どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです！
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)
それでは今回もシャドーに語ります。

三山純が考える

　果実飲料市場がまだ元気だった頃、その年の流行を占う飲料新商品に使われるフルーツ（フレーバー）にはある種の法則性があったと関係者から話を聞いたことがある。飲料需要が好調な時には、南国果実のような一風変わったフルーツを用いた飲料が潮流を築き、需要不調時にはオレンジやリンゴなど馴染みのある果実を利用した飲料がコンビニ・量販店の店頭を賑わせたという。

三山純がさらに考えてみた

機能性果実市場をみてみると、ノニやアサイー、アセロラ、カムカムなど希少性の高い果実に加え、ビタミン・ミネラルなどの栄養成分や機能性成分を規格化した果実素材など、ここ最近は原料果実のバラエティー化が急速に進んでいる様子。前述の“果実飲料の法則”に照らし合わせれば、売り先の中心となる健康食品・健康志向食品分野が盛り上がる良い前兆ともいえそうだ。
さて、こうした機能性果実素材が健康食品市場で１つの潮流を築くなか、俄かに注目を集めそうなのが「カカオパルプジュース」である。カカオパルプジュースとは、チョコレートの原料となるカカオの実（種子）を包んでいる果肉部分（パルプ）を分別・ピューレ化したもの。若干とろみのある白濁したジュースである。元々一部のパルプがカカオ豆の発酵に使われる以外、ほとんど用途のない副産物として取り扱われ、ブラジルなどのカカオ産地では、若干発酵の進んだパルプをジュースにするなど、産地限定で食されてきた経緯がある。英国・ロンドンに本店を構えるショコラティエ「アーティザン・ドゥ・ショコラ（Artisan du Chocolat）」では、ブラジル産のカカオを原料にこのほどジュースの商品化に成功。ほのかな発酵香とライチや梨、桃などのフルーツに似た香りと爽やかな酸味、すっきりした甘み、ビタミンＢ1が多いなどの特徴を有する栄養豊富なジュースに仕上げた。

三山純がさらに考えてみた

同社が商品化するにあたり、最も気をつけたのは原料由来の新鮮な果汁感。パルプは発酵が進みやすいため、分別後のパルプを即時工場へ移送し、ピューレ化→加熱殺菌→パッキングまで短時間で行う。海外へは冷凍パックの状態で輸送している。ロンドン本店では、ショーケースに並ぶチョコレート商品とともに、カカオパルプジュースとして販売、さらに「ベリーニ」「マルガリータ」といったカクテルにもカカオパルプジュースを使用して販売している。ローカロリーかつ栄養価が高いのも大きな武器。パルプピューレ１００ｇ当たり34・８kCal、タンパク質０・５ｇ、糖質2・4ｇ、食物繊維０・４ｇ、ビタミンＥ０・１㎎、ビタミンＢ1０・13㎎となっており、とりわけビタミンＢ1含量はレバーの１・５倍とのことである。

三山純がさらに考えてみた

わが国でもＶｅｎｔｕｒｅ Ｊａｐａｎを通じて、「アーティザン・ドゥ・ショコラ」ブランドの商品として店舗販売などを展開していく予定。これまでカカオ産地限定の味であったパルプジュースがビタミンＢ1の多い新しいフルーツ素材（第２のアサイー？）として、定着する日もそう遠いことではないのかもしれない。
・・・というわけで
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コラーゲン市場は成長から成熟へ
新商品投入で盛り返しなるか

機能性素材としてバツグンの認知度を誇るコラーゲン。とりわけ美容ドリンク・サプリ素材として圧倒的な存在感だ。高い認知度を持ちながらも市場規模が伸び悩む素材は多く、流通量と認知度が相関する素材は他に例を見ない。昨年度の市場は原料ベースで６０００ｔが目前となった。ところが、この急成長にやや陰りが見え始めた。美容ドリンクの主流もコラーゲンからプラセンタやヒアルロン酸に変わりつつある。ここにきてコラーゲンドリンクのブランドが淘汰されてきており、市場は成熟した感が否めない。そのような中、あえて王道コラーゲンドリンクで勝負をかけようと協和が乗り出した。その新商品を紹介し、成熟市場の今後の動向を占ってみたい。

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コラーゲン市場が急拡大したのは04年からである。08年までの４年にわたり、驚異的な３ケタ成長を遂げた。約２０００ｔ規模であった市場は４年で３倍の６０００ｔ規模に迫る勢い。その成長に大きく貢献しているのがドリンクである。化粧品メーカーをはじめ大手食品メーカー、飲料メーカー、通販メーカーはじめ様々な業態の企業から様々なコラーゲンドリンクが登場した。２０００年以前には数えるほどであったブランドが04年以降、一気に賑やかな市場展開を広げる。さらに流通も広がりを見せ、店販ではドラッグやコンビニが商戦の舞台となった。コラーゲン商品はその後多様化し、食品ではＰＥＴドリンク、ヨーグルトなど乳製品、乳飲料、菓子ではキャンディ、マシュマロ、グミなどで、応用範囲は広がる一方だ。一昨年から昨年にかけ盛り上がりを見せたコラーゲン鍋は、専門店が各所に登場するなど話題となった。その他、化粧品や入浴剤などもラインアップが豊富である。

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しかしながら、全体的に新商品の登場が鈍くなっているようで、ドリンク開発も慎重である。そのような中、待望の新商品が登場、市場全体の盛り返しを期待したい。仕掛けるのは協和で、同社は“コラーゲンドリンク売上No.1”をうたう「フラコラ５００」で市場を牽引しており、その実績は07年、08年の販売数量２年連続１位を記録する（富士経済調べ）。04年の発売から昨年12月末時点で、累計で６０００万本の売上を誇る。

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その「フラコラ５００」のリニューアルを図った「フラコラＥＸ」を新商品として今夏投入した。前身の「フラコラ５００」を継承しコラーゲン量は高配合の１００００㎎を処方。その他に美容素材として大豆イソフラボン、ビタミンＣ、ヒアルロン酸などを配合した。また、新たなデザインボトルを採用、中央のくびれがフィット感があり、シュリンクラベルははがしやすくなっている。同社は愛用者モデルをチラシやカタログに採用し体験談を語らせる独自の販売戦略でコアユーザーを増やしてきた。バージョンアップした同品で、堂々１位の売上を狙う。

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ここまで美容ドリンクの隆盛によるコラーゲン市場の拡大を振り返ってきたが、今後の展望としては新規用途の開拓も提案したいところ。抗ロコモをターゲットとした商品開発はこれからのニーズを捉えた提案ではないだろうか。
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　増税に伴うたばこ銘柄の価格改定が実施され、１箱３００円程度であった製品価格は、軒並み４００円の大台を超えるかたちとなった。価格競争が激化している牛丼並の販売価格をはるかに超えてしまった。昼食代がワンコインの知人は、食後の一服をどうしても味わいたいがために、いわゆる“原料３級品”銘柄への吸い替えを検討しているという。安さをとるのか、量を制限してでも慣れ親しんだモノ（品質？）をとるのか、何だか、現在置かれている食品業界の構図をみているかのような錯覚に陥ってしまいそうだ。

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健康食品素材市場も例外ではないようで、汎用化が進んでいる素材は、総じて３極構造を形成している様子である。生体への有効性（生理活性）に関するエビデンスや安全性研究に力を注いだ対価として、本来受け取るべき報酬（製品価格）が存在するはずなのだが、無感動なパワーゲームによって、製品相場が下落してしまうのは自由経済の宿命なのか？その反面、原料を利用するユーザーにとっては、選択の幅が広がり、使いやすくなったことも事実であり、コスト的に厳しかった用途へ裾野が広がっていくことも期待したい。

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わが国のグルコサミン市場は、その代表例といえるだろう。キチンからの一貫生産を手がける国内品、中国・米国など海外で生産されたグルコサミンを原料に精製したブランド品、中国品が流通しており、国内相場は３極構造を形成し、市場も１０００ｔ規模へと成長してきた。３タイプは、数年前まで均等な価格差を維持してきたとみられるが、ここ最近、戦略的な動きによって、各所で価格差が縮まってきている。中国品そのものの品質が鍵を握っており、今後、国内品と中国品の板挟みとなる精製品の動向が注目されそうだ。精製品の平均市況はキロ３５００～４０００円を境とした攻防となっている。

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ビタミンＣ市場は、海外大手ブランド品、国内ブランド品、中国品の３極構造。国内生産は終了しており、スコットランド工場で生産を続けるＤＳＭ社以外は、すべて中国品である。ＢＡＳＦ社や中国産の国内ブランドは、中国メーカーに技術供与などを行い、独自の包装形態や品質保証体制を敷いている。中国産の国内ブランド品の平均市況は、年初キロ２０００円となっていたが、中国品をスポットや新規で扱い始めたサプライヤーの存在もあって、月を追うごとに市況は下落、１５００円を割り込んだ。現在は、中国メーカー側で定期修理など生産調整が行われており、11月の定修明けまで新物価格を提示しないといった動きもあって、相場上昇が懸念される状況となっている。

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キロ３０００円を超えていたＤＳＭ製品価格もこなれてきており、中国品相場如何では他社との価格差も縮まりそうだ。
このほか、アントシアニン系やカロテノイド系の機能性素材なども、わが国において供給ルートが多岐に渡っており、同様に価格帯も細分化されている。自由競争は結構なことではあるが、くれぐれも健食市場全体を陥れる“事故”だけは起こさないでほしいと願う。
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食品開発の新潮流
機能性菓子分野が拡大

サプリメント市場をめぐる動きがここ２～３年で変わってきている。発端は食の安全性に関する問題が頻々と起こったことから、消費者のサプリメントの使用控えが加速したことによる。メーカーが開発に消極的になり、市場全体が低迷状態に陥った。素材開発も慎重になり、機能性研究は進展しているものの商品開発に実を結ばず、冷え切った現況を打開できないままでいる。そのような中、機能性素材の新たな開発応用が広がりを見せる。

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サプリメント形態だけではない食品開発、ドリンク、シリアルバー、乳製品、製パン、パウチゼリー、練製品・製麺など、様々な用途が開拓されてきている。健康志向を打ち出した食品開発に、機能性素材の新たな価値が見えてきた。
その開発を後押ししているのが、機能性菓子分野の広がりである。機能性菓子は、グミ、キャンディ、ガムなど習慣性の持てる菓子に健康・機能性素材を配合し健康感を打ち出しているもの。それらの商品設計の多様化は、コンビニでも目立って棚を独占するほどに人気が集中している。コラーゲンやビタミンＣなど美容素材、食物繊維、ポリフェノール成分にニーズが高まっており、ここにきて商品展開は一気に広がった。この提案は、菓子業界にとっても新たな戦略といえる。

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では、菓子業界の現況はどのようなものだろうか。サプリメント市場のみならず、食をめぐる状況は暗い話題続きで、市場に暗影が投じられた。経済をも逼迫している原油高にはじまり小麦や大豆など穀物原料、乳製品など相次ぐ原料価格の高騰が大きく影響している。菓子の原料でもある小麦の値上げ問題は一向に収束せず、昨年の値上げに続き、今年に入って３度目の値上げに踏み切る事態となった。

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また、スナック菓子に代表される嗜好性の強い菓子を子供に積極的に与える親はあまり多くなく、菓子業界も苦戦を強いられているようだ。原料価格の値上がりについては、一部メーカーが商品の販売価格を据え置いたままで、内容量で調整を計るといった策を講じたところもある。いずれにしても、新たな開発の方向性を探ることが求められており、その１つが健康志向性を打ち出すことなのかもしれない。

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さて、再びサプリメント市場に目を向けてみる。これまで素材開発および商品開発において慎重を期していたが、いよいよ動き出す様相を呈してきた。来月から特定健診・特定保健指導が義務付けられるからであるが、メタボリックシンドローム対策にサプリメント市場がどこまで踏み込むことができるか、大いに期待が持たれている。医療現場への導入を目指した商品設計や臨床医の助言を得た商品開発で、医家向けサプリメントとして市場を拡げつつある。

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とはいえ、サプリメントを取り巻く環境は法制度化も含めまだまだ明るくない。新規性の市場開拓が困難になってきている。そうなれば、サプリメント領域を飛び出した分野、機能性菓子分野で新たな市場性を探ることで、相乗的にサプリメント市場が活気付くことを期待したい。
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コラーゲンの値動きと機能性研究の新動向

食品市場を襲っている原料価格の高騰は一向に終息する気配はなく、機能性原料にもわずかに影響を及ぼしている。牛および豚を由来とするゼラチン原料の値上げが深刻さを増し、乗じてコラーゲンペプチドの値上げを決定したサプライヤーが相次いでいる。

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原料そのものの値上げ、為替の値動きの影響、さらにはエネルギーコストの上昇など大方の値上げの要因と同じであり、前々から厳しい状況が続いていたこともあって一部のメーカーが昨年末から年明けにかけ値上げに踏み切った。上げ幅は平均約一割程度であるが、主流の豚皮製品の相場はキロ当たり約２０００円で推移しているがここのところ値崩れが見られており、一部製品の値上げにより市況がどう動くか目が離せない。しかし健食市場における原料の動きは相変わらず好調で、市場規模はダントツである。ここ１～２年、消費者のサプリメントの使用控えなどが健食市場の落ち込みを助長し風当たりが強いが、個別に市場成長を見てみるとコラーゲンは堅調な推移だ。昨夏の総需要量は原料ベースで約４０００ｔに到達した。内訳は豚皮製品が約２５００ｔ、魚製品が約１５００ｔと推測。今年は４０００ｔを超えると予測され、ますます勢いづいている。

三山純がさらに考えてみた

コラーゲン市場がここまで規模を拡大させた要因の１つに、体感性の良さが挙げられる。特に市場ニーズの大きい美容効果において、高い体感性を得られることが消費率を上げてきた。開発においては味が良く加工適性に優れることや、他の機能性素材と比べ安価であること、さらにドリンクを中心にグミやキャンディなど様々な用途を提案してきたことが利用を進め需要を伸ばしている。

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しかしながら、市場性に反比例して機能性の解明がやや遅れている感がある。作用メカニズムの解明が十分ではなく、生体内における吸収性についてはこれまで、漠然と良いといわれてきたに過ぎない。経口摂取後は、コラーゲンの最小単位であるグリシン-Ｘ-Ｙ（Ｘ位にproline（プロリン）、Ｙ位に hydroxi proline（水酸化プロリン）がある）のトリペプチド態で吸収されると考えられてきた。

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その吸収メカニズムに新たな見解が得られ、機能性研究の進展に期待が高まっている。佐藤健司・京都府立大学教授は、経口摂取したコラーゲン由来のペプチドを、プロリンと水酸化プロリンが結合したジペプチドを主とするオリゴペプチドであると同定した。グリシン-プロリン-ヒドロキシプロリン自体では腸管吸収されず、グリシンが切断されて遊離アミノ酸であるグリシンとジペプチド態のプロリン-ヒドロキシプロリンとして吸収されることを明らかにしたのである。この発表は２００５年、わずかに２年前のことだ。今後の取り組みとしては、コラーゲンが全てアミノ酸に分解されるわけではないので、消化吸収され血中に現れるオリゴペプチドが様々な生理活性を引き起こすメカニズムを明確にすることが重要である。

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いずれにしてもコラーゲンの多様な機能性を裏付ける研究の飛躍に大きな弾みとなった。絶対的な認知度を誇るコラーゲン。バックデータがその市場性を支えるとなればまさに鬼に金棒。コラーゲンの独走状態は止まらない。
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ギリシャで人気の伝統健康素材
マスティハ（マスティック）
新しくて健康機能が確認されている安全な食材は無いか？との相談が良く来る。先月、ギリシャの健康食材マスティハ（マスティック）を特集紹介したが、読者から「機能に興味がある。どこで買えるだろうか？」というような反響が寄せられた。現在、マスティハの販売はヨーロッパ、中東、米国、中国、韓国、オーストラリアなどで行われ、年間の売り上げは１５００万ユーロを誇るという。 日本では中村カイロ協会や三生医薬などが取り扱っていて、大手化粧品メーカーでも採用を検討している。これから利用が期待されている素材である。

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マスティハは、ギリシャのヒオス（キオス）島南部の一部の地域に自生する特定の樹木のみから取れる樹液である。人類最初の天然チューインガムとして、歯の汚れを落とし、口臭を消すために使われてきた。主な機能は、○抗菌作用、○アテローム性動脈硬化の予防効果、○口腔衛生、○消化器系疾患の予防と治療効果、○絆創膏成分、皮膚の退生要素としての利用――が挙げられる。これらは80種類を超える成分の組み合わせが活性を示していることがわかっている。まだ日本では広く知られていない素材だが、産地のギリシャでは子供から大人まで、ガムや菓子、一般料理の原料として古くから誰でも知っている食品である。
　世界中のおよそ１５０の大学から論文が発表されていて文献は数多い。日本の研究者ではマスティハ樹脂が口腔内の細菌の成長を抑制（フカザワ・ムネモト）「日本歯周病学協会会報」（２００１）、マスティハチューインガムの歯石防止効果（タカハシ・ケイソウ）「歯周病ジャーナル」（２００３）など、口腔衛生および歯科研究における発表がある。近年の研究では明海大学歯学部の坂上宏教授が、活性酸素を消去して口腔内好中球のアポトーシスを抑制する機能など、さまざまな活性確認している。

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今後本格的に施行がはじまるＥＵの食品機能表示（ヘルスクレーム）にもマスティの審査が最終段階に入っていて、①胃の保護・強化、②口腔衛生・口臭抑制、③コレステロール減少用途――の３点で申請が行われている。将来これらの機能の記載が商品に可能となれば、さらにマスティハに注目があつまることは確実だろう。
原料の生産は、ヒオス島唯一のマスティハ経営代理人である「ヒオス・マスティハ生産業者組合」が行っている。20の団体が集まったギリシャ国内で２番目に大きな生産業者組合である。組合の工場で製品の選別、包装、販売を一貫して製品化し、古くからの製法を守っている。組合の注力により、ＥＵの原産地名称保護（ＰＤＯ）認証を取得、トレーサビリティを明確にした信頼できる素材である。

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　「ヒオス・マスティハ生産業者組合」には駐日ギリシャ大使館　に連絡すると、日本向けスタッフを紹介してもらえる。将来、どこの企業がヒット商品を作るか楽しみである。

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地方の中小企業を支援

地方の経済的な地盤沈下が叫ばれている。とくに中小企業に対する影響は厳しく、財政的に深刻である。そこで、地方の中小企業の知恵とヤル気を生かした国のプロジェクトがいくつか立ち上がっていくことにともない、地方に注目し機能性食品の活性化を促す団体「新食品・機能性食品と農林畜水産業を語る会」が設立に向けて動き出している。来年４月頃にはＮＰＯ法人として認可予定で、来春頃には設立総会を開催する計画である。現在約80社が入会を表明している。

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先頃決定した役員には、理事長は京都府立医科大学特任教授・立命館大学COE推進機構特別招聘教授・西野輔翼氏、副理事長は備前化成代表取締役社長・清水芳雄氏、オリザ油化代表取締役社長・村井弘道氏、シクロケム代表取締役社長・寺尾啓二氏、専務理事は日本アムウェイチーフテクニカルコントローラー・栗下昭弘氏、学術担当理事は東海大学開発工学部教授・高辻正基氏、国立健康・栄養研究所食品保健機能プログラム補完成分プロジェクトリーダー・矢野友啓氏、北海道東海大学学長の西村弘行氏、岡山大学大学院医歯薬学総合研究科教授の合田榮一氏、大阪府立大学大学院生命環境科学研究科教授の村瀬治比古氏、事務局長として末木一夫氏、監査には衆議院議員小杉隆事務所・吉橋泰男氏らが錚々たる顔ぶれが揃っている。同会では、農林畜水産物は新食品・機能性食品の根幹を成すものであり、新食品・機能性食品業界の健全な育成・発展は、地域経済の振興・雇用確保の寄与につながっていくことを踏まえ、当面の活動方針として①様々な国の施策事業への会員企業の参加を支援する②法律改正で可能となった、農業生産法人以外の法人(株式会社、NPO法人等)の農地権利取得制度の整備を要望する③農林畜水産業と新食品・機能性食品が一体となり発展するための施策を提言し、関係行政機関へ要望する④食の安全に寄与する施策提言し、関係行政機関へ要望する⑤新食品・機能性食品のうち生理的機能に基づいて国民の健康増進に寄与する製品について法律的枠組みを新設し、より一層の安全性確保と機能表示の拡大を通じて、消費者にとってわかりやすい新食品・機能性食品を実現する⑥地域資源としての農林畜水産物の特色を十分に反映させた、特色ある製品の周知と販路拡大を目指した大規模な活動を官産学協力の下で実現する…を挙げている。

三山純がシャドーに考えてみた

すでに国の施策研究に取り組みつつある。その一つである「中小企業地域資源活用プログラム」は、農林畜水産物や観光資源など日本各地の資源を活用して、新商品の開発や販路開拓などを支援する、経済産業省・中小企業庁の取り組みである。また、農林水産省が行う競争的資金事業である「新たな農林水産政策を推進する実用技術開発事業」や「イノベーション創出基礎的研究推進事業」もある。さらに、農水省と経産省が「農商工連携」促進等による地域経済活性化のための取り組みを両省連携して検討・実施していくことを明らかにしている。
食の安全・安心に対する消費者の関心が高まるなかで、期限表示や食品偽装に目が向けられがちであるが、伝統産業を含む地域資源を活用した地方企業の発展を受け皿としてサポートする会が立ち上がることは意義深いことで、今後の活動に大きな期待を持って注目していきたい。
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