている。

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一方、ダンスは足を縦・横・斜めにステップを踏み、腕も上下左右に動かす。また、ピタッと動きを止める「タメ」もあり、動きにメリハリが出ると同時に「動かす筋肉」「止める筋肉」が鍛えられる。さらにペアやチームメイトという相手がいるため、モチベーションの維持および高齢者にとってコミュニケーションをとることで認知症予防にも繋がることが期待できる。文部省では２０１２年度４月から中学１、２年生は体育の授業で武道とダンスが必修化され、各学校で指導がはじまっている。指導要領は、「創作ダンス」「フォークダンス」「現代的なリズムのダンス」で構成されており「現代的なリズムのダンス」としてヒップホップやストリートダンスなどを授業に取り入れているようだ。さらに「２０２０年の東京オリンピック開催に向け、スポーツをする機運を高めたい」としており、第２次東京オリンピックの開催がスポーツ人口増加の追い風になる事が考えられ、将来的にダンス人口は増えると思われる。

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さて、健康食品業界もこの時流を利用してみてはどうだろう。これまで、筋力アップやダイエットサポートがメインであったスポーツサプリに、関節はもちろん、血流改善やデトックス促進、音楽を聴きとれるやすいように耳鳴り改善が期待できるようなダンスをコンセプトとしたサプリメントをめざし、ワンステップ踏み出してみてはいかがだろうか。

どうも三山純です。

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昨年から「ブルーライト」がキーワードとなって、アイヘルス産業が活発化してきている。医療分野でも健康食品市場においては、これまでブルーベリーやルテインが市場を牽引してきたが、ここにきてゼアキサンチンにスポットが当たりはじめている。その理由にはＡＲＥＤＳ２によるものが大きいと考えられる。
昨年末、米国国立眼科病研究所がルテインやＤＨＡなどを複合した処方について視機能と認知機能に対する有効性の検証を行う、世界最大規模の視力研究・介入試験「ＡＲＥＤＳ（Age-Related Eye Disease Study）２」が昨年末に終了。このＡＲＥＤ２試験に、新たにゼアキサンチンが投入されたことで一躍、注目の的となった。
ＡＲＥＤＳ２に関する情報・研究結果などは、今年５月に米国・シアトルで行われた眼科の国際大会「ＡＲＶＯ」を皮切りに少しずつ開示されはじめてきた。前回のＡＲＥＤＳ１（加齢性眼疾患研究１）については、約30本の文献が発表され、ゼアキサンチンは蚊帳の外であったが、ＡＲＥＤ２に関しては、２年間に渡り、約60本が発表される見通しであり、ゼアキサンチンに関するデータも少なくないと聞く。ともあれ、眼疾患の予防にゼアキサンチンが加わったことは、アイヘルス分野で大きな話題となった。

三山純がさらに考えてみた

ゼアキサンチンの１日あたりの摂取目安量は、ヨーロッパ諸国で１日当たり0.1～0.2mgで、ルテイン摂取量の約10％以下にあたる。単体摂取のエビデンスが少なかったが、詳細な研究データ・エビデンスの公表は、今後のＡＲＥＤ２試験結果に期待するところであるが、今夏の段階で国立眼科研究所は、新しい治療基準としてＡＲＥＤＳ１処方サプリメントに利用されていたベータカロテンをルテイン（10mg）とゼアキサンチン（２㎎）に置き換えることで有効性を高めることができると報告。これを受けて、早速、ルテインとゼアキサンチンのプロモーションに動き出した日本サプライヤーも出てきた。このルテイン10mg：ゼアキサンチン２mgという割合は、ヒトの血漿中に含有する濃度比率と同じであるため、将来的に今後アイヘルスに向けたサプリは、ルテインとゼアキサンチンの組み合わせ、さらに５：１のバランスがスタンダートになるかも知れない。

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さらに、９月末にアメリカの「フロスト・アンド・サリバン」という調査会社がルテインおよびゼアキサンチンを含有するサプリメントを使用することによって、２０２０年までに74億ドルの医療費削減に貢献すると発表した。高齢が加速し、２０２０年には眼疾患が３倍になると予想。これにルテインとゼアキサンチンが効果的で、ＡＭＤの発症を23パーセント縮小することができるかもしれないと報告。今後のゼアキサンチンの動向に注目だ。

・・・というわけで
最近シャドーボックス・デコパージュにハマっている
三山純でした。

どうも三山純です。

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今年も機能性食品業界も法制度化や健康強調表示実現が長年の課題となっており、最近はざわざわ感が増している。このような状況の中で、このところ注目されている産学連携の一部を取り上げてみたい。産学連携は農水省と経産省を中心に全国各地で行われている。特産品の栽培から販売、加工品や特有健康成分の抽出も含めて様々なところで悪戦苦闘しているが、将来の機能性食品業界の行く道筋の一つがうっすらと見えている。

三山純がさらに考えてみた

農水省が主催する「アグリビジネス創出フェア」が11月14～16日に開催され、農水省関連の産学連携の農畜産工業食品分野の優れた技術・開発品が紹介されていた。中でも大きな注目を集めたものは、埼玉大学が開発した“汎用性の高い「機能性大麦粉」の開発”（フード・アクション・アワード２０１２を受賞）である。β―グルカンが豊富に含有している大麦で栽培もおこなわれ、すでに埼玉県を中心に試験販売が進められている。例えば、乾麺では武州うどん（臼田製麺工業）、生めんでは大麦のパワーうどん（中野食品）、大麦力うどん（岩崎食品工業）などのほか大麦パンなど、美味しくて健康に良い大麦食品が開発されている。大麦のβ―グルカンは米国で心疾患のヘルスクレームが許可されており、血糖値の維持や体重のコントロールなど生理機能が報告されている。埼大オープンイノベーションセンターの東海林義和特命教授は「日本国民の平均摂取量は（米国の）１００分の１程度と推定」と話しており、大麦の普及が日本人の健康に欠かせないものとなる。一方、同フェアではユニーク素材として「大豆のまるごとピューレ」（食の科学舎：札幌市中央区）があった。同品は独自加工技術により、細胞を丁寧に壊し、たん白質球と脂肪球を傷めないように優しく加工するもので、特徴は①大豆丸ごとの栄養成分②大豆特有の臭みを抑える③酸を加えても変性しないなどを有している。同社はベンチャー企業であるため、マッチング先を探している。

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福井県立大学は減塩魚醤油を開発し、同フェアで展示し脚光を浴びた。大豆・小麦由来の醤油と、独自技術で製造する食塩０％の魚醤油を混ぜたもので、醤油のうま味と香りを活かし、魚醤油のアミノ酸、タウリン、ペプチドがミックスされた健康タイプの減塩醤油。特許製法である魚醤速醸発酵法により高温で発酵することで、発酵時間を大幅に短縮した。サバであれば１日の発酵で済む。マグロやカツオ、アユ等の魚醤油が出来る。また健康機能も魚ペプチドであるので、ＡＣＥ阻害活性からくる血圧上昇抑制効果が期待できる。福井県立大学でもサバの自己消化酵素を利用して得た速醸無塩魚醤油を用いてラット実験したところ、血圧低下が認められたため、血圧低下に必要な魚ペプチドが存在することを示唆したとした。

三山純がさらに考えてみた

産学連携をもう一歩進めるには、野菜や果物の機能性評価を推進し、栄養素の含有表示や健康成分の表示を認めてほしいことである。まずそこから始めても良いと思う。色々な意味で。
・・・というわけで
最近シャドーボックス・デコパージュにハマっている
三山純でした。

福島原発の放射能汚染の影響は韓国にも影響している。９月９日から福島などの８県からの水産物輸入を全面禁止にした。これは韓国の消費者による水産物買い控えが背景にある。第一回韓国食品化学市場視察団が見学した韓国乳業大手の毎日乳業でも「日本国内では福島原発の放射能漏れの影響ある食品について不安はないのか」という質問があった。日本では厳しい放射能検査があり、それにクリアした食品が市場で販売されていると説明した。このように韓国では福島原発の放射能問題は連日報道され、消費者の関心も高い。このような状況の中で、第一回韓国食品化学市場視察団は、韓国の食品原料・健康素材に特化した展示会「ＦＩＫｏｒｅａ」と、益山市（iksan）で建設予定の国家事業「フードポリス」、韓国乳業大手の毎日乳業を見学した。そこで今回の韓国視察ツアーを振り返ってみた。

韓国食品産業協会が主催する展示会「ＦＩ　Ｋｏｒｅａ」は、出展社数が昨年よりも１大幅拡大。来場は６１００人を記録し、海外からは36カ国１８０人が参加し、昨年より大幅に拡大した。主な展示はシーズニングや甘味料等の食品添加物関連のほか、健康機能成分も多数展示され、全体的にナチュラル志向の雰囲気であった。また、低ナトリウム食品の開発も目立った。特にキムチ関連食品では塩添加が多いことから、塩の一部を他の調味料で代替して塩分含有量を減少しているという。日本の減塩傾向と似たものを感じた。また、健康食品原料の専門商社では、これまで日本から韓国に輸出されていた健康食品原料は半減していると聞いた。これも放射能関連の大きな影響である。展示内容では既報（本紙９月11日号）のように日本からの主な出展は、林原（岡山市）、昭和化工（大阪市）、クロレラの八重山殖産（沖縄県石垣市）、日本バイオコン（名古屋市）などである。他にもあるが韓国内の代理店が取扱い素材として日本企業の素材原料を出展していた。
一方、韓国全羅北道益山市には、国家食品クラスター支援センター（略称：フードポリス）がある。韓国フードポリスは、韓国農水産食品部と全羅北道の益山市が、益山地域一帯に食品産業振興の中核インフラとして形成するＲ＆Ｄ中心・輸出志向型の食品産業団地である。現在、第２段階計画（２０１２～２０１５年）として、食品専門研究生産団地（フードサイエンスパーク）を形成（２３２万㎡）する予定だ。今のところ、世界の食品企業約70社と投資ＭＯＵ締結を終えており、現在もいくつかの企業と交渉中である。日本では食品ＣＲＯのＴＴＣ（東京都渋谷区）が締結しているが、日本はやや出遅れているという。また、近い将来、韓国と中国が自由貿易協定を結ぶ交渉を進めており、実現すれば、食品分野はこの益山市にあるフードポリスがアジア輸出入の中心となる。
毎日乳業は韓国の三大乳業メーカーの一つ。牛乳のほかにも沢山の種類の飲料を生産している。毎日乳業については後日詳報する予定である。

世界が注目する「ＥＵ（欧州連合）のヘルスクレームの新規則（Regulation(EU)No432/2012）」（食品における栄養および健康強調表示に関する規制）が５月25日付けで、ＥＣ（欧州委員会）から公布された。これはＥＦＳＡ（欧州食品安全機関）の科学委員会が欧州各国から申請していた４６３７件を長い期間かけて有効性・安全性評価を実施し、今回ヘルスクレームの件数として68品目２２２件（３面に全品目とヘルスクレーム掲載）を認め公布したもの。承認されたのは第13条第一項に定められた一般的な健康強調表示である。疾病リスク低減強調表示や、子供の成長・発達に関する強調表示関連については今回発表されてない。
全申請４６３７件のうち、今回は68品目２２２件が公布されたが、これまでにＥＦＳＡがヘルスクレームを認めた件数は６１５件もあり、残りのヘルスクレームは今後整理して公布されるものと思われる。申請された４６３７件のうち、これまでヘルスクレームが認められなかった件数は１６００件で、この１６００件については、今年12月14日以降は当該ヘルスクレームを付して販売することが禁止される。また、現時点で２２３３件は評価保留中になっている。２２３３件のうち、２０７８件は植物成分のヘルスクレーム。ほかにＥＣによる取扱い検討中が64件あり、これについては本年末までに取扱いを決定する。さらにＥＦＳＡにて評価継続中が91品目もあり、これについてはプロバイオティクス等の微生物成分が主体のもので、今年７月末頃に評価結果公表の見通しとなっている。
今回のリストはほとんどが、ビタミン、ミネラルで占められ、それ以外の機能性成分（植物を除く）のヘルスクレームの95％が却下されている。
公表された２２２表示には、大麦ファイバーやベタイン、キトサン、ＤＨＡ、オリーブ油ポリフェノールなどの機能性成分がリスト化されているが、ビタミン関連が87、ミネラル関連が67にもなり大勢を占めている。例えば、ビオチンを例にとると、①正常なエネルギーを生み出す②正常に神経系に機能する③正常な代謝④心を正常に保つ⑤髪の毛の維持などの表示が許可されている。注目されている機能成分とヘルスクレームは、メラトニン（時差ぼけ症状の緩和、睡眠に入るまでの時間の短縮）、紅麹エキス（血中コレステロールの正常化）、オリーブ油ポリフェノール（酸化ストレスからの血中脂質保護）、コリン（ホモシステイン代謝の正常化、脂質代謝の正常化、肝機能の維持）、ベタイン（ホモシステイン代謝の正常化）などがあり、興味深いところである。またミネラル成分のひとつ、亜鉛は１８件のヘルスクレームが認められている。
一方、却下された成分は、抗酸化物質で１７０成分、プロバイオティクスで２６２種類が菌および酵母の特定が不十分、53件が科学的根拠不十分あるいは非特異的な強調表示であった。また、欧米市場に上市されているプルーン、クランベリー、ルテイン、食物繊維の一部なども却下された。重要な実証化課題はＨＦＳＡ機関誌に今後公表する予定である。

どうも三山純です。

三山純が考える

春先から端を発した機能性表示をめぐる騒動が少しずつではあるが落ち着きつつある。現在、消費者庁、厚労省、農水省の３省庁で、健康食品の安全性および機能性表示を含めた枠組みを話し合っている。どのようなものが出てくるのか大きな注目を集めている。６月14日に閣議決定された規制改革実施計画によれば、「いわゆる健康食品をはじめとする保健機能を含有する成分を含む加工食品および農林水産物の機能性表示の容認」は、平成25年度検討、平成26年度結論措置（加工食品、農産物とも）というわけなので、遅くとも来年度初めには消費者庁が検討した枠組みを明らかにし、説明があるものと思われる。現状では、機能性表示の検討会を消費者庁で設置するには時間的に厳しいものの、機能性表示問題について専門家にも意見を聞きながら進めていくことになる。現在、国による第三者認証制度は否定され、米国のダイエタリーサプリメントの表示制度を参考として取り入れられる。消費者庁はとりあえず、消費者に向けてどんな表示ならわかりやすいかというアンケート調査を実施しており、その結果を見て、さらに判断を進め、年明けにはその調査を公表できるようにすると聞いている。

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日本アントシアニン研究会でも後半３題は機能性表示に向けた課題を取り上げたものであった。国立医薬品食品衛生研究所の合田幸広薬品部長が「健康食品の品質に関する」で講演した。合田氏は健康食品で重要なことは天然物の“品質”確保とし、特に成分の“基原”において間違いが起こると指摘した。例えば、植物採取の際の誤同定や原材料の受け取りの際の誤同定があるとし、ＧＡＰ（Good Agricultural Practice）農場で栽培された原材料であれば誤同定は解決すると話した。次いで、国立健康・栄養研究所の梅垣敬三情報センター長は「健康食品に期待される情報」と題して、錠剤・カプセル状の製品には利点もあるが、欠点もあるとし、医薬品との相互作用等を警告した。また、原材料情報と製品情報の混同では原材料に有効性のエビデンスがあったとしても、それが製品に適用できるとは限らないとした。さらに専門職と消費者との認識の違いを取り上げ、リスクコミュニケーションには情報とその情報を伝達するアドバイザリースタッフが必要と説いた。

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内閣府規制改革会議委員である森下竜一大阪大学大学院医学系研究科教授は「動き出した機能性表示～最新情報～」というテーマで講演。森下教授は政府委員としてアベノミクスの第３の矢として規制・制度改革を断行するとして、機能性表示が６月14日の規制改革実施計画に反映された経緯を述べた後、米国の構造・機能強調表示が参考になるとし、トクホも栄養機能表示も拡充・改善が図られると説明した。機能性表示は「届け出制」が採用されるだろうと予測し、韓国の制度を参考になると言及。健康な人の予防を対象にすべきと語った。また、日本抗加齢学会でデータベースを作成するために、産業界からの協力を仰いだ。機能性表示についてはまだ先が見えてないが、消費者庁の発表を待つしかない状況である。

どうも三山純です。

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妊婦９割が葉酸不足
研究会やキャンペーン始まる

　日本は、ビタミンB群の一種である“葉酸”の摂取率が先進国の中では最も低く、大きな問題となっている。特に妊婦には切実な問題に発展する。葉酸が妊婦に不足すると、胎児の先天性異常である神経管閉鎖障害（発症箇所により二分脊椎症や水頭症ともいう）になってしまう確率が高くなる。二分脊椎症は2003年の調べで出産児１万人当り６・２人の発症となり、その後も増加傾向を辿っている。日本は先進国の中で発症率が高く、葉酸の摂取率が最も良くない状態だといわれている。それは、妊婦の９割超が葉酸不足であるからである。妊婦が摂取する葉酸量が充足すれば、約７割は発症リスクが下げられるという。発症リスクを下げるには１日に葉酸を４００μｇ以上摂取することが望ましいとされているが、葉酸不足のリスクに対する認知度が低いことと、葉酸高含有食品が見当たらないことから、葉酸を充分に摂取できていないのが現状である。

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　そこで、ファーマフーズ（京都市西京区）は、日本人が好む食材であり、毎日摂取できる“卵”に着目。独自のバイオ飼料を給餌して飼育した鶏から得られる「葉酸たまご」を開発し、順調に販売している。葉酸たまごは、卵1個当りの葉酸含有量が約70μｇで、通常の卵の約３倍量も含まれている。葉酸の定量化にも成功しており、栄養機能食品としての表示が認められている。葉酸たまごは加工時の熱にも安定で、今年の日本栄養・食糧学会では、葉酸たまごが葉酸の供給源として有用であることについて学術成果発表を行っている。すでにナチュラルローソンでは葉酸たまごを使用して温泉卵やケーキなど関連商品を提供している。阪急百貨店では葉酸たまごそのものを、他にも西武百貨店、京阪百貨店など様々な百貨店やスーパーで展開している。
　葉酸については、東京慈恵会医科大学脳神経外科の大井静雄教授が発起人となって、「葉酸と母子の健康を考える会」が発足している。４月３日を葉酸の日に決定し、今後葉酸に関する有益な情報の提供や啓発活動を実施していく。例えば、４月３０日を葉酸たまごの日として、ジャガー横田夫妻とともに「葉酸たまごでよいお産」キャンペーンも行っている。

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９月７日には、京都大学ローム記念館において「第４回たまご研究会」が開催される。テーマは「たまごで母子の健康を守る」。この講演の中では、「妊娠・出産リスク低減に果たす葉酸の役割と可能性」（大井静雄東京慈恵会医科大学脳神経外科教授）、「葉酸たまごの市場認知に向けた展開事例」（山口英樹ナチュラルローソン商品本部部長）などが行われ、大きな注目を集めている。
ところで、海外では１９９２年頃から、米国、英国、カナダ、ノルウェーなどで１日４００μｇの葉酸の摂取が推奨され、葉酸の認知度がとても高く、特に米国では１９９８年からシリアル製品等への葉酸強化を義務化したことで、神経管閉鎖障害の疾病リスク低減に大きく貢献している。

どうも三山純です。

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微細藻類ビジネス

　最近、多価不飽和脂肪酸であるＤＨＡ/ＥＰＡが業界で注目されている。昨年当たりから、クリルオイル（オキアミエキス＝リン脂質結合型ＤＨＡ/ＥＰＡオイル）が市場に投入され、さらに藻由来のＤＨＡ/ＥＰＡオイルも市場を賑わしており、ＤＨＡ/ＥＰＡ素材市場がにわかに活性化し市場拡大が期待されている。
このところ藻由来ではロンザジャパンが本格的な市場開拓を始めている。同社は、「ＤＨＡｉｄ」（微細藻類由来ＤＨＡ）を上市。同品はＤＨＡ含量が総脂肪酸中40％以上（Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ　Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ　Ｏｉｌ）とＤＨＡ含量が総脂肪酸中43％以上（Ｃｌｅａｒ　Ｌｉｑｕｉｄ透明タイプ）の２種類のオイルタイプと、粉末タイプ「ＤＨＡｉｄドライ」（ＤＨＡ10％以上）を準備した。ソフトカプセルタイプ（１カプセルに２００㎎含有）もあり、それぞれＥＰＡは含まれてない。微細藻類由来は一般食品や粉ミルク分野でも応用できる。また、魚由来でないものを求めているユーザーやベジタリアンの人々などにも提案すべく市場開拓を進めている。使用している微細藻類は、ウルケニア（Ulkenia sp.）由来。魚由来と比較して、におい・味の面で優れ、戻り臭が少ないのが特徴。アプリケーションの広さや高い品質＆安全性などが大きな特徴である。ＩＳＯ９００１＆ＨＡＣＣＰ管理が施された高い品質、アレルゲンフリー、コンタミフリーといった高い安全性、さらに豊富なエビデンスを兼ね備えるＤＨＡとして、使いやすさをＰＲしていく。すでに米国では大手メーカーが利用しており、実績を積み上げている。

三山純がさらに考えてみた

微細藻類由来ではＤＳＭニュートリションジャパンが展開しているほか、最近では日建総本社が台湾の味元と共同開発した微細藻類由来を投入しようとしており、市場は賑やかになってきた。一方、南極オキアミ抽出オイル（クリルオイル）も、日本水産、アーカーバイオマリン社、オリンピック社（甲陽ケミカル、アルファリンク）のクリルオイル大手３社が本格的な市場開拓を進めており、ＤＨＡ/ＥＰＡ市場は以前のブーム以来の活況を呈しつつある。米国やオーストラリアでは、サプリメントや一般飲料でも流通し多くの利用者がおり、一大市場を形成している。これまで、日本のＤＨＡ/ＥＰＡ市場が拡大しないのは、魚の味や匂いの影響といわれ、味に敏感な日本市場では拡大しないものと予測されてきた。しかし、ロンザジャパンの微細藻類由来のように味や匂いが改善されたＤＨＡ（ＥＰＡ）素材が出てきており、市場の拡大が期待される。
期待される理由はもう一つある。今年春に、消費者庁の食品機能評価モデル事業が発表された。11成分の評価の中では、総合評価でＡを獲得したのは、オメガ３（ＤＨＡ／ＥＰＡ）素材の心血管疾患リスク低減や血中中性脂肪低下作用、関節リウマチ緩和作用の３つの機能のみであった。評価の手法については様々な意見があるところだが、ＤＨＡ/ＥＰＡ素材の評価は盤石なものがある。消費者にもっとわかりやすく機能評価の部分が説明できれば、これが追い風となり、一挙に市場拡大がなされるだろう。

どうも三山純です。

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食薬ビジネスについて

　厚労省医薬食品局は、局長通知「医薬品の範囲に関する基準の一部改正について」を各都道府県知事等に通達、いわゆる食薬区分を改正した。今回の改正で、非医薬品（医薬品的効能効果を標榜しない限り医薬品と判断しない成分本質リスト）に入った成分は、植物由来ではシャタバリ（地下部）、トウキ（オニノダケ/カラトウキ）（葉）、フーディア・ゴードニー（地上部）、ボタンボウフウ（根、根茎）の４種類と、化学物質等では、オロト酸（フリー体、カリウム塩、マグネシウム塩に限る）の１種類の合計５種類である。一方、これまで、非医薬品であった植物由来等のウィザニア（アシュワガンダ）（全草）は専ら医薬品として使用される成分本質リストに追加され、非医薬品リストから削除された。また、新たにシッサス・クアドラングラリス（ヒスイカク）（全草）、化学物質等のマグノフロリンも非医薬品となった。
　まず、非医薬品になったフーディア・ゴードニーは、すでに健康食品として販売されている。食欲抑制成分が知られており、ダイエット素材として使用されてきた。以前は、専ら医薬品に入っていたことから、業界でもフーディア・ゴードニーの取扱いを止めるかどうか検討する企業もあった。一時期米国ではダイエットサプリメントに必ず配合され市場を席巻していたこともあり、今後の日本のダイエット食品市場でも大きな期待が持てる健康成分である。
　ボタンボウフウは、今回の根、根茎に、以前から非医薬品になっている茎、葉などを加えて、４つの部位が非医薬品リストに入った。沖縄ではボタンボウフウのことを長命草とも呼び、ビタミンＡやＥ、Ｂ群、食物繊維等が豊富であるため、ケール等とともにその葉が青汁に配合されたり、サプリメントとしても売られている。根と根茎が利用されることで健康志向食品に向けて開発の広がりが予想されている。大腸がん抑制作用等が琉球大学で研究されているほか、動脈硬化予防作用、血管拡張作用、排尿障害改善作用等が報告されている。シャタバリも広く販売されているアーユルヴェーダ系のハーブ素材で、妊婦など女性向け強壮剤のような働きを期待して利用されている。化学物質等に入ったオロト酸は海外で売られている。１～２年後に市場に登場するものと思われ、楽しみな素材である。
　一方、ウィザニア（アシュワガンダ）は、アーユルヴェーダ素材として知られているが、非医薬品リストに移ったため、健康食品としては使用できなくなった。改正案で公示され、今回公表されたパブコメでは、ウィザニア（アシュワガンダ）に対する意見が多くあり、問題成分である「ウィザフェリンＡ」は科学的に毒性は高くないという主張が目立った。厚労省の見解は「毒性の強いwithaferinAは根、葉だけでなく、他の部位にも含まれる成分であることから、“判断基準”に基づき、全草を“専ら医薬品として使用される成分本質”と判断」したと述べている。パブコメにはシャタバリやフーディア・ゴードニーに対することも書かれており、こちらは救済されたことになる。

どうも三山純です。

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イヌリンの市場と注目のアガベ由来

食物繊維市場は、全体的にやや上向き傾向で推移しており、なかでもイヌリン市場は順調に進んでいる。国内のイヌリン市場規模は年間約１３００～１４００ｔと推定されている。世界最大手のイヌリンメーカーであるベルギーのベネオ・オラフティ社の国内総代理店である日本シイベルヘグナー（東京都港区）をはじめ、酵素法で製造しているフジ日本精糖（東京都中央区）、ベルギーのコスクラ社製品をサンエイ糖化（愛知県知多市）が輸入販売を本格化しているほか、最近ではアガベ・イヌリンをキタマ（大阪府守口市）が上市し大きな注目を集めている。
　イヌリンは果糖ユニットがβ―１，２結合で直鎖状に連なった多糖類の一種で、難消化性の食物繊維である。広く自然界に分布し、身近なところではタマネギ、ニンニク、アスパラガス、ゴボウ、ニラ、キクイモなど含有しており、とりわけチコリの根には大量に含まれている。ヨーロッパではその根を原料にイヌリンが工業生産され、また、イヌリンを酵素で部分加水分解したチコリオリゴ糖（フラクトオリゴ糖）も流通している。イヌリンおよびチコリオリゴ糖は摂取された場合、腸内の消化酵素で消化されずほとんどが大腸に達する。ここでビフィズス菌など腸内有用菌の代謝と活性を増強し、腸内環境を改善することが報告されている。
イヌリンの用途は、国内ではヨーグルトなどの乳製品、チョコレートなどの菓子類、豆乳などに採用されており、特にヨーグルト分野に圧倒的な需要がある。それは食物繊維という栄養機能を付与すると同時に、低脂肪による失われる脂肪感（ボディ感）を補うことができるからである。乳製品関連食品には最適な食物繊維である。

三山純がさらに考えてみた

　ところで最近、同じイヌリンでも、「アガベ」から抽出したアガベ・イヌリンが面白い。キタマがアガベ（大阪府和泉市）とライセンス契約を結び、「アガベ・イヌリン」の販売を開始したもの。アガベは乾性気候であるメキシコに原生するアロエに類似した多肉質の植物であり、国内ではリュウゼツランとして知られている。現在、アガベはメキシコの砂漠で安定的に栽培生産されている。このアガベから抽出されたイヌリンは、他のイヌリンと比べて、含有率が25～30％と高く、水溶性に優れているという特長を有している。アガベはメキシコ特有の酒テキーラの原料となるが、その不溶部の搾り汁には30％近いイヌリンが含まれ、アガベ社はこれを利用して生産している。アガベ・イヌリンは分岐鎖構造をもつため、重合度はチコリイヌリン以上で、高い溶解性がある。また、難消化性とプレバイオティクスの働きを有し、カルシウム吸収促進効果も確認している。大阪市立大のヒト試験では、１日９ｇの摂取でカルシウムが統計的な有意差をもって増加していることを報告している。
アガベがイヌリン市場を活性化し、さらに食物繊維市場を成長させてほしい。食物繊維はまだ不足が叫ばれており、消費者に向けてもっと啓蒙啓発していかなければならない。