どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか？
三山純は元気です！！

数年前に、腸管出血性大腸菌Ｏ（オー）１１１による食中毒事件が世間を騒がせたが、米国の疾病対策・予防センター（CDC：the Center for Disease Control and Prevention）の最近のデータによると、米国においては年間に４８００万人（６人に１人）が食中毒に罹り、12万８０００人が入院、３０００人が死亡している。このような背景の下で、オバマ大統領は１月４日、食品安全性システムを強化し、ＦＤＡが国民の健康をよりよく護ることができるように「ＦＤＡ食品安全性近代化法（FSMA：the FDA Food Safety Modernization Act）」に署名し、公布した。この法律は、ＦＤＡが食品の安全性問題が起きた後に反応するのではなく、起きる前に予防することを可能にするものである。

今回は三山純がFSWAについて色々語ってみたいと思います。

三山純が調べてみた

ＦＳＷＡは、リスクと予防に基づく食品安全性基準の遵守を高め、問題が起きた場合によりよく対応し、問題が蔓延するのを防ぐための新しい権限をＦＤＡに与えている。また、この法律は、輸入食品を国産食品と同じ基準に保つための新しい重要な手段をＦＤＡに付与し、連邦政府の諸機関や州政府と協力して、統合された食品安全性システムを構築するように指示している。
　予防に基づく新しい食品安全性システムを構築するには時間がかかり、ＦＤＡはその実施のための準備を始めている。例えば、企業に食品の回収を指示する新しい権限はすぐにでも実施できるが、その他のものはＦＤＡが規則を準備し、ガイダンスを発表する必要がある。ＦＤＡが要員を揃え、法を執行することに影響する予算も、この新しい法律をどれくらい早く実行できるかにも影響する。この新しい任務を全ての関係者からの意見をきく機会について開放的な手続きを通して実施する覚悟である。
　新法の下でＦＤＡに付与された主要な新しい権限と付託は以下の通りである。

三山純がさらに調べてみた

　
　ＦＤＡは、初めて食品供給全般に及ぶ包括的な、科学に基づいた予防措置を義務付ける法的は権限を持つことになる。この権限は以下の通りである。
○食品施設に対する強制的な予防管理
食品施設は、(１)食品の安全性に影響する危険性の評価、(２)当該の危険を十分に小さくし、予防するために実行する予防手段または管理方法を特定すること、(３)それらの手段や管理が有効に働いていることを保証するために、それらをモニターする方法を特定すること、(４)モニターの記録を保存する、問題が起きたときにどのように修正するかを特定すること、などを含む書面による予防管理計画を実施しなければならない。（法の公布後18ヶ月以内に最終規則を定めなければならない。）
○生鮮食品の安全性基準　
ＦＤＡは、安全な果物および野菜の生産に対する、科学に基づいた最低限の基準を作成しなければならない。これらの基準は自然に発生する危険と同様に意図的または非意図的に起こされる危険考慮しなければならない。また、土壌改良（堆肥のように土壌に加えられるもの）、衛生状態、包装、温度管理、その地域の動物および水等の問題の対策を含まなければならない。（法の公布後約２年で最終規則を定めなければならない。）
○意図的な汚染を予防するための権限
ＦＤＡは、食品の供給網の特定の弱点を護るための科学に基づいた緩和策の策定を含む、食品の意図的な汚染対策に規則を発表しなければならない。（法の公布後18ヶ月以内に発表しなければならない。）

三山純がさらに調べてみた

検査と遵守
ＦＳＷＡは、製造業者や加工業者が予防的管理基準を遵守する程度に比例して食品の安全性を改善することを認識している。従って、ＦＤＡが監督し、基準の要件の遵守を保証し、問題が起きた場合に効果的に対応することが必要である。ＦＳＷＡは、以下のような検査と遵守のための新しい重要な手段をＦＤＡに与えている。
○検査の頻度の義務付け
ＦＳＷＡは、リスクに基づいて食品施設に対する検査頻度義務を定めており、直ちに検査頻度を増やすことを義務付けている。全てのリスクの高い国内施設に対しては法の公布から５年以内に検査を行わなければならないし、その後は３年毎に検査しなければならない。また、FDAは法の公布から１年以内に最低でも６００の外国の施設を検査し、以後５年間は毎年検査数を倍増しなければならない。
○記録の入手
ＦＤＡは、食品業界の安全性計画および業界が義務付けられるその実施状況の記録文書などの文書を入手できなければならない。
○認定された試験所による試験　
ＦＳＷＡは、ある食品の試験を認定された試験所において行なうことを義務付け、ＦＤＡが米国の食品試験書が質の高い基準を満たしていることを保証するための試験所認定プログラムを作成することを指示した。（認定プログラムの作成は法の公布から２年以内）

三山純がさらに調べてみた

対応
ＦＳＷＡは、予防的管理にもかかわらず問題が起きた場合に、ＦＤＡが効果的に対応する手段を持っていなければならないことを認識している。ＦＤＡの新しい権限は以下の通りである。
○強制的回収
ＦＳＷＡはＦＤＡに対して、ある企業がＦＤＡの要請にもかかわらず安全でない食品を自主的に回収しない場合、強制的回収命令を出す権限を与えている。
○行政的出荷差し止めの拡張
ＦＳＷＡはＦＤＡに対して、法に違反する可能性のある製品を行政的に出荷差し止めにするためのより弾力的な規準を与えている。（行政的出荷差し止めとは疑わしい製品が移動されることを防ぐためにＦＤＡが用いる処置である。）
○登録の保留
ＦＤＡは、当該の食品が健康に対する重大な有害効果または死亡の危険性をもたらす可能性があると判断する合理的な理由がある場合、その設備の登録を保留することができる。保留されている施設は食品を出荷することが禁じられる。(法の公布の６ヶ月後に発効)　
○製品追跡能力の強化
ＦＤＡは、製品を追跡する能力を強化し、国産食品と輸入食品の両方を追跡するシステムを確立するように指示されている。さらに、ＦＤＡは、食品による病気の急激な発生を防ぎ、対応するために、当該の食品の受取人を迅速にかつ効果的に特定するための方法を開発し、評価するための試験的なプロジェクトを立ち上げることを指示されている。（試験的なプロジェクトは法の公布から９ヵ月後までに実施）
○ハイリスク食品の記録保持強化
ＦＤＡは、保健福祉省長官がハイリスク食品と指定した食品を製造し、加工し、包装し、または保管する施設に対して記録保持の要件を確立する規則案を発表することを指示されている。

三山純がさらに調べてみた

輸入
ＦＳＷＡは、ＦＤＡに対して輸入製品が米国の基準を満たし、米国の消費者にとって安全であることをより良く保証するための今までにない権限を与えている。新しい権限は以下の通りである。
○輸入業者の説明責任
輸入業者は初めて、彼らの外国の供給業者がその生産物が安全であることを保証するための予防管理が実施されていることを証明する明白な責任を課された。（最終規則と指針は法の公布から１年以内）
○第三者による証明書
ＦＳＷＡは、資格のある第三者が外国の食品施設が米国の食品安全性基準を遵守していることを認証することができるようなプログラムを定めている。この認証は輸入品の通関手続きを容易にするために利用できる。（ＦＤＡは認証機関を認定するためのシステム作りを法の公布から２年以内に行う。）
○ハイリスク食品の認証
ＦＤＡは、ハイリスクな輸入食品が信頼できる第三者の認証の保持または他の遵守の保証を米国への通関条件として義務付ける権限を持っている。
○有資格輸入業者についての自主的プログラム
ＦＤＡは、参加している輸入業者の求める迅速な検査と通関を認める輸入業者のための自主的なプログラムを設けなければならない。その適格性は、とりわけ認証された施設からの食品を提供する輸入業者に限定される。（実施は法の公布から18ヶ月以内）
○通関を拒否する権限
ＦＤＡは、当該施設またはその施設のある国からＦＤＡが接触を拒否された場合、その外国の施設からの食品の米国への通関を拒否することができる。

三山純がさらに調べてみた

協力関係の強化
ＦＳＷＡは、国内および外国の諸政府機関との公的な協力システムを設けている。そうすることにおいて、法の規定は、全ての食品安全性機関が国民の保健目的を達成するために統合された方法で協力する必要があることを明確に認識している。以下は、強化される協力関係の例である。
○州政府および地方政府の能力確立
ＦＤＡは、州政府機関および地方政府機関の食品安全性および食品防衛能力　を強化する戦略を立て、実施しなければならない。ＦＳＷＡは、全国の食品安全性目標をより効果的に達成するために州政府に対する投資を容易にする多年度補助金メカニズムをＦＤＡに与えている。
○外国の食品安全性能力確立
ＦＳＷＡは、ＦＤＡに対して、外国政府や外国企業の食品安全性能力を高める包括的な計画を作成することを指示している。その計画の構成要素の一つは、外国政府および外国食品製造業者に米国の食品安全性要件についての訓練を呼びかけることである。
○他の政府機関による検査に依存
ＦＤＡは、国内の施設に対する増加した検査義務を満たすために、他の連邦政府機関、州政府機関、地方政府機関の検査に依存することを明白に認められている。ＦＳＷＡはまた、国内および外国の海産物施設の検査および輸入海産物の検査に関して、ＦＤＡが他の政府機関と検査能力を強化するための協定を結ぶことを認めている。
協力関係の増強は、全国的な農業および食品防衛戦略を立てて実施するためにも、研究所ネットワークを統合したコンソーシアム(連合体)を確立するためにも、また食品に起因する病気の監督を改善するためにも必要である。
・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。
それでは、また会いましょう。

三山純

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今回は、国立保健医療科学院の方から聞いた
諸外国におけるヒスタミンの規制についてを紹介したいと思います。

三山純が調べてみた

ヒスタミンによる食中毒は、ヒスチジン(アミノ酸の一種）を多く含む魚を常温に放置した結果、ヒスタミン生成原因菌の酵素（ヒスチジン脱炭酸酵素)によりヒスチジンからヒスタミンが生成され、そのような魚やその加工品を食べることにより発症するアレルギー様の食中毒である。
　ヒスタミンの食中毒は1970年代から現在まで、アメリカ、欧州、アジア、アフリカ、豪州等世界中で報告があり、魚及びその加工品に由来するハザードのなかで、最も公衆衛生上重要なハザードとして種々の取り組みが行われてきた。諸外国におけるヒスタミン規制として実施されていることは漁獲直後からの温度管理、基準値の設定及びそれにともなう検査の実施である。ヒスタミンの場合、同一ロット内でのヒスタミン濃度のばらつき、同一魚体内でのばらつき等の問題があり、輸入時、受け入れ時のヒスタミン検査によってヒスタミンをコントロールすることは非常に難しい。Codexや主な加盟国のヒスタミン基準を以下に示すが、その設定根拠は実際の疫学調査に基づくとされているものの、明確になっているものはほとんどない。

三山純がさらに調べてみた

1.Codex
・Decomposition（腐敗基準）
魚の種類：Clupeidae, Scombridae, Scombresocidae, Pomatomidae, Coryphaenedae 等
通常のサンプリングでヒスタミン濃度の平均値が10 mg/100 g を超えないこと
・Hygiene （衛生基準）
魚の種類：Clupeidae, Scombridae, Scombresocidae, Pomatomidae, Coryphaenedae 等
ヒスタミン濃度が20 mg/100g を超えないこと

2.欧州連合
・ヒスチジンを多く含む種類の魚（Scombridae, Clupeidae, Engraulidae,
Coryfenidae, Pomatomidae, Scombresosidae 等）の製品
　9検体をHPLC で検査して次の3 条件を満たすこと
　1）ヒスタミン測定値の平均値が100 mg/kg 以下である
　2　９検体中2 検体は100 mg/kg 以上200 mg/kg 未満でも可
　3）いずれの検体も200 mg/kg を超えてはならない
・ヒスチジンを多く含む種類の魚（Scombridae, Clupeidae, Engraulidae,
Coryfenidae, Pomatomidae, Scombresosidae 等）を塩水中で発酵させた水産品
　9検体をHPLC で検査して次の3 条件を満たすこと
　1）ヒスタミン測定値の平均値が200 mg/kg 以下である
　2）9検体中2検体は200 ～400 mg/kg未満でも可
　3）いずれの検体も400 mg/kg を超えない

３．米国
・腐敗（defect action level）（マグロ、マヒマヒ）
少なくとも2 検体でヒスタミン濃度が50 ppm 以上
・腐敗（マグロ、マヒマヒ以外の魚）
少なくとも2 検体で50 ～ 500ppm
・健康へ健康被害を起こすレベル
1検体が500 ppm 以上

４．カナダ)
・発酵製品（例：アンチョビ、アンチョビペースト、魚醤（fi sh sauce））
　20 mg/100g
・ 他の全てのscombroid fish products（例：缶詰、生または冷凍のマグロ、サバ、マヒマヒ）：10 mg/100g
（ただし、50 mg/100g を超えた検体はいずれも違反とされ、再検査も受けられない）

５．オーストラリア（FSANZ）
魚または魚製品はヒスタミン濃度が200 mg/kg を超えてはならない

６．ニュージーランド
ロット当たり5サンプルを採取し、各サンプルは最低100gする。検査室では5サンプルをコンポジットにしてもよい。ヒスタミン濃度は200 mg/kg を超えてはならない。

・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

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今回は日本コーンスターチの魅力に迫ります。

それでは、今回も三山純が
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

業界初、ＦＳＳＣ２２０００の認証取得
新品質保証棟も８月竣工

日本コーンスターチ（東京都港区、代表取締役社長倉地聡一郎）は、世界食品安全会議（ＧＦＳＩ）が承認する食品安全規格であるＦＳＳＣ２２０００認証を国内のコーンスターチ・糖化業界では初めて取得した企業である。
このＦＳＳＣ２２０００は、フィンランドにある世界的な流通業界団体ＣＧＦ（The Consumer Goods Forum）が運営するＧＦＳＩが推奨している食品安全システムの規格で、ＩＳＯ２２０００とＰＡＳ２２０を併用した食品製造業向けの新しい規格。ＣＧＦにはカルフール、コカ・コーラ、ユニリーバなどの世界企業や、アサヒビール、味の素、イオンなどの日本企業が会員となっており、日本コーンスターチの取得もコカ・コーラ社からの要望がきっかけだった。米国ではすでに会員メーカーが納入業者に対して認証取得を要求する動きがあり、同社もこれに対応した形となる。

三山純がさらに語ってみた

　規格の内容は、食品安全マネジメントシステムであるＩＳＯ２２０００と、ＨＡＣＣＰの一般衛生管理を強化したＰＡＳ２２０を組み合わせたもの。日本コーンスターチではこれまでにも愛知県ＨＡＣＣＰ、ＩＳＯ９００１、ＩＳＯ１４００１などの認証を取得した実績があり、今回の認証も非常にスムーズに取得できたとしている。
さらに衣浦事業所内に２億円を投資して品質保証棟も建設している。
同社製品の最終品質試験を行う試験室、微生物検査室、官能試験室を完備しており、品質保証業務の見学も総ガラス張りでできる。今回のＦＳＳＣ２２０００の取得でより一層品質向上に、そして、安心・安全・安定供給のトリプルＡに引き続き、取り組みたいとしている。

食品の話題で、もう一つ・・・
「オーストラリアの食の安全政策」をテーマにしたセミナーがオーストラリア大使館で開かれた。
オーストラリア政府農水林業省製品規格・動植物衛生局で食品・製品安全性規格部長を務めるリチャード・サウネス氏が講演した。
　サウネス氏は冒頭、オーストラリアの食品規制制度の歴史とその運営方法を解説した。
それまでオーストラリアの食品関連法令は、国内各州で独自に運営されていたが、１９９０年にこれを一元化。96年には隣国のニュージーランドもこれに合流し、その後の幾つかの制度見直しを経た後、現在では全体的な食品供給チェーンのための単一全国制度が確立されている。
その運営に当たっては、オーストラリア・ニュージーランド食品基準局（ＦＳＡＮＺ）による「基準設定」とオーストラリア政府検疫検査局（ＡＱＩＳ）をはじめとする行政関係者ならびに関連閣僚の協議会による「政策立案」、ＡＱＩＳほか関連機関と地方自治体による「制度の施行」の三位一体で行われている。そこでは経済活動の障壁にならぬよう「最低限かつ効率的な規制」を念頭に置き、適切なリスク・アナリシスの枠組み作りが進められている。
オーストラリアは常に安全な農産物の供給国であることを維持し続けるため、徹底したトレーサビリティーの確立と貿易相手国の要求を十分に満たす品質保証制度を実施している。サウネス氏は一例として、全国家畜識別制度（ＮＬＩＳ）を挙げ、電子システムを用いて出生農場から食肉処理場に至るまで固体識別を行うなど既に導入済みのシステムの成果などを紹介した。
オーストラリア政府は、今後の課題として「自由貿易に重点を置いた国際的な調和が重要である」との認識を示しており、国内法と国際的食品規準となるＣＯＤＥＸ食品規格リストとの整合性の促進するつもりだ。また食品規制制度の一層の向上とともに、産業界および消費者との健全なパートナーシップ作りを務める考えだ。
・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

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三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

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新しいアンチエイジング対策として「抗糖化」を提案している
アークレイという会社があります。
ヒトでの臨床試験データを付加価値にしており
堅調に事業を進めています。
今日は、このあたりを探ってみたいと思います。

それでは、今回も三山純が
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

アンチエイジング分野において、新しいコンセプト｢抗糖化｣が注目を集めている。
これまで、糖化抑制を訴求する商品は、一部外資系の化粧品メーカーを通じて販売されている程度だったが、国内化粧品メーカーが昨秋に抗糖化ブランドおよび化粧品を相次いで発売したことから、一気に市場が広がった。これまで、糖化は食品の褐変化や糖尿病合併症治療の研究的なイメージが強かった。しかし、糖化抑制が「肌のハリ・弾力改善」、｢くすみ解消｣などの美肌対策にも結びつけられることから、市場は急成長を見せている。その中で、アークレイが先駆けて健康食品市場で販売している抗糖化素材｢AGハーブMIXTM｣は、ここにきて脚光を浴びている。アークレイは臨床検査機器・試薬の研究・開発・販売などを通じて、人々の健康に貢献する活動を続ける
今回は糖化に関する研究開発を進めてきた、アークレイ株式会社の開発経緯や研究動向などについて紹介する。

三山純が聞いてみた

ありふれた素材で新しい価値を創る。
私は、1995年頃から糖化に関する研究開発に携わってきました。これまで老化というと老廃物の蓄積、遺伝子の変異、酸化などの印象が強くありました。1980年代前半から、生体内で起こるたん白質の糖化反応(メイラード反応)が健康年齢に大きく影響すると言われてきました。生体内たん白質の糖化は、糖化反応最終生成物｢Advanced Glycation End Products(以下AGEs)｣の生成・蓄積や、たん白質の架橋・変性を伴うことから、糖尿病合併症の成因の一つになっています。糖尿病合併症は、歯周病、皮膚疾患、感染症、神経障害、網膜症、腎症、脳梗塞・心筋梗塞など多岐にわたります。また肌の糖化は、ハリや弾力低下、黄ぐすみ、たるみなどの老化現象にも強く影響することが確認されています。これらのことから、からだの糖化はアンチエイジング分野において、新たな老化危険因子の一つとして注目され始めています。私たちは、2002年頃から糖化反応抑制作用を持つ食品素材を探索し、からだの糖化によるリスクを低減することが可能な機能性食品素材の研究開発を目指しました。これまで私たちは、臨床検査用の機器と試薬をセットにして研究・開発・販売するという事業がメインでした。健康食品市場においては、後発メーカーなので、①食経験が豊富なもの、②食品素材として入手しやすいもの、③安全性情報が豊富にあるもの――に機能性を求めました。その結果、生薬やハーブ類として馴染みのある素材の多くに、糖化反応抑制作用を見出しました。さらに、植物分類学的に異なる種類の植物を組み合わせて、ヒトのからだで作用する糖化反応抑制素材の創出を目指しました。この理由は、生体内での糖化反応が十分解明されておらず、また非常に多経路であるため、単一の植物成分を利用した場合よりも、生体内で効果的に作用すると考えたためです。反応経路が既に解明されている場合は、抑え込むポイントを絞ることが可能ですが、生体内の糖化反応の場合、１経路だけを抑制しても期待する効果が得られないと考えました。そこで、カルボキシメチルリジン(CML)やペントシジンなど、それぞれ違う経路からできるAGEsの生成抑制に強く作用する素材を組み合わせて、できるだけ多くの糖化反応経路の抑制を目指しました。最終的に選定したものは、決して目新しい素材ではありませんでした。しかし、組み合わせたことで、新しいコンセプトと価値を持つ抗糖化素材にすることができました。

三山純がさらに聞いてみた

◆糖化は老化
素材スクリーニングの結果、ドクダミ、セイヨウサンザシ、ローマカミツレ(カモミール)、ブドウ葉の組み合わせに、抗糖化作用の有効性を見出しました。この混合抽出エキスには｢AGハーブMIXTM｣という名前をつけました。AGハーブMIXは、in vitro評価系において、3-デオキシグルコソン、ペントシジン、CMLなど、さまざまなAGEsの生成を抑制しました。また、ストレプトゾトシンによる糖尿病誘発ラットに対する12週間の経口投与試験では、血中ペントシジンの生成抑制および糖尿病性腎症の進展抑制作用に可能性が期待できました。これらの作用は、比較に用いた糖化反応阻害剤(未承認医薬品)であるアミノグアニジンとほぼ同等でした。さらに、糖尿病予備群および糖尿病患者に対するヒト臨床試験では、AGハーブMIXの摂取により、血中AGEｓの有意な減少、皮膚弾力の改善、皮膚中AGEｓの蓄積抑制作用なども確認できました。また、安全性試験ではin vitroおよび動物を用いた各種評価試験結果に問題のないことが確認され、さらに健常者に対する5倍量過剰摂取試験でも、ヒトの健康に対して問題となる影響が見られませんでした。
アンチエイジング対策には抗酸化が重要視されがちですが、抗糖化も重要です。これは、酸化も糖化もヒトが生命活動を維持していく上で、避けることが困難な影響だからです。しかし、抗糖化素材の開発・発売開始当時は糖化の認知が低く、いかに抗糖化の重要性を伝えるのかが、大きな課題になりました。そこで、糖化をアンチエイジング対策として、わかりやすく浸透させるために｢糖化は老化｣というコンセプトを打ち出し、市場開拓に乗り出しました。糖化の影響を簡潔に表現したことで、コラーゲンの補給や美肌対策など、美容をコンセプトにしたドリンクや粉末飲料に採用され、今では採用された商品が薬店やドラッグストアに並ぶようになりました。こうして最近、ようやく一般の方にも認知されるようになってきました。

三山純がさらに聞いてみた

健康食品市場の広がりに期待
れまで、日本の健康・美容市場には「抗糖化」というキーワードがありませんでした。糖化反応は1912年にフランスの化学者メイラードによって発見された古い反応です。以降、現在も世界各国で糖化に関する研究が続けられています。日本でも、いくつかの大学や研究機関で、高血糖や糖尿病による生体内糖化反応の影響が研究されてきました。2007年頃からは、日本抗加齢医学会で抗糖化の重要性が徐々に認知されるようになりました。現在では、さまざまな大学、研究機関、メーカーが、糖化と老化および加齢との関係や、糖化反応によって生成するAGEsの皮膚、血管、腎臓、骨、眼などへの影響に大きな関心を持っています。糖化研究の発展は、糖化に関する研究開発に携わってきた一人として、非常に嬉しく思っています。
現在は、化粧品業界が先行している感じを受けますが、健康食品市場でも市場拡大の兆しが見えています。最近では、糖化反応抑制素材だけでなく、糖化によって生成したAGEsを分解する素材、AGEｓの排泄を促進する素材などとともに、低GIを訴求する食品、食後の血糖値上昇を抑える食品、血糖値を上げにくい食事の仕方なども注目されています。また、食品中の砂糖を糖アルコールなどの甘味料などに替えて使用することが、生体内の糖化を防ぐことに繋がるとも言われて、抗糖化の概念が広く解釈され始めています。さらに、各素材に含まれる抗糖化成分の作用メカニズム、糖化や酸化によって老化したたん白質の分解を助ける作用や成分、生体内にあるAGEs受容体の作用、糖化しにくい生活習慣の研究なども進んでいます。

三山純がさらに聞いてみた

将来的に医薬品・化粧品・食品などで抗糖化に着目した、さまざまな商品が市場に出てくるともに、糖化しにくい生活習慣が健康・美容対策として常識になることを期待しています。
これからは「酸化」と同様に「糖化」を防ぐことも、アンチエイジングの観点から重要であるということを、できるだけ多くの方々に伝えるとともに、実践していただけるようにしたいと思います。
・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

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それでは、また会いましょう。

三山純

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今回は「インボディバランス」をコンセプトに大豆のチカラを提案して
キッズ・ニュートリション素材として新提案図るニチモウバイオの活躍について
ご紹介します。

それでは、今回も三山純が
色々語ってみたいと思います。

ニチモウバイオティックス（東京都品川区）は、大豆の健康機能性に着目した研究・開発および健康食品素材を販売している。特にイソフラボンに関する研究・開発では、吸収性の優れた「アグリコン型イソフラボン」に変える新技術を開発。日米欧で特許を取得（日本特許：2696057号、3014145号、US Patent 5885632、EP Patent 0682877）し、海外からの評価も高い。また、最近では、脱脂大豆を原料にした機能性素材「イムバランス（ImmuBalance®）」の抗アレルギー作用が、幼児・小児を対象とした“キッズ・ニュートリション”分野で話題となり、健康食品分野をはじめ、医療分野、一般食品分野からも注目を集めている。

三山純が聞いてみた

海外や日本におけるアレルギーの現状について、どのように捉えているか？
※コメントを下記に記載。
現在、先進工業国におけるアレルギー疾患の罹患率は急激に増え続けています。罹患率が短期間で上昇していることから、遺伝的要因ではなく生活環境の変化が大きな理由と考えられます。先進国では空気清浄機つきのエアコンや除菌スプレーなど「除菌」「抗菌」「殺菌」をキーワードにした商品が販売され、清潔な環境が整い易くなりました。こうした生活改善が、住みやすくなる一方で細菌やウイルスに対する免疫力を低下させている可能性があります。
日本に焦点を当てると、約80％がアレルギー体質であり、国民の３人に１人は何かしらのアレルギーを持っていると言われています。特に喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーはQOLの低下を招く大きな要因ことから、医療分野からも重要な問題として研究が進んでいます。

三山純がさらに聞いてみた

　現在、アレルギー患者はあらゆる年齢層で増えています。その中でも子どものアレルギーは育園や幼稚園、小学校の給食などで問題となっており、発症者および頻度は急増しています。特に乳児期の食物アレルギーは、アトピー性皮膚炎を伴っている場合がほとんどであるため、非常に多くの親の悩みの種となっております。

三山純がさらに聞いてみた

こうした問題があるにも関わらず、日本では医学的な処方でしか対応できていません。また、抗アレルギー作用がある薬品でも、ステロイド系の医薬品については強い副作用が懸念されており、乳幼児や妊婦、高齢者への利用は慎重に行う必要があります。そこでニチモウバイオティックスは、健康食品分野からも対応する必要があると考え、抗アレルギー素材として「イムバランス」を市場投入いたしました。イムバランスは、しっかりとした健康機能性を持ちながら副作用の心配がない安全・安心な“天然成分由来の素材”であるため、あらゆる年齢の男女に向けた提案が可能です。
また、海外におけるキッズ・ニュートリションマーケットは、欧米を中心に拡大傾向にあります。市場規模も大きく、アレルギー対策をはじめ、頭脳労働、ホルモン調整系、睡眠などのジャンルからＤＨＡやＥＰＡ、ギャバなど多彩な素材を用いた商品が販売されています。日本では、まだ拡がりはじめたマーケットでありますが、まだまだ成長する可能性は大いにあると捉えています。

三山純がさらに聞いてみた

――脱脂大豆由来である「イムバランス」についての抗アレルギー作用が話題となっていますが、どのような機能性素材なのか？
　イムバランスは、日本の伝統的な麹菌発酵技術に基づいて開発された機能性素材です。脱脂大豆と麹菌（無塩環境・固体培養）を原料に使用し、特許製法の“麹菌発酵技術”によって乳酸菌発酵培養物となっています。機能性については、含有する乳酸菌菌体（180億個／ｇ）などによって腸内細菌を活性化するプロバイオティクス作用だけではなく、大豆オリゴ糖や食物繊維（10％）などによる腸内善玉菌の増殖促進に加え、排便を促し、腸内環境を改善するプレバイオティクス作用を持っております。さらに、麹菌発酵における新たな産生物（多糖類、ペプチドなど）によって、腸内細菌を介さずに直接生体に作用するバイオジェニックス作用も有しています。これらの３つのゴールデントライアングル（３つの相乗効果）によって、アレルギー過敏性の除去が期待できるほか、体のバランス調整をサポートします。
　また、研究データも豊富に蓄積しており、これまで国内外のアレルギー専門家とイムバランスの抗アレルギー効果の共同研究を行ってきました。具体的には、米国アレルギー学会会長でもある、マウントサイナイ大学医学部小児科のDr.H.A.sampson教授らとピーナツアレルギーモデルマウスを用いた共同研究を行いました。その結果、イムバランスが有意にアナフィラキシーを保護するほか、Th2反応を抑制したことを見出しました。一方、国内では、東京農工大学の松田浩珍教授らと共同研究を実施しました。この共同研究では、イムバランスがアトピー性皮膚炎における皮膚炎症状の悪化を抑制したことに加え、引っ掻き行動や皮膚の水分蒸散（TEWL）の減少傾向も確認しています。また、この効果は市販されている塗り薬とほぼ同程度に皮膚炎症スコアや引っ掻き行動数を低下させただけではなく、塗り薬よりも優れた皮膚バリア機能を持つことが解りました。さらに花粉症予防効果の臨床試験において、くしゃみ、目のかゆみ、なみだ目、鼻水、喉の腫れなど、約85％の改善効果が認められました。
私たちは、これらの機能性を有効的に活かすため、アレルギー疾患に悩む人に向けた市場を検討しはじめました。その結果、日本において、子どものアレルギーが問題になっていることに着目し、キッズ・ニュートリションマーケットを視野に入れた活動に乗り出しました。

三山純がさらに聞いてみた

今後、日本において、どのように市場提案していくのか？
イムバランスは、花粉症、食物アレルギーやアトピー性皮膚炎などアレルギー疾患に困っている人の中でも、特に小児に届けたいと考えております。イムバランスは完全自然発酵食品（ホールフード）でもありますので、安心して食べられると思います。
すでにアレルギー応用食品として、健康食品「イソラコン」や「ライフマックス」、医療機関専売品「Ｄｒ．ＡｇｌｙＭａｘ（ドクターアグリマックス）」、薬局専売品「ファイロトゲン」などを販売するほか、高品質大豆イソフラボンアグリコンの原料展開を通じて、大豆の持つ健康作用や安全性などの情報発信に努めています。小児に向けた開発提案としましては、イムバランスを配合した粉ミルクのほか、ビスケットやボーロといった、おやつへの提案を積極的にすすめていきたいですね、さらに、アレルギーリスクが高い妊婦に対するサプリメントの開発を視野に入れ“母子と共にアレルギーに対応した素材”としても紹介していく構えです。今後も多彩なアプリケーションに対応していく予定です。まだ体のバランスが整っていない子どもや、アレルギーに悩む親、妊婦さんなどに向けて「インボディバランス」の重要性を訴えていけたらと考えております。

・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

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それでは、また会いましょう。

三山純

どうも三山純です。
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みなさんは、メタボですか？
今回は、抗メタボ素材として引き合い増加する素材を取り上げます。

それでは、今回も三山純が
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

一丸ファルコス(岐阜県本巣市)は、食品原料素材として「ニームリーフエキスパウダー」を販売しており、高分子型アディポネクチンの分泌促進作用があることから関連分野から注目を集めている。高分子型アディポネクチンは、メタボリックシンドロームに強く関与すると考えられているため、抗メタボ素材としての市場性が強く期待されている。
「ニームリーフエキスパウダー」は、無農薬栽培したニーム葉を使用した50％エキスパウダー。性状は、淡黄色・淡褐色の粉末で、わずかに特異なにおいと苦味がある。ヒトでの有効性データは300mg、500mg摂取にて取得。製造は、JIHFS健康食品原材料GMP認証工場で行われている。
アディポネクチン分泌促進作用については、同社が臨床試験から確認している。試験は、健常で総アディポネクチン量(Total-Ad)が低く、BMI、体脂肪が高い男性16名(平均年齢46.6±7.5歳、BMI 25.83±1.80)にニームリーフエキスパウダーを毎日300mg、8週間継続摂取させて血中アディポネクチン濃度と身体の変化について検討した。その結果、被験者のウエストとヒップ値が有意に低下したことを確認。また、試験前に総アディポネクチン量が正常値より低い(5μg/ml未満)被験者については、Total-Adが上昇していた。さらに、アディポネクチンの中でもメタボに大きく関与しているとされる高分子型アディポネクチンの総アディポネクチンに対する比率(HMW-Ad/Total-Ad)が低い被験者5名については、高分子型アディポネクチン比率が有意に改善していることが判明した。
健康食品市場では、特定健康診断の開始をきっかけに抗メタボ関連商品が増えてきている。同社は、今後もさらに抗メタボ素材の需要が高まると考えており、製品の販売強化を図っていく。

三山純がさらに語ってみた

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健康市場においてブルーライトの話題が増えてきた。ブルーライトは目に見える可視光線の中でもエネルギーが強く、網膜への負担も多いことから長時間浴び続けると加齢黄斑変性などの眼病を誘発する可能性が高まると報告されている。生活環境においては太陽光や液晶画面の光に含まれており、疲れ目を引き起こしやすいことが分かっている。これらは特に新しい情報ではなく、医学や光学分野においても当たり前の概念なのだが、ここにきてスポットを浴びている。

三山純がさらに語ってみた

「ブルーライト」という言葉を周知させたのは、メガネ販売店ＪＩＮＳ（ジンズ）のＴＶＣＭの影響が大きいと思われる。ＣＭ内容は「テレビやパソコンの画面からブルーライトが出ていて、ブルーライトを浴びると目に悪影響を与える。そこで、ブルーライトをカットするメガネを発売しました」というもの。そのメガネは「ＪＩＮＳ ＰＣ」という作業用アイウェア。特殊レンズによってブルーライトを約50%カット（商品により異なる）、ブルーライトだけを緩和できるというもの。筆者も購入して使ってみたところ、いつもよりＰＣ画面が柔らかく感じられ、目の疲労が緩和された感がする。また、度なしタイプもあるため、誰でも利用できる。これまで「目の健康被害」というと中高年や老人というイメージが強かったが、このＣＭは10～30代前半をメインターゲットにしている。若者に人気の女優、蒼井優（「青い」と目に「優しい」をかけているのか）を起用し、スマホや携帯ゲーム機からもブルーライトが放出されていて若者やキッズも目が疲れやすくなることを伝えている。こうしたＴＶＣＭがきっかけとなってか、アイケア分野でブルーライトの話題を耳にするようになってきた。

三山純がさらに語ってみた

最近では、ブルーライトが体内時計（サーカーディアン・リズム）の調整に関わると注目を集めている。ブルーライトは太陽光にも含まれており、日中は自然に浴びることで体が活動的になる一方、日が沈みブルーライト量が少なくなれば脳が夜を認識して眠くなるというのが通常の生活リズムである。しかし、夜にブルーライトを過剰に浴びると脳内物質メラトニンの生産が抑制され眠り難くなるという。
現代の若者は、モバイルＰＣやスマートフォンなど持ち運びができるＩＴツールが常識となっている。学校やバイト、会社終わりに疲れているのに眠れない――という経験がある人はブルーライトの浴び過ぎが原因かもしれない。また、ＬＥＤ液晶の光はブラウン管に比べてブルーライトの含有量が多く、生活リズムに影響を与えやすいとの報告もある。もしかしたら、風呂場で映画を見てリラックスして寝るつもりが体内時計を鈍らせているかもしれない。

三山純がさらに語ってみた

研究面ではブルーライト研究会というのが発足され、学術方面でも関心が高まりつつある。健食方面ではルテイン・ゼアキサンチンが対応素材として脚光を浴びている。両素材はＡＲＥＤ２の試験期間終了したこともあり、すでに引き合いは少しずつ増えてきた。今後、ブルーライトの話題はアイケア市場活発化の助け舟になるかも知れない。

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三山純

スーパーフルーツが話題となっている。定義はいくつかあるようだが、アメリカが中心となって発信したオーガニックやホールフーズなどのトレンドがきっかけ。抗酸化値の指標であるＯＲＡＣ値の高い果実がそれに該当するようだ。アサイーやマンゴスチン、アセロラなど熱帯産果実が特にそう呼ばれている。その１つ、ノニ（学名モリンダシトリフォリア）もスーパーフルーツとして定着し、今再び脚光を浴びている。ノニは、“奇跡のフルーツ”や”驚異のハーブ”とも形容されているが、日本でその認知度を高めたのは、テレビのバラエティ番組で罰ゲームに利用されたのがきっかけと言っていいだろう。それまで用いられていた青汁にかわって、独特の匂いと苦みやクセを持つノニジュースが登場すると、瞬く間にその名が広まった。その後は健康に関心の高い人の間でしっかりと根付いていった。サイエンティフィックな話題も多い。今月８日、ノニのトップメーカーであるタヒチアンノニジャパン（東京都新宿区）が主催するサイエンスファーラムが開かれ、最新のトピックなどが紹介された。その話題を中心に、ノニをはじめとするスーパーフルーツへの関心の高さを検証してみる。
タヒチアンノニサイエンスフォーラムは、日本各地で行っている講演の集大成として、毎年開催されている。今回の参加者は１４００人超。多くがノニを愛飲・愛用している会員ということであったが、会場は活気と熱気に溢れ返っていた。最初に登壇したのは、本紙でもお馴染み、何度か連載を寄せてくれた松田秀秋・近畿大学教授。松田教授は漢方など伝統食品研究の権威で知られるが、自身は約４年前にタヒチアンノニジャパンから研究依頼を受けて、ノニ研究を始めることとなった。その成果として、血流改善効果を中心に生活習慣病の予防・改善に対する有効性を報告した。続いて、同社日本支店の研究員がアップデートな情報を紹介。パブメドで検索できた研究報告から、ストレス負荷マウスを用いた記憶実験で、ノニを与えたマウスで良好な結果が認められたという内容を要約し発表した。また、タヒチアンノニインターナショナルの研究員がこの日のために来日し、同社が最も注力し研究している活性成分の１つイリドイドに関する話題を述べた。イリドイドはＤＮＡの保護作用を持ち、二次代謝物質でほとんど配糖体として存在している。加水分解されて活性代謝物質になるが、ノニ中のイリドイドは糖が外れたアグリコン型で活性を示す。産地別ノニで比較したイリドイド含量も分かってきており、薄層クロマトグラフィーによる検討では、タヒチ産が圧倒的に多く、次いでトンガ産、タイ産、沖縄産であった。アカデミックな話題が続いたが、参加者は皆熱心に耳を傾けていた。
さて、スーパーフルーツ熱はまだまだ高まりそうだ。豊富なビタミンやミネラルなど高栄養価であることはもちろん、抗酸化作用など機能性の高さでも注目されている。何より、ナチュラルなものへのニーズが強いことが窺える。

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三山純が考える

農水省新事業創出課は、平成19年度から新需要創造対策事業を進めており、最近では「成分保証・分別管理システム確立推進事業」を募集していたが、８月末までに事業実施主体やテーマを決定することを明らかにしている。この事業は、前段階として「新需要創造フロンティア育成事業」を実施した企業や大学が、さらに進んで機能性成分などの成分保証や管理について事業化を目的とした団体を作り、実施していくものである。

三山純がさらに考えてみた

新需要創造フロンティア育成事業では、農産物の機能性を活かした事業化支援のことで、平成19年度から実施してきた。例えば、高メチル化カテキン茶（平成19年度）では、高メチル化カテキンを多く含む茶の新品種「べにふうき」の機能性を活かした入浴剤、ボディソープ、ベビーパウダー、ペットボトル茶飲料等が商品化されている。また、難消化性でん粉を多く含む米（平成21・22年度）では、難消化性でん粉を多く含む米新品種「アミロモチ」の機能性を活かした商品を開発中である。他にも、高リコピントマト（機能性成分リコピン、日本総研）、ルチンを含むだったんそば（ルチン、日本蕎麦協会）、ポテトペプチド（ポテトペプチド、十勝園振興機構）、β―コングリシニン高含有大豆（β―コングリシニン、農林水産技術情報協会）、食用甘藷若葉（すいおう）（ポリフェノール、ルテイン、東洋新薬）、フラクトオリゴ糖を含むヤーコン（フラクトオリゴ糖、ポリフェノール、茨木大学）、ピロガロールを含む碁石茶（ピロガロール、高知大学）などユニークでご当地素材が目白押し。注目素材は、プロアントシアニジン含有ブルーベリー葉（プロアントシアニジン、宮崎県産業支援財団）やカキタンニン（カキタンニン、島根大学）などがある。

三山純がさらに考えてみた

ブルーベリー葉は、平成16年度から宮崎県地域結集型共同研究事業において、ブルーベリーの果実より葉に高い抗酸化力活性を発見し、ヒト型肝炎ウイルス産生抑制活性、肝臓脂肪蓄積抑制、高血圧抑制に優れた効果を有していることを解明し、大量生産のための栽培方法も開発した。平成21年度からはブルーベリー葉がもつ特徴的な風味を活用しつつ、生理機能物質を保持安定化させるための加工技術を開発し、さらに「葉のちから」という缶飲料の開発にも成功した。その後、事業の拡大として、ブルーベリー葉の安全性評価と栽培方法の標準化を実施し、飲料以外の商品開発として、宮崎県内加工業者と宮崎県食品開発センターが中心となって、試作品17種類を作った。

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ブルーベリー葉を利用した新商品のＰＲ活動として、「宮崎ブルーベリー葉加工連絡協議会」を設立し県内会場で試食会や展示会を開催している。一方、カキタンニンは、酔い覚ましに効果があると言われ、平成13年度からカキタンニンに関する基礎研究をスタートした。平成18年４月には西条柿のエキスを抽出粉末化した柿の実エキスを開発し、同年12月にはドリンク剤を販売した。カキタンニンが早期に血中アルコールとアセトアルデヒド濃度が低減することを試験し、安全性も確認した。このように全国には特産農産物が多くあり、機能性素材の開発とともに簡単なわかりやすい機能表示が望まれている。
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高齢者の「おいしく食べたい」という願いに応えようと、ユニバーサルデザインフード（UDF）が誕生して10年。増大する需要に対応して供給量も増え、年率10％を超える右肩上がりの成長が続いている。量販店やドラッグストアでは商品の取り扱い棚が増設され、通信販売の販売量や問い合わせも増加。ここへ来て「介護食品」の認知率も50％を上回った。この背景には、病院から在宅へ医療・介護の現場を移すことで膨大な医療費の抑制を狙う行政の動きが大きく関わっていると思われる。国策を追い風に市販用のUDF商品、介護食品の勢いはますます増すことが予想されており、高齢者の食を豊かにする商品の広がりが求められている。

三山純がさらに考えてみた

ユニバーサルデザインフードは食べやすさに配慮した食品で、日常の食事から介護食まで幅広く利用できるもの。２００２年に設立された日本介護食品協議会が、それまで食品メーカー各社がそれぞれ開発・販売してきた介護食品の統一規格を制定し、「かたさ」や「粘度」を４段階に区分して商品に表示したり、ネットでも検索できるなど、利用者の選びやすさを第一に普及啓発に取り組んでいる。

三山純がさらに考えてみた

現在、UDF商品は８０２品目。生産量は７９０８トン、生産金額は９３２８百万円で、前年対比はそれぞれ１１５％、１１２％と前年に引き続き大きく増加した。中でも、量販店やドラッグストア、通販等の市販用の前年対比は１４１％、施設・病院給食等の業務用は１０６％と、市販用が著しい伸びを示した（同協議会、平成23年UDF生産統計より）。また、同協議会が隔年で行うUDFや介護食品の認知度調査によると、介護食品が市販されていることを「知っている」との回答は「食事介護者あり」の世帯で51.1％と前回から19.8ポイントも増えたことがわかった。年々、わが国の高齢者比率は着実に増加していることから、今後さらにUDFや介護食品の利用頻度が多くなることが予想されるが、それに伴い、デザートやおやつなど食のおいしさや楽しさという本来の欲求を満たす商品にまで守備範囲を拡げるなど、一層の充実ぶりに期待がかかる。

三山純がさらに考えてみた

７月13日に開催された日本介護食品協議会の第11回定期総会では、平成23年度の技術関連事業としてUDFと嚥下食ピラミッドとの相関性など他の規格との考え方について、またアイスクリームやチョコレート、煎餅のように物性の変化する食品のUDFの規格化についてなどさらなるわかりやすさ、利用しやすさを追求する活動報告があった。総会では広島大学・栢下淳教授による特別講演が行われ、介護の地域連携を行う場合には病院・施設間での名称、形態、物性の統一が必要だとし、現在、日本摂食・嚥下リハビリテーション学会が進めている“言語の共通化”方針の一つ「嚥下調整食５段階」とそれにおけるUDFの位置づけを概説した。古舘正史会長（キユーピー・取締役）は協議会の今後の方向性について「健康で元気な高齢社会の実現に向け、毎日の食が豊かになるようUDFを利用していただきたい」と話している。
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