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三山純のWEBライフ!

震災に心のシャドー、三山純

どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです!
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)

三山純が考える

3月11日の東日本大震災から数年が過ぎた。社会的・経済的被害は甚大で、生活のあらゆる面において筆舌に尽くし難いダメージを受けた。経済的ダメージも大きいものであったが、現在は市場は活発化の兆しを見せており、復興に向けて大きく前進している。
家電業界においては、エアコンの売れ行きが危ぶまれたものの、6月から扇風機が例年を上回るペースで売れはじめた。その結果、前年比約4倍、関東甲信越地方では約6倍を記録する扇風機特需となった。これについて、ある消費者アンケートでは、ただ単に電気量の節約(エコ)というわけでなく「考えてみるとエアコンよりも健康的な生活に近づけそうだから」「自然な涼を感じられる」という意見もあり、健康を意識する傾向が高まった感がある。また、地デジ化による薄型テレビの需要も高まった。

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また、同時期に化粧品業界では、ウォータープルーフ仕様など高付加価値のアイテムが人気を集め、例年よりも顧客単価が上がった。具体的には、ファンデーションやファンデーションの上から乗せるフェイスパウダーに費用をかける人が増えた。フェイスパウダーは、ハイライト的な役割をするほか皮脂の分泌を抑える役割があり、特にサラサラした粉状のルースパウダーに人気が集まった。同様に、油分の少ないパウダータイプのも人気を集めた。また、ピーリング化粧品も登場、人気した。。これは、天然植物エキス配合で無香料・無着色の化粧品であるため、デリケートな肌の方に人気であったが、放射線関連の話題もあり、紫外線や肌への健康意識がたかまりを見せたことから、ピーリング関連商品も昨年より好調な売れ行きを見せた。ファンデーションは、紫外線や 乾燥、またホコリなどのゴミから肌を守ってくれる役割があります。
これについては、エアコンの利用が控えられる状況が続くため、汗でメイクが崩れることを抑えることに加えて、時期が夏と重なったため、肌を露出する夏に

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こうした「健康」を意識が高まる中、長瀬産業では、このほど東北と関東の働く女性を対象に『働く女性の「震災とストレス」に関する意識調査』と題したアンケート調査を行った。
5割以上が震災以降「健康に対する関心が増えた」と回答し、健康にかけている金額も毎月5000円アップする結果となった。
これらのことから各業界において、健康志向の高まりが浮き彫りとなり、家電、化粧品など各業界においても「健康」を意識した商品選びとなる傾向が強まってきている。健康によい「健康費」の生活における割合が高まることで、将来的に、健康食品市場の活発化になる。

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健康食品市場だけでなく各業界もこの影響を受けてきたが、少しずつ市場は活気づいてきた印象を受ける。
減って上昇を続けてきた。消費活動も少しづつ戻りはじめてきた。
これら健康食品市場でも健康油や特に女性に顕著に表れた。家族に対する思いやりや絆の大切さを再確認し、
植物ステロール配合の食用油や低カロリーバター。サプリメント分野でもビタミン・ミネラル・アミノ酸、葉酸、
いわゆる「健康費」が増えたと考えられる。

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 一方、意外と知られていないのが、生涯にかかる総医療費の約半分が70歳以降であること(厚生労働省「平成11年版 厚生白書」)。50代、60代では、生涯総医療費のまだ半分も使っていないのです。
病気予防のためにかけるお金が「健康費」です。多くの人にとっては1次予防のための費用が健康費になりますが、生活習慣病のリスクが高くなる年代では2次予防も重要になります。

  「健康費」には、運動のためにかかるスポーツジム費や、ウォーキング用のシューズなど、目に見えるお金もありますが、健康についての情報を集めるためのインターネット代や書籍代、健康にいい食事を考えるなど、健康維持・増進のための勉強にかけるお金や時間、労力も「健康費」と考えましょう。健康についての知識の豊富な人ほど、より健康であるという研究報告もあります。

  健康管理に力を注ぐことは、個人の家計のためにもなりますが、人々が不健康になることは、地域の活性の低下、社会全般の労働・生産性の低下につながることも考えられます。よりよい人生とよりよい社会のために、健康問題は大きな位置を占めることを再認識したいですね。

 健康管理は、現役時代からスタートすれば生涯の総医療費を削減でき、ゆとりのある老後を送ることができるのです。 そのためにも、毎月の「健康費」を確保することが必要になります。
・・・というわけで
最近シャドーボックス・デコパージュにハマっている
三山純でした。

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水とシャドー、三山純

どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです!
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)

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総務省消防庁は、6月に6877人が熱中症で救急搬送されたと発表した。これは前年同月の2276人と比較して約3倍となる数字であるため、大きな注目を集めた。“日本一暑い町”として知られる埼玉県熊谷では、6月24日に全国最高気温を20年ぶりに更新する39・8度を記録。この日に限ってみても、午後3時までに計70人が熱中症などで救急搬送されたと埼玉県が発表した。今年はこの記録的猛暑に加えて、節電ムードの高まりによってエアコンの使用が控えるシーンが多いため、熱中症のリスクが大きく高まることが容易に想像できる。

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熱中症は脱水症も含めて、高温多湿などが原因となって起こる症状の総称である。症状は主に3つに分類されており、Ⅰ度(軽症)であれば日陰で休むか水分補給で回復する。Ⅱ度(中等症)は、病院などで補液を受ける必要がある。Ⅲ度(重症)になると救急車で救命医療を行う医療施設に搬送し、入院治療の必要がある。また、大量の汗をかくことで血液濃度が急速に上がるため、脳梗塞の原因となる可能性がある。これまでは、どちらかというと冬場に多い脳梗塞であったが、最近では夏のリスク対策も重視されている。

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いずれの症状にしても水分摂取が第一の予防であるが、高齢者の熱中症が問題となっている。高齢者は喉の渇きを感じにくい上、失禁をおそれ、水分摂取を我慢、避けるケースもある。特に要介護者にこれらのケースが多く見られる。
夏場をはじめ、激しい運動、発熱時のほか、高温多湿の環境では、水分と同時にミネラル(特にナトリウム)が喪失する。これは、高・低張性脱水の混合型であり、水分とともにナトリウムの摂取(100㎖中Naが40~80㎎程度)が必要になるため、こまめに補給することが望ましい。
健康食品市場では、熱中症対策としてミネラルウォーターの売り上げが伸びはじめてきた。また、嗜好品タイプとして三ツ矢塩サイダーなども登場。
ポカリスエットの売り上げが堅調だ。100㎖当たりのエネルギー27kcal(19kcal)、炭水化物 6.7g(4.7g)、ナトリウム 49㎎(34㎎)、カリウム20㎎(8㎎)、カルシウム2㎎(0・8㎎)、マグネシウム0.6㎎(1・2㎎)であった。また、ポカリは食塩を使用していることからミネラル分やアミノ酸を多く摂取したい時はポカリスエット。そもそもポカリスエットは「飲む点滴」をコンセプトに開発されているため、風邪や熱中症に適しているが多量は禁物だ。
この消費のほとんどは、コンビニや自動販売機であるが、

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東京都知事の発言から全国各の自販機が節電の対象として注目され、震災以降、照明を消している自販機を多く見かけるようになった。石原知事の発言で株価にマイナス影響が出た自販機メーカーもあった。
日本自動販売機工業会では「以前から粛々と省エネ対策をやっている」。震災後、すでに24時間の消灯を実施中であり、最新機種では従来比15%程度の節電になる自販機も登場した。また、缶やペットの清涼飲料水の自販機の年間の電力需要のピークとなる夏場(7~9月)の午後1時~4時までの3時間は冷却機を停止しており、節電対策はすでに実施済みである。 電力需要の少ない午前中から午後1時の間に商品の冷却を済ませ、午後4時まではお金の識別をする微量の電力と待機電力しか使われておらず、この間の1台あたりの消費電力は17ワット時と、通常運転時(280~300ワット時)の約16~17分の1と大幅に小さくなるという。
冷却機能を停止することで消費電力を10分の1以下にするなど省エネに取り組んでいるのに」と困惑。こうした発言を受けてか自販機を手がけるメーカーの株価が下落する場面もあった。
 日本自動販売機工業会は、東京電力管内の清涼飲料水の自販機は約84万台で、1日の消費電力量は約400万キロワット時、一般家庭の41万世帯分の電気を使っているとの試算もある。
 節電も良いが、販促が奮わずに業界が縮小するだけでなく、そのおかげで熱中症者が増えることがないように願う。

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日本自動販売機工業会などによると、昨年末の飲料系自販機台数は約218万台、年間販売金額は1兆9670億円。清涼飲料はスーパーなどで値引き販売されることが多い一方、自販機では定価で販売できるため利幅は大きい。
 一方、飲料各社は今年、昨年の猛暑の反動で3%程度売り上げが減ると予想する。「震災による自粛ムードの上、過度な節電をすればさらに売り上げが落ち込む」(飲料大手)と困惑する企業もある。飲料各社は夏の最盛期に向け、売り上げ確保と節電との両立という難しいかじ取りを迫られそうだ。

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機食制と三山純

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今年も機能性食品業界も法制度化や健康強調表示実現が長年の課題となっており、最近はざわざわ感が増している。このような状況の中で、このところ注目されている産学連携の一部を取り上げてみたい。産学連携は農水省と経産省を中心に全国各地で行われている。特産品の栽培から販売、加工品や特有健康成分の抽出も含めて様々なところで悪戦苦闘しているが、将来の機能性食品業界の行く道筋の一つがうっすらと見えている。

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農水省が主催する「アグリビジネス創出フェア」が11月14~16日に開催され、農水省関連の産学連携の農畜産工業食品分野の優れた技術・開発品が紹介されていた。中でも大きな注目を集めたものは、埼玉大学が開発した“汎用性の高い「機能性大麦粉」の開発”(フード・アクション・アワード2012を受賞)である。β―グルカンが豊富に含有している大麦で栽培もおこなわれ、すでに埼玉県を中心に試験販売が進められている。例えば、乾麺では武州うどん(臼田製麺工業)、生めんでは大麦のパワーうどん(中野食品)、大麦力うどん(岩崎食品工業)などのほか大麦パンなど、美味しくて健康に良い大麦食品が開発されている。大麦のβ―グルカンは米国で心疾患のヘルスクレームが許可されており、血糖値の維持や体重のコントロールなど生理機能が報告されている。埼大オープンイノベーションセンターの東海林義和特命教授は「日本国民の平均摂取量は(米国の)100分の1程度と推定」と話しており、大麦の普及が日本人の健康に欠かせないものとなる。一方、同フェアではユニーク素材として「大豆のまるごとピューレ」(食の科学舎:札幌市中央区)があった。同品は独自加工技術により、細胞を丁寧に壊し、たん白質球と脂肪球を傷めないように優しく加工するもので、特徴は①大豆丸ごとの栄養成分②大豆特有の臭みを抑える③酸を加えても変性しないなどを有している。同社はベンチャー企業であるため、マッチング先を探している。

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福井県立大学は減塩魚醤油を開発し、同フェアで展示し脚光を浴びた。大豆・小麦由来の醤油と、独自技術で製造する食塩0%の魚醤油を混ぜたもので、醤油のうま味と香りを活かし、魚醤油のアミノ酸、タウリン、ペプチドがミックスされた健康タイプの減塩醤油。特許製法である魚醤速醸発酵法により高温で発酵することで、発酵時間を大幅に短縮した。サバであれば1日の発酵で済む。マグロやカツオ、アユ等の魚醤油が出来る。また健康機能も魚ペプチドであるので、ACE阻害活性からくる血圧上昇抑制効果が期待できる。福井県立大学でもサバの自己消化酵素を利用して得た速醸無塩魚醤油を用いてラット実験したところ、血圧低下が認められたため、血圧低下に必要な魚ペプチドが存在することを示唆したとした。

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産学連携をもう一歩進めるには、野菜や果物の機能性評価を推進し、栄養素の含有表示や健康成分の表示を認めてほしいことである。まずそこから始めても良いと思う。色々な意味で。
・・・というわけで
最近シャドーボックス・デコパージュにハマっている
三山純でした。