タグ別アーカイブ: ニュース

三山純のWEBライフ!

三山純、介護報酬を語る

どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです!
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)
それでは今回もシャドーに語ります。

三山純が考える

介護報酬めぐる介護する側と
される側双方の問題

政局が行き詰まり四面楚歌の麻生内閣総理大臣であるが、定額給付金問題では考えが定まらず、二転三転しているのではそれも仕方ない。そのこともあって世論の話題はもっぱら定額給付金に集中しているが、この問題の陰に隠れて介護報酬の引き上げ率の低さに関係者が紛糾しているという問題がある。否応なしにも迫り来る高齢化社会の実態がそこにも垣間見えた。そこで介護報酬問題から見た介護をめぐる現状を掘り下げる。

三山純がさらに考えてみた

昨秋のことであるが、介護の現場での労働条件について改善を求め、厚労省前で座り込みをしたというニュースが報じられたことは記憶に新しい。しかしこの問題をどれだけの人が重く受け止めただろうか。多くの人は自分とは係わりのないことだと聞き流していないだろうか。これまでにも介護に携わる人達への報酬、いわゆる所得が、過酷な労働条件に反比例して低いことが度々問題にされている。しかしながら、なかなかその訴えは国には届いていない。待遇だけではなく若い人が働き続けられる環境が整っていないのが現状である。要介護者が増える一方で、働き手がいないというのが現実問題だ。深刻な人材不足は低賃金など労働条件の悪さであることは疑いようがない。そこを改善する策の1つが介護報酬の引き上げであるが、4月から実施することで決定した引き上げ率が僅か3%で、関係者を落胆させた。
一方、施設そのものの不足も問題とされている。地域によって施設数に差がある反面、無許可で運営している施設も横行する。

三山純がさらに考えてみた

さらには施設はあるが機能していない、つまり閉鎖されてしまった施設も多い。それまで入所していた患者の新しい受け入れ先がないという悲劇も招いており、堂々巡りである。何から改善すればいいのか。いずれにしても1つ1つの問題解決を待っている時間はない。要介護者の数は増えるばかりである。
また介護食問題も軽視できない。食事の質は人の尊厳を問われるものである。個々の患者に相応しい食事の提供ができているだろうか。入所先または在宅でそのレベルに大きく差が生じているようだ。最低限の栄養状態を保つための食事であることは大前提であるが、総合施設などではそのことだけにとらわれ、美味しさや個々の患者の身体機能、嚥下や咀嚼機能に見合った食事になっているか臨床現場での検討が早急に望まれる。機械的な提供になっていないだろうか。この問題も回りまわって人材不足が悪影響を及ぼしているのかもしれない。食事の質の向上は介護そのものの質にも繋がるということを考える必要がありそうだ。

三山純がさらに考えてみた

それにしても日本の介護や福祉に関する取り組みは、諸外国と比べると格段に遅れている。保険制度も9年前にようやく公的なスタートを切った。導入されたからといって、全ての介護者が受容しているわけではない。そしてその現場で働く人を取り巻く環境がなかなか改善されないという現状がそこに潜む。高齢化が浮き彫りにした問題は1つではない。
・・・というわけで
シャドーボクシングだけでなくシャドーボックスにもハマっている
三山純でした。

三山純のWEBライフ!

三山純、DEAをシャドーに語る

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三山純が考える

DHAサプリの新提案を探る

オメガ3系脂肪酸であるDHAの用途開拓が難航している。魚を食べると頭が良くなるという強烈なフレーズでDHAの名が広まったのは約10年前になるが、一気にDHAの関心が高まったものの、健康食品としてほとんど広がらなかった。その理由の1つには、DHA原料の魚臭がネックとなり、サプリメントを摂取した際の戻り臭が不快な印象を植え付けてしまったことがある。

三山純がさらに考えてみた

原料の品質の問題は今、各社の技術向上により大きく改善された。加えて、加工適性も進化し、製パンや製麺、飲料など幅広い用途での利用が可能になっているが、なかなか最初の印象は拭えないようで、新規採用が鈍っている。DHAなどオメガ3は、世界的には健康維持に欠かせない必須成分として重要な位置付けにある。日本と世界で認識に大きな差が見られるのはなぜだろうか。その理由を探ってみたい。
まず、最近の健食市場の潮流を分析してみると、食品や飲料への採用を積極的に狙う傾向が強まっている。ベーシックなビタミンやミネラル、期待できる効能が分かりやすいアイケアや膝・関節対応、体感性の高い美容用途以外は、なかなかサプリ設計が難しく提案しづらいようだ。それに飲料への提案はマーケティングもマス規模で図れることから、大口採用を狙える可能性が高い。その上、DHAサプリメントは、すでに大手健食メーカーではラインアップしており、DHA単一配合の提案では、商品としてあまり魅力がないようだ。だからこそ、新規の用途開拓を進めたいところである。

三山純がさらに考えてみた

それにしても認知度と市場性にこれほどギャップがある機能性素材は、他に例がないと思われる。認知度はバツグン、ブレインフードとしての理解も進む。それではなぜ広がらないのだろうか。海外の市場性を分析してみよう。例えば、アメリカではオメガ3摂取が冠状動脈疾患のリスクを低下することをFDAが認可しており、ヘルスクレームが可能である。オメガ3摂取の重要性の認識は、ほとんど多くの国民が正しく理解しており、EU圏でも同様の市場性だ。肉食の欧米人はサプリメントなどで意識的にDHAを摂ることが推奨され、個人個人の意識が高いのも頷ける。

三山純がさらに考えてみた

四方を海に囲まれた日本人にとって魚は馴染み深く、理想的といわれる和食に欠かせないものであった。魚食傾向の日本人は必然的にDHAを摂っていた。しかし、最近の日本人の魚食と肉食の摂取傾向について厚労省のまとめによると、一昨年にはついに、魚食が肉食の頻度を下回った。食の欧米化がいわれて久しいが、魚を中心とした和食がすっかり遠のいているのが現実であり、意識的に摂る必要は十分にあると思われる。特に低年齢での摂取の少なさは緊急性を要すると思われる。
DHAサプリの提案はここにありそうだ。かつては魚の摂取が十分であったが、今は不十分であること、中でも栄養高価のDHAを積極的に摂る意義について、国を挙げた取り組みとして認識を図ることができれば、今より関心を持ってもらえないだろうか。
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三山純、宅配弁当をシャドーに語る

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三山純が考える

宅配弁当の需要増加と、高齢社会の現実

弁当や惣菜など中食市場は、度重なる原料値上げもどこ吹く風、需要増加が著しい。簡便性や利便性に加え、管理栄養士の指導のもと塩分やカロリーなどコントロールされたものもあり、使用している食材も豊富、なかなか家庭では作ることができないメニュー展開でますますニーズが高まっている。中でも宅配弁当の人気はここ数年一気に上昇し、参入企業も多く元気な市場成長を見せている。折からのメタボ対策も追い風となって、健康志向性の高い弁当人気に拍車をかけているようだ。それに加え需要を伸長させている要因が、高齢者の支持が高いことである。特に一人暮らしの高齢者で利用率が高く、経済性もいいことから共働きで子供のいない中高年夫婦層にも好評だ。

三山純がさらに考えてみた

宅配弁当というと、一昔前であれば仕出し弁当くらいであったが、今の潮流は糖尿病食や腎臓病食のようにカロリーコントロールされ栄養価もしっかりと計算され、なおかつ美味しく見た目も色鮮やかなものが多い。配膳の形態も冷凍やチルドタイプがあり冷凍であれば保存が可能、多くの場合、当日でも対応してくれることや、メニューや好みで選択し注文できることもリピートが高い理由である。先月から施行された特定健診・特定保健指導の影響からメタボ対策を気にかける人も増えたようで、そのような場合にも栄養価バツグンのカロリー調整弁当はもってこいといったところ。地産地消に取り組む地域では地場の食材を積極的に利用し、町興し・村興しにもなっている。さらには、一人暮らしで近くに親戚や知人のいない高齢者の安否の確認にも一役買っているというから、利用価値はいよいよ高い。大手外食チェーンでも冷凍宅配弁当を始めたところがあり、市場は賑わいを見せている。

三山純がさらに考えてみた

最近では食材そのものの宅配も人気で、少々割高ではあるが、絶対的な安心感から人気を博している。この利用率も中高年層が支えている。全国ネットワークで圧倒的な会員数を持つ生協がその代表であるが、国民を震撼させた中国産冷凍ギョウザの中毒事件では、皮肉にもその安心感、信頼感ゆえに裏切られたという感が大きく悲惨な結果を招いたことは記憶に新しい。今は迅速な対応で信頼復興に全力を尽くし回復基調にある。

三山純がさらに考えてみた

それにしてもここに超高齢化社会の実態が垣間見える。弁当や食材の宅配を頻繁に利用する中高年者の増大。これこそが要介護者だけが問題ではない高齢社会の現実ではないだろうか。この生活の実際を知ることが、高齢者人口の増加を問題と捉える上で最も現実的なのかもしれない。波乱含みのスタートを切った後期高齢者医療制度の実施は、いったい何の解決になるというのだろうか。高齢化の急速な進展は財政負担を逼迫しており、深刻な問題ではあるが、増え続ける高齢者の医療費負担を緩和するために設けたという国の一方的な思惑に非難が集中している。健康増進を図るのであれば食習慣や運動を含めた日々の生活習慣の改善に目を向けた施策を打ち出すことが、長期的には医療費の削減に繋がっていく。現実は、健康長寿を目指し日々の健康に気を配る高齢者が多いということだ。それが宅配弁当の増加を後押ししている最大の理由である。ここから浮き彫りになる問題を掘り下げることこそが、高齢者の暮らしやすい国作りに結びついていくのではないだろうか。
・・・というわけで
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三山純のWEBライフ!

三山純と韓国ビジネス

福島原発の放射能汚染の影響は韓国にも影響している。9月9日から福島などの8県からの水産物輸入を全面禁止にした。これは韓国の消費者による水産物買い控えが背景にある。第一回韓国食品化学市場視察団が見学した韓国乳業大手の毎日乳業でも「日本国内では福島原発の放射能漏れの影響ある食品について不安はないのか」という質問があった。日本では厳しい放射能検査があり、それにクリアした食品が市場で販売されていると説明した。このように韓国では福島原発の放射能問題は連日報道され、消費者の関心も高い。このような状況の中で、第一回韓国食品化学市場視察団は、韓国の食品原料・健康素材に特化した展示会「FIKorea」と、益山市(iksan)で建設予定の国家事業「フードポリス」、韓国乳業大手の毎日乳業を見学した。そこで今回の韓国視察ツアーを振り返ってみた。

韓国食品産業協会が主催する展示会「FI Korea」は、出展社数が昨年よりも1大幅拡大。来場は6100人を記録し、海外からは36カ国180人が参加し、昨年より大幅に拡大した。主な展示はシーズニングや甘味料等の食品添加物関連のほか、健康機能成分も多数展示され、全体的にナチュラル志向の雰囲気であった。また、低ナトリウム食品の開発も目立った。特にキムチ関連食品では塩添加が多いことから、塩の一部を他の調味料で代替して塩分含有量を減少しているという。日本の減塩傾向と似たものを感じた。また、健康食品原料の専門商社では、これまで日本から韓国に輸出されていた健康食品原料は半減していると聞いた。これも放射能関連の大きな影響である。展示内容では既報(本紙9月11日号)のように日本からの主な出展は、林原(岡山市)、昭和化工(大阪市)、クロレラの八重山殖産(沖縄県石垣市)、日本バイオコン(名古屋市)などである。他にもあるが韓国内の代理店が取扱い素材として日本企業の素材原料を出展していた。
一方、韓国全羅北道益山市には、国家食品クラスター支援センター(略称:フードポリス)がある。韓国フードポリスは、韓国農水産食品部と全羅北道の益山市が、益山地域一帯に食品産業振興の中核インフラとして形成するR&D中心・輸出志向型の食品産業団地である。現在、第2段階計画(2012~2015年)として、食品専門研究生産団地(フードサイエンスパーク)を形成(232万㎡)する予定だ。今のところ、世界の食品企業約70社と投資MOU締結を終えており、現在もいくつかの企業と交渉中である。日本では食品CROのTTC(東京都渋谷区)が締結しているが、日本はやや出遅れているという。また、近い将来、韓国と中国が自由貿易協定を結ぶ交渉を進めており、実現すれば、食品分野はこの益山市にあるフードポリスがアジア輸出入の中心となる。
毎日乳業は韓国の三大乳業メーカーの一つ。牛乳のほかにも沢山の種類の飲料を生産している。毎日乳業については後日詳報する予定である。

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三山純と葉酸ビジネス

どうも三山純です。

三山純が考える

妊婦9割が葉酸不足
研究会やキャンペーン始まる

 日本は、ビタミンB群の一種である“葉酸”の摂取率が先進国の中では最も低く、大きな問題となっている。特に妊婦には切実な問題に発展する。葉酸が妊婦に不足すると、胎児の先天性異常である神経管閉鎖障害(発症箇所により二分脊椎症や水頭症ともいう)になってしまう確率が高くなる。二分脊椎症は2003年の調べで出産児1万人当り6・2人の発症となり、その後も増加傾向を辿っている。日本は先進国の中で発症率が高く、葉酸の摂取率が最も良くない状態だといわれている。それは、妊婦の9割超が葉酸不足であるからである。妊婦が摂取する葉酸量が充足すれば、約7割は発症リスクが下げられるという。発症リスクを下げるには1日に葉酸を400μg以上摂取することが望ましいとされているが、葉酸不足のリスクに対する認知度が低いことと、葉酸高含有食品が見当たらないことから、葉酸を充分に摂取できていないのが現状である。

三山純がさらに考えてみた

 そこで、ファーマフーズ(京都市西京区)は、日本人が好む食材であり、毎日摂取できる“卵”に着目。独自のバイオ飼料を給餌して飼育した鶏から得られる「葉酸たまご」を開発し、順調に販売している。葉酸たまごは、卵1個当りの葉酸含有量が約70μgで、通常の卵の約3倍量も含まれている。葉酸の定量化にも成功しており、栄養機能食品としての表示が認められている。葉酸たまごは加工時の熱にも安定で、今年の日本栄養・食糧学会では、葉酸たまごが葉酸の供給源として有用であることについて学術成果発表を行っている。すでにナチュラルローソンでは葉酸たまごを使用して温泉卵やケーキなど関連商品を提供している。阪急百貨店では葉酸たまごそのものを、他にも西武百貨店、京阪百貨店など様々な百貨店やスーパーで展開している。
 葉酸については、東京慈恵会医科大学脳神経外科の大井静雄教授が発起人となって、「葉酸と母子の健康を考える会」が発足している。4月3日を葉酸の日に決定し、今後葉酸に関する有益な情報の提供や啓発活動を実施していく。例えば、4月30日を葉酸たまごの日として、ジャガー横田夫妻とともに「葉酸たまごでよいお産」キャンペーンも行っている。

三山純がさらに考えてみた

9月7日には、京都大学ローム記念館において「第4回たまご研究会」が開催される。テーマは「たまごで母子の健康を守る」。この講演の中では、「妊娠・出産リスク低減に果たす葉酸の役割と可能性」(大井静雄東京慈恵会医科大学脳神経外科教授)、「葉酸たまごの市場認知に向けた展開事例」(山口英樹ナチュラルローソン商品本部部長)などが行われ、大きな注目を集めている。
ところで、海外では1992年頃から、米国、英国、カナダ、ノルウェーなどで1日400μgの葉酸の摂取が推奨され、葉酸の認知度がとても高く、特に米国では1998年からシリアル製品等への葉酸強化を義務化したことで、神経管閉鎖障害の疾病リスク低減に大きく貢献している。

三山純のWEBライフ!

広告のガイドラインを三山純がビジネスで考える

どうも三山純です。

三山純が考える

虚偽誇大広告のガイドラインをめぐって

消費者委員会の「特定保健用食品の表示許可制度専門調査会」が開催され、大きな注目を集めている。次は、健康食品表示の検討会論点整理で謳われていたトクホの広告ガイドラインについて何らかの報告が行われるという。トクホの表示や広告、あるいは健康食品の表示および広告についてはキチンとした基準やガイドラインがあってしかるべきであるが、これまでなかった。しかし、虚偽・誇大広告の監視体制は強化されている。
消費者庁がインターネットにおける健康食品等の虚偽・誇大表示の監視業務結果を発表した。それによると、平成22年9月から11月の期間で、85業者128商品の表示について、健康増進法第32条の2(虚偽誇大広告の禁止、健康の保持増進の効果等に関する虚偽または誇大な広告の禁止)に違反するおそれのある文言があったことから、これらの事業者に対し、表示の適正化を求めるとともに、ショッピングモール運営事業者への協力も要請した。監視した商品区分は野菜の加工品や菓子類、豆類の調製品、コーヒー調整品などにいわゆる健康食品(カプセル・顆粒状・錠剤など)などで痩身効果や美肌、栄養価が高いなどが強調されているという。

前回のインターネット調査は昨年6月から8月の期間に実施され、175業者302商品が取り上げられ、その後消費者庁の直接の指導で302商品すべてが改善されたという。前々回は平成21年度健康食品インターネット広告実態調査として平成22年3月に、547件と数字のみ発表された。こうしてみると547件から302件、そして128件と少なくなっており、監視指導強化が功を奏しているのかもしれない。昨年末にもいくつかのマスコミにより、誇大広告の違反未遂業者はいきなり業者名発表まで実施するというような誤解を与えかねない報道があった。健康増進法では、虚偽・誇大広告については改善指導を行い、それでも従わずに悪質な場合は勧告し、業者名を公表することになっている。勧告の場合は証明責任が国側にあり、虚偽・誇大広告の取締りが厚労省にあった以前は一度も勧告に至ったことはない。ただ、今後は勧告できるような体制の強化も消費者庁では決めている。

三山純がさらに考えてみた

ここで注目したいのは、厚生労働省東北厚生局食品衛生課が『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』をホームページに掲載していたことがある。これを見ると、①“即効性”“万能”“最高のダイエット食品”など過度の期待を思わせる書き方は疑いましょう②“癌が治った”などの治療、治癒に関する言及として、効果を信じてはいけません③“天然”“食品だから安全”“まったく副作用がない”など必ずしも安全とは言えません④“新しい科学的進歩”“奇跡的な治療法”“秘密の成分”など認められてない医薬品を含んでいる可能性がありますなど9項目にわたり消費者への注意喚起が行われ、逆に業者への規制とも受け取られる。規制については、消費者庁では健康食品の虚偽・誇大広告のガイドラインも作成することになっており、その動きを加速することが消費者の選択および業界の発展に寄与することにつながる。

三山純のWEBライフ!

ニュース・キュレーションの未来を三山純が考える

どうも三山純です。

タイトルの書き方を変えてみました。
これまでは三山純が先でしたが、今回は三山純が後ろです。

さて、今回は
三山純がキュレーションサイトの未来を考えてみたいと思います。

ま、簡単にいうと、三山純も利用している
グノシーやスマートニュース、Anntena、ニュースピックスは今後どうなっていくだろうか・・・を
三山純なりに考えてみようと思います。

★キュレーションサイトの問題点
早速、三山純がキュレーションサイトを使っていて「ん?」と思ったことを
書いていきますよー!!
|д゚) <ついてきてね。

三山純が思うに・・・このタイプのアプリの難点は、課金の難しさにあると思うです。
ユーザーのニーズに合わせた記事を集めていくため、ユーザーと記事と広告を合わせることができるけど
合わない広告は、とことこん合わないのです。

また、広告を多くしていては、それはキュレーションサイトではなくなってしまいます。
密かに広告を増やしていては、ユーザーは離れていってしまうだろう。
かと言って、明らかに広告と分かっている記事を読む人も少ない。

★なんだかんだいって、三山純としてはキュレーションサイトは儲かっていないと思いますよ。
少なくとも長くは続かないかな? なんて思っています。

★さてさて、現状の各メディアのマネタイズはざっくりと以下のようになります。
箇条書きですが、書いてきましょう!!

スマートニュース:ニュース一覧の中に「広告」とマークアップされた広告記事。

グノシー:広告記事は「Sponsored」と表示されている。

Antenna:アプリ内で商品を宣伝

ニュースピックス:月額1,000円払うと、有料メディアの記事が読めるようになる。

この中で合理的なマネタイズは、Anntenaとニュースピックスですかね。
ニュースピックスは、情報収集にお金をかけることを厭わないビジネスマンを上手にターゲットにしていると思うんです。

また、今後、より多くのインターネットユーザーがジャンクな情報をもっと欲しがり
お金をかけてでも知恵や信用できる情報を求めるようになるかもしれません。

ここまでのところをふまえて、三山純がニュースアプリの将来を予測してましょう!!!。

★★★
少数のニュースアプリがシェアの大半を占めるように
アプリというインストールの障壁の高さと既存のアプリの使い勝手の良さ、マネタイズの難しさから、
同ジャンルでの新規参入は難しかも。

最終的には淘汰されいくつかのニュースアプリにまとまりますが、ニッチな情報を整理したニュースアプリが
今後ヒットすることは十分考えられますかね?

んで、たぶん、グノシーとスマートニュースのどちらかが無くなるでしょう。
なんでか?

だって、配信されるニュースは似通っているですから

似たようなアプリを2つ入れる意味はありませんよね?

三山純はグノシーを使っていますが、なんとなくスマートニュースが段々とグノシーを圧迫していくような気がしています

あとは・・・キュレーションの性質から、ニュースアプリが合理的に進化するなら、広告よりアプリの機能拡張のための課金や、ニュースピックスのような有料情報への課金が増えるかも?

ニュースアプリのRSS化 情報収集する上で、ニュースアプリの使い勝手はかなり良いです。
現状、ニュースアプリでは自分の気になるジャンルや特定のメディアを選ぶことができますし
今後はその選択肢が増えていき、自分の気になるメディアはニュースアプリで見るというようなことが増えていくと思います。

逆に言えば、スマートニュースのような体裁のRSSリーダーアプリが普及してくるかもしれないでしょう。

どうですか?

今回は三山純がニュース・キュレーションの未来を考えてみましたが・・・お気に召しましたか?

今後も三山純のWEBライフ!お楽しみください!!