タグ別アーカイブ: 三山純 語り

三山純のWEBライフ!

諸外国におけるヒスタミンの規制について

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

今回は、国立保健医療科学院の方から聞いた
諸外国におけるヒスタミンの規制についてを紹介したいと思います。

三山純が調べてみた

ヒスタミンによる食中毒は、ヒスチジン(アミノ酸の一種)を多く含む魚を常温に放置した結果、ヒスタミン生成原因菌の酵素(ヒスチジン脱炭酸酵素)によりヒスチジンからヒスタミンが生成され、そのような魚やその加工品を食べることにより発症するアレルギー様の食中毒である。
 ヒスタミンの食中毒は1970年代から現在まで、アメリカ、欧州、アジア、アフリカ、豪州等世界中で報告があり、魚及びその加工品に由来するハザードのなかで、最も公衆衛生上重要なハザードとして種々の取り組みが行われてきた。諸外国におけるヒスタミン規制として実施されていることは漁獲直後からの温度管理、基準値の設定及びそれにともなう検査の実施である。ヒスタミンの場合、同一ロット内でのヒスタミン濃度のばらつき、同一魚体内でのばらつき等の問題があり、輸入時、受け入れ時のヒスタミン検査によってヒスタミンをコントロールすることは非常に難しい。Codexや主な加盟国のヒスタミン基準を以下に示すが、その設定根拠は実際の疫学調査に基づくとされているものの、明確になっているものはほとんどない。

三山純がさらに調べてみた

1.Codex
・Decomposition(腐敗基準)
魚の種類:Clupeidae, Scombridae, Scombresocidae, Pomatomidae, Coryphaenedae 等
通常のサンプリングでヒスタミン濃度の平均値が10 mg/100 g を超えないこと
・Hygiene (衛生基準)
魚の種類:Clupeidae, Scombridae, Scombresocidae, Pomatomidae, Coryphaenedae 等
ヒスタミン濃度が20 mg/100g を超えないこと

2.欧州連合
・ヒスチジンを多く含む種類の魚(Scombridae, Clupeidae, Engraulidae,
Coryfenidae, Pomatomidae, Scombresosidae 等)の製品
 9検体をHPLC で検査して次の3 条件を満たすこと
 1)ヒスタミン測定値の平均値が100 mg/kg 以下である
 2 9検体中2 検体は100 mg/kg 以上200 mg/kg 未満でも可
 3)いずれの検体も200 mg/kg を超えてはならない
・ヒスチジンを多く含む種類の魚(Scombridae, Clupeidae, Engraulidae,
Coryfenidae, Pomatomidae, Scombresosidae 等)を塩水中で発酵させた水産品
 9検体をHPLC で検査して次の3 条件を満たすこと
 1)ヒスタミン測定値の平均値が200 mg/kg 以下である
 2)9検体中2検体は200 ~400 mg/kg未満でも可
 3)いずれの検体も400 mg/kg を超えない

3.米国
・腐敗(defect action level)(マグロ、マヒマヒ)
少なくとも2 検体でヒスタミン濃度が50 ppm 以上
・腐敗(マグロ、マヒマヒ以外の魚)
少なくとも2 検体で50 ~ 500ppm
・健康へ健康被害を起こすレベル
1検体が500 ppm 以上

4.カナダ)
・発酵製品(例:アンチョビ、アンチョビペースト、魚醤(fi sh sauce))
 20 mg/100g
・ 他の全てのscombroid fish products(例:缶詰、生または冷凍のマグロ、サバ、マヒマヒ):10 mg/100g
(ただし、50 mg/100g を超えた検体はいずれも違反とされ、再検査も受けられない)

5.オーストラリア(FSANZ)
魚または魚製品はヒスタミン濃度が200 mg/kg を超えてはならない

6.ニュージーランド
ロット当たり5サンプルを採取し、各サンプルは最低100gする。検査室では5サンプルをコンポジットにしてもよい。ヒスタミン濃度は200 mg/kg を超えてはならない。

・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

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新品質で訴求

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

今回は日本コーンスターチの魅力に迫ります。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

業界初、FSSC22000の認証取得
新品質保証棟も8月竣工

日本コーンスターチ(東京都港区、代表取締役社長倉地聡一郎)は、世界食品安全会議(GFSI)が承認する食品安全規格であるFSSC22000認証を国内のコーンスターチ・糖化業界では初めて取得した企業である。
このFSSC22000は、フィンランドにある世界的な流通業界団体CGF(The Consumer Goods Forum)が運営するGFSIが推奨している食品安全システムの規格で、ISO22000とPAS220を併用した食品製造業向けの新しい規格。CGFにはカルフール、コカ・コーラ、ユニリーバなどの世界企業や、アサヒビール、味の素、イオンなどの日本企業が会員となっており、日本コーンスターチの取得もコカ・コーラ社からの要望がきっかけだった。米国ではすでに会員メーカーが納入業者に対して認証取得を要求する動きがあり、同社もこれに対応した形となる。

三山純がさらに語ってみた

 規格の内容は、食品安全マネジメントシステムであるISO22000と、HACCPの一般衛生管理を強化したPAS220を組み合わせたもの。日本コーンスターチではこれまでにも愛知県HACCP、ISO9001、ISO14001などの認証を取得した実績があり、今回の認証も非常にスムーズに取得できたとしている。
さらに衣浦事業所内に2億円を投資して品質保証棟も建設している。
同社製品の最終品質試験を行う試験室、微生物検査室、官能試験室を完備しており、品質保証業務の見学も総ガラス張りでできる。今回のFSSC22000の取得でより一層品質向上に、そして、安心・安全・安定供給のトリプルAに引き続き、取り組みたいとしている。

食品の話題で、もう一つ・・・
「オーストラリアの食の安全政策」をテーマにしたセミナーがオーストラリア大使館で開かれた。
オーストラリア政府農水林業省製品規格・動植物衛生局で食品・製品安全性規格部長を務めるリチャード・サウネス氏が講演した。
 サウネス氏は冒頭、オーストラリアの食品規制制度の歴史とその運営方法を解説した。
それまでオーストラリアの食品関連法令は、国内各州で独自に運営されていたが、1990年にこれを一元化。96年には隣国のニュージーランドもこれに合流し、その後の幾つかの制度見直しを経た後、現在では全体的な食品供給チェーンのための単一全国制度が確立されている。
その運営に当たっては、オーストラリア・ニュージーランド食品基準局(FSANZ)による「基準設定」とオーストラリア政府検疫検査局(AQIS)をはじめとする行政関係者ならびに関連閣僚の協議会による「政策立案」、AQISほか関連機関と地方自治体による「制度の施行」の三位一体で行われている。そこでは経済活動の障壁にならぬよう「最低限かつ効率的な規制」を念頭に置き、適切なリスク・アナリシスの枠組み作りが進められている。
オーストラリアは常に安全な農産物の供給国であることを維持し続けるため、徹底したトレーサビリティーの確立と貿易相手国の要求を十分に満たす品質保証制度を実施している。サウネス氏は一例として、全国家畜識別制度(NLIS)を挙げ、電子システムを用いて出生農場から食肉処理場に至るまで固体識別を行うなど既に導入済みのシステムの成果などを紹介した。
オーストラリア政府は、今後の課題として「自由貿易に重点を置いた国際的な調和が重要である」との認識を示しており、国内法と国際的食品規準となるCODEX食品規格リストとの整合性の促進するつもりだ。また食品規制制度の一層の向上とともに、産業界および消費者との健全なパートナーシップ作りを務める考えだ。
・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

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新しいアンチエイジング対策「抗糖化」を聞く

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

新しいアンチエイジング対策として「抗糖化」を提案している
アークレイという会社があります。
ヒトでの臨床試験データを付加価値にしており
堅調に事業を進めています。
今日は、このあたりを探ってみたいと思います。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

アンチエイジング分野において、新しいコンセプト「抗糖化」が注目を集めている。
これまで、糖化抑制を訴求する商品は、一部外資系の化粧品メーカーを通じて販売されている程度だったが、国内化粧品メーカーが昨秋に抗糖化ブランドおよび化粧品を相次いで発売したことから、一気に市場が広がった。これまで、糖化は食品の褐変化や糖尿病合併症治療の研究的なイメージが強かった。しかし、糖化抑制が「肌のハリ・弾力改善」、「くすみ解消」などの美肌対策にも結びつけられることから、市場は急成長を見せている。その中で、アークレイが先駆けて健康食品市場で販売している抗糖化素材「AGハーブMIXTM」は、ここにきて脚光を浴びている。アークレイは臨床検査機器・試薬の研究・開発・販売などを通じて、人々の健康に貢献する活動を続ける
今回は糖化に関する研究開発を進めてきた、アークレイ株式会社の開発経緯や研究動向などについて紹介する。

三山純が聞いてみた

ありふれた素材で新しい価値を創る。
私は、1995年頃から糖化に関する研究開発に携わってきました。これまで老化というと老廃物の蓄積、遺伝子の変異、酸化などの印象が強くありました。1980年代前半から、生体内で起こるたん白質の糖化反応(メイラード反応)が健康年齢に大きく影響すると言われてきました。生体内たん白質の糖化は、糖化反応最終生成物「Advanced Glycation End Products(以下AGEs)」の生成・蓄積や、たん白質の架橋・変性を伴うことから、糖尿病合併症の成因の一つになっています。糖尿病合併症は、歯周病、皮膚疾患、感染症、神経障害、網膜症、腎症、脳梗塞・心筋梗塞など多岐にわたります。また肌の糖化は、ハリや弾力低下、黄ぐすみ、たるみなどの老化現象にも強く影響することが確認されています。これらのことから、からだの糖化はアンチエイジング分野において、新たな老化危険因子の一つとして注目され始めています。私たちは、2002年頃から糖化反応抑制作用を持つ食品素材を探索し、からだの糖化によるリスクを低減することが可能な機能性食品素材の研究開発を目指しました。これまで私たちは、臨床検査用の機器と試薬をセットにして研究・開発・販売するという事業がメインでした。健康食品市場においては、後発メーカーなので、①食経験が豊富なもの、②食品素材として入手しやすいもの、③安全性情報が豊富にあるもの――に機能性を求めました。その結果、生薬やハーブ類として馴染みのある素材の多くに、糖化反応抑制作用を見出しました。さらに、植物分類学的に異なる種類の植物を組み合わせて、ヒトのからだで作用する糖化反応抑制素材の創出を目指しました。この理由は、生体内での糖化反応が十分解明されておらず、また非常に多経路であるため、単一の植物成分を利用した場合よりも、生体内で効果的に作用すると考えたためです。反応経路が既に解明されている場合は、抑え込むポイントを絞ることが可能ですが、生体内の糖化反応の場合、1経路だけを抑制しても期待する効果が得られないと考えました。そこで、カルボキシメチルリジン(CML)やペントシジンなど、それぞれ違う経路からできるAGEsの生成抑制に強く作用する素材を組み合わせて、できるだけ多くの糖化反応経路の抑制を目指しました。最終的に選定したものは、決して目新しい素材ではありませんでした。しかし、組み合わせたことで、新しいコンセプトと価値を持つ抗糖化素材にすることができました。

三山純がさらに聞いてみた

◆糖化は老化
素材スクリーニングの結果、ドクダミ、セイヨウサンザシ、ローマカミツレ(カモミール)、ブドウ葉の組み合わせに、抗糖化作用の有効性を見出しました。この混合抽出エキスには「AGハーブMIXTM」という名前をつけました。AGハーブMIXは、in vitro評価系において、3-デオキシグルコソン、ペントシジン、CMLなど、さまざまなAGEsの生成を抑制しました。また、ストレプトゾトシンによる糖尿病誘発ラットに対する12週間の経口投与試験では、血中ペントシジンの生成抑制および糖尿病性腎症の進展抑制作用に可能性が期待できました。これらの作用は、比較に用いた糖化反応阻害剤(未承認医薬品)であるアミノグアニジンとほぼ同等でした。さらに、糖尿病予備群および糖尿病患者に対するヒト臨床試験では、AGハーブMIXの摂取により、血中AGEsの有意な減少、皮膚弾力の改善、皮膚中AGEsの蓄積抑制作用なども確認できました。また、安全性試験ではin vitroおよび動物を用いた各種評価試験結果に問題のないことが確認され、さらに健常者に対する5倍量過剰摂取試験でも、ヒトの健康に対して問題となる影響が見られませんでした。
アンチエイジング対策には抗酸化が重要視されがちですが、抗糖化も重要です。これは、酸化も糖化もヒトが生命活動を維持していく上で、避けることが困難な影響だからです。しかし、抗糖化素材の開発・発売開始当時は糖化の認知が低く、いかに抗糖化の重要性を伝えるのかが、大きな課題になりました。そこで、糖化をアンチエイジング対策として、わかりやすく浸透させるために「糖化は老化」というコンセプトを打ち出し、市場開拓に乗り出しました。糖化の影響を簡潔に表現したことで、コラーゲンの補給や美肌対策など、美容をコンセプトにしたドリンクや粉末飲料に採用され、今では採用された商品が薬店やドラッグストアに並ぶようになりました。こうして最近、ようやく一般の方にも認知されるようになってきました。

三山純がさらに聞いてみた

健康食品市場の広がりに期待
れまで、日本の健康・美容市場には「抗糖化」というキーワードがありませんでした。糖化反応は1912年にフランスの化学者メイラードによって発見された古い反応です。以降、現在も世界各国で糖化に関する研究が続けられています。日本でも、いくつかの大学や研究機関で、高血糖や糖尿病による生体内糖化反応の影響が研究されてきました。2007年頃からは、日本抗加齢医学会で抗糖化の重要性が徐々に認知されるようになりました。現在では、さまざまな大学、研究機関、メーカーが、糖化と老化および加齢との関係や、糖化反応によって生成するAGEsの皮膚、血管、腎臓、骨、眼などへの影響に大きな関心を持っています。糖化研究の発展は、糖化に関する研究開発に携わってきた一人として、非常に嬉しく思っています。
現在は、化粧品業界が先行している感じを受けますが、健康食品市場でも市場拡大の兆しが見えています。最近では、糖化反応抑制素材だけでなく、糖化によって生成したAGEsを分解する素材、AGEsの排泄を促進する素材などとともに、低GIを訴求する食品、食後の血糖値上昇を抑える食品、血糖値を上げにくい食事の仕方なども注目されています。また、食品中の砂糖を糖アルコールなどの甘味料などに替えて使用することが、生体内の糖化を防ぐことに繋がるとも言われて、抗糖化の概念が広く解釈され始めています。さらに、各素材に含まれる抗糖化成分の作用メカニズム、糖化や酸化によって老化したたん白質の分解を助ける作用や成分、生体内にあるAGEs受容体の作用、糖化しにくい生活習慣の研究なども進んでいます。

三山純がさらに聞いてみた

将来的に医薬品・化粧品・食品などで抗糖化に着目した、さまざまな商品が市場に出てくるともに、糖化しにくい生活習慣が健康・美容対策として常識になることを期待しています。
これからは「酸化」と同様に「糖化」を防ぐことも、アンチエイジングの観点から重要であるということを、できるだけ多くの方々に伝えるとともに、実践していただけるようにしたいと思います。
・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

三山純のWEBライフ!

大豆のチカラ

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

今回は「インボディバランス」をコンセプトに大豆のチカラを提案して
キッズ・ニュートリション素材として新提案図るニチモウバイオの活躍について
ご紹介します。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

ニチモウバイオティックス(東京都品川区)は、大豆の健康機能性に着目した研究・開発および健康食品素材を販売している。特にイソフラボンに関する研究・開発では、吸収性の優れた「アグリコン型イソフラボン」に変える新技術を開発。日米欧で特許を取得(日本特許:2696057号、3014145号、US Patent 5885632、EP Patent 0682877)し、海外からの評価も高い。また、最近では、脱脂大豆を原料にした機能性素材「イムバランス(ImmuBalance®)」の抗アレルギー作用が、幼児・小児を対象とした“キッズ・ニュートリション”分野で話題となり、健康食品分野をはじめ、医療分野、一般食品分野からも注目を集めている。

三山純が聞いてみた

海外や日本におけるアレルギーの現状について、どのように捉えているか?
※コメントを下記に記載。
現在、先進工業国におけるアレルギー疾患の罹患率は急激に増え続けています。罹患率が短期間で上昇していることから、遺伝的要因ではなく生活環境の変化が大きな理由と考えられます。先進国では空気清浄機つきのエアコンや除菌スプレーなど「除菌」「抗菌」「殺菌」をキーワードにした商品が販売され、清潔な環境が整い易くなりました。こうした生活改善が、住みやすくなる一方で細菌やウイルスに対する免疫力を低下させている可能性があります。
日本に焦点を当てると、約80%がアレルギー体質であり、国民の3人に1人は何かしらのアレルギーを持っていると言われています。特に喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーはQOLの低下を招く大きな要因ことから、医療分野からも重要な問題として研究が進んでいます。

三山純がさらに聞いてみた

 現在、アレルギー患者はあらゆる年齢層で増えています。その中でも子どものアレルギーは育園や幼稚園、小学校の給食などで問題となっており、発症者および頻度は急増しています。特に乳児期の食物アレルギーは、アトピー性皮膚炎を伴っている場合がほとんどであるため、非常に多くの親の悩みの種となっております。

三山純がさらに聞いてみた

こうした問題があるにも関わらず、日本では医学的な処方でしか対応できていません。また、抗アレルギー作用がある薬品でも、ステロイド系の医薬品については強い副作用が懸念されており、乳幼児や妊婦、高齢者への利用は慎重に行う必要があります。そこでニチモウバイオティックスは、健康食品分野からも対応する必要があると考え、抗アレルギー素材として「イムバランス」を市場投入いたしました。イムバランスは、しっかりとした健康機能性を持ちながら副作用の心配がない安全・安心な“天然成分由来の素材”であるため、あらゆる年齢の男女に向けた提案が可能です。
また、海外におけるキッズ・ニュートリションマーケットは、欧米を中心に拡大傾向にあります。市場規模も大きく、アレルギー対策をはじめ、頭脳労働、ホルモン調整系、睡眠などのジャンルからDHAやEPA、ギャバなど多彩な素材を用いた商品が販売されています。日本では、まだ拡がりはじめたマーケットでありますが、まだまだ成長する可能性は大いにあると捉えています。

三山純がさらに聞いてみた

――脱脂大豆由来である「イムバランス」についての抗アレルギー作用が話題となっていますが、どのような機能性素材なのか?
 イムバランスは、日本の伝統的な麹菌発酵技術に基づいて開発された機能性素材です。脱脂大豆と麹菌(無塩環境・固体培養)を原料に使用し、特許製法の“麹菌発酵技術”によって乳酸菌発酵培養物となっています。機能性については、含有する乳酸菌菌体(180億個/g)などによって腸内細菌を活性化するプロバイオティクス作用だけではなく、大豆オリゴ糖や食物繊維(10%)などによる腸内善玉菌の増殖促進に加え、排便を促し、腸内環境を改善するプレバイオティクス作用を持っております。さらに、麹菌発酵における新たな産生物(多糖類、ペプチドなど)によって、腸内細菌を介さずに直接生体に作用するバイオジェニックス作用も有しています。これらの3つのゴールデントライアングル(3つの相乗効果)によって、アレルギー過敏性の除去が期待できるほか、体のバランス調整をサポートします。
 また、研究データも豊富に蓄積しており、これまで国内外のアレルギー専門家とイムバランスの抗アレルギー効果の共同研究を行ってきました。具体的には、米国アレルギー学会会長でもある、マウントサイナイ大学医学部小児科のDr.H.A.sampson教授らとピーナツアレルギーモデルマウスを用いた共同研究を行いました。その結果、イムバランスが有意にアナフィラキシーを保護するほか、Th2反応を抑制したことを見出しました。一方、国内では、東京農工大学の松田浩珍教授らと共同研究を実施しました。この共同研究では、イムバランスがアトピー性皮膚炎における皮膚炎症状の悪化を抑制したことに加え、引っ掻き行動や皮膚の水分蒸散(TEWL)の減少傾向も確認しています。また、この効果は市販されている塗り薬とほぼ同程度に皮膚炎症スコアや引っ掻き行動数を低下させただけではなく、塗り薬よりも優れた皮膚バリア機能を持つことが解りました。さらに花粉症予防効果の臨床試験において、くしゃみ、目のかゆみ、なみだ目、鼻水、喉の腫れなど、約85%の改善効果が認められました。
私たちは、これらの機能性を有効的に活かすため、アレルギー疾患に悩む人に向けた市場を検討しはじめました。その結果、日本において、子どものアレルギーが問題になっていることに着目し、キッズ・ニュートリションマーケットを視野に入れた活動に乗り出しました。

三山純がさらに聞いてみた

今後、日本において、どのように市場提案していくのか?
イムバランスは、花粉症、食物アレルギーやアトピー性皮膚炎などアレルギー疾患に困っている人の中でも、特に小児に届けたいと考えております。イムバランスは完全自然発酵食品(ホールフード)でもありますので、安心して食べられると思います。
すでにアレルギー応用食品として、健康食品「イソラコン」や「ライフマックス」、医療機関専売品「Dr.AglyMax(ドクターアグリマックス)」、薬局専売品「ファイロトゲン」などを販売するほか、高品質大豆イソフラボンアグリコンの原料展開を通じて、大豆の持つ健康作用や安全性などの情報発信に努めています。小児に向けた開発提案としましては、イムバランスを配合した粉ミルクのほか、ビスケットやボーロといった、おやつへの提案を積極的にすすめていきたいですね、さらに、アレルギーリスクが高い妊婦に対するサプリメントの開発を視野に入れ“母子と共にアレルギーに対応した素材”としても紹介していく構えです。今後も多彩なアプリケーションに対応していく予定です。まだ体のバランスが整っていない子どもや、アレルギーに悩む親、妊婦さんなどに向けて「インボディバランス」の重要性を訴えていけたらと考えております。

・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

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三山純

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メタボと運動のWダイエット

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

みなさんは、メタボですか?
今回は、抗メタボ素材として引き合い増加する素材を取り上げます。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

一丸ファルコス(岐阜県本巣市)は、食品原料素材として「ニームリーフエキスパウダー」を販売しており、高分子型アディポネクチンの分泌促進作用があることから関連分野から注目を集めている。高分子型アディポネクチンは、メタボリックシンドロームに強く関与すると考えられているため、抗メタボ素材としての市場性が強く期待されている。
「ニームリーフエキスパウダー」は、無農薬栽培したニーム葉を使用した50%エキスパウダー。性状は、淡黄色・淡褐色の粉末で、わずかに特異なにおいと苦味がある。ヒトでの有効性データは300mg、500mg摂取にて取得。製造は、JIHFS健康食品原材料GMP認証工場で行われている。
アディポネクチン分泌促進作用については、同社が臨床試験から確認している。試験は、健常で総アディポネクチン量(Total-Ad)が低く、BMI、体脂肪が高い男性16名(平均年齢46.6±7.5歳、BMI 25.83±1.80)にニームリーフエキスパウダーを毎日300mg、8週間継続摂取させて血中アディポネクチン濃度と身体の変化について検討した。その結果、被験者のウエストとヒップ値が有意に低下したことを確認。また、試験前に総アディポネクチン量が正常値より低い(5μg/ml未満)被験者については、Total-Adが上昇していた。さらに、アディポネクチンの中でもメタボに大きく関与しているとされる高分子型アディポネクチンの総アディポネクチンに対する比率(HMW-Ad/Total-Ad)が低い被験者5名については、高分子型アディポネクチン比率が有意に改善していることが判明した。
健康食品市場では、特定健康診断の開始をきっかけに抗メタボ関連商品が増えてきている。同社は、今後もさらに抗メタボ素材の需要が高まると考えており、製品の販売強化を図っていく。

三山純がさらに語ってみた

三山純コラムは終わります。

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三山純

三山純のWEBライフ!

消費者庁始動で規制強化か?

三山純が語る

これまで厚生労働省で行っていた食品表示等に関する業務(食品衛生法、健康増進法の規定に基づく表示基準の策定等)が2009年9月1日付けで消費者庁へ移管され、消費者・事業者双方の情報が完全に一元化する体制がはじまった。新体制により規制緩和を期待する一方で、規制強化とならざるを得ない雲行きになっているとの意見が、厚生労働省医薬食品局食品安全部基準審査課・新開発食品保健対策室の尾崎俊雄室長から出された。尾崎氏は今月から消費者庁食品表示課の担当官であり、その言動に注目が集まっていた。

三山純がさらに語ってみた

日本健康・栄養食品協会主催で8月24日と26日、大阪と東京でそれぞれ開催された消費者庁設置説明会で語った尾崎室長は「今までの食品法に加えて新たに消費者安全法ができることから、消費者庁誕生によって健食業界への規制は厳しくなると考えられる」とする率直な意見を語り、さらに他の具体的な案件についても「トクホ審査でカプセル形状は現時点では認められないという意見が出ている」「要望されていた北海道に権限を与える道州制は、許可するのは難しい」「消費者に多くの情報を基本的に公開する体制となり、その一部が風評被害となることが心配される」「消費者団体からの健康食品への眼は思ったより厳しい」「表示緩和の前に安全対策による信頼性確保が先決となる」などと規制緩和を求める業界にとって逆風となるコメントが目立った。

三山純がさらに語ってみた

消費者庁の健康食品関連の執行部門は、健食表示やトクホ申請窓口などを担当する「食品表示課」と、景品表示法など担当する「表示対策課」、消費者安全法・すき間事案を行う「消費者安全課」、「取引・物価対策課」に分けられている。トクホ申請は、申請者が食品表示課に申請し効果の判断を消費者委員会の新開発食品専門調査会が行い内閣府食品安全委員会にリスク評価を依頼する。そのあと消費者委員会が改めて安全性と効果の判断をして内閣総理大臣が許可することになる。消費者委員会は必要があるときは内閣総理大臣に対して、被害の発生や拡大防止に関し必要な勧告をすることができ、消費者庁と消費者委員会は対等とする強力な権限を有している。尾崎俊雄室長は「消費者委員会のメンバーには食品の機能性に関する専門家はいない。また消費者庁の食品表示課は担当する分野が広がることから、これまでの厚労省ように健康食品の案件について専門に担当する者がいなくなった」とした。トクホの申請を担当する食品表示課は農水省出身者が担当することが決まっているが「トクホ申請は厳しくなるか?緩和されるか?は食品表示課の課長次第」とした。
厳しいコメントが続いたが、先の衆院選で政権を獲った民主党が消費者庁と消費者委員会の委員の再考を求める談話を発表していることから、大きな人事変革の可能性も残っている。
・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

いかがでしたでしょうか。
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それでは、また会いましょう。

三山純