タグ別アーカイブ: 三山純

三山純のWEBライフ!

新しいアンチエイジング対策「抗糖化」を聞く

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

新しいアンチエイジング対策として「抗糖化」を提案している
アークレイという会社があります。
ヒトでの臨床試験データを付加価値にしており
堅調に事業を進めています。
今日は、このあたりを探ってみたいと思います。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

アンチエイジング分野において、新しいコンセプト「抗糖化」が注目を集めている。
これまで、糖化抑制を訴求する商品は、一部外資系の化粧品メーカーを通じて販売されている程度だったが、国内化粧品メーカーが昨秋に抗糖化ブランドおよび化粧品を相次いで発売したことから、一気に市場が広がった。これまで、糖化は食品の褐変化や糖尿病合併症治療の研究的なイメージが強かった。しかし、糖化抑制が「肌のハリ・弾力改善」、「くすみ解消」などの美肌対策にも結びつけられることから、市場は急成長を見せている。その中で、アークレイが先駆けて健康食品市場で販売している抗糖化素材「AGハーブMIXTM」は、ここにきて脚光を浴びている。アークレイは臨床検査機器・試薬の研究・開発・販売などを通じて、人々の健康に貢献する活動を続ける
今回は糖化に関する研究開発を進めてきた、アークレイ株式会社の開発経緯や研究動向などについて紹介する。

三山純が聞いてみた

ありふれた素材で新しい価値を創る。
私は、1995年頃から糖化に関する研究開発に携わってきました。これまで老化というと老廃物の蓄積、遺伝子の変異、酸化などの印象が強くありました。1980年代前半から、生体内で起こるたん白質の糖化反応(メイラード反応)が健康年齢に大きく影響すると言われてきました。生体内たん白質の糖化は、糖化反応最終生成物「Advanced Glycation End Products(以下AGEs)」の生成・蓄積や、たん白質の架橋・変性を伴うことから、糖尿病合併症の成因の一つになっています。糖尿病合併症は、歯周病、皮膚疾患、感染症、神経障害、網膜症、腎症、脳梗塞・心筋梗塞など多岐にわたります。また肌の糖化は、ハリや弾力低下、黄ぐすみ、たるみなどの老化現象にも強く影響することが確認されています。これらのことから、からだの糖化はアンチエイジング分野において、新たな老化危険因子の一つとして注目され始めています。私たちは、2002年頃から糖化反応抑制作用を持つ食品素材を探索し、からだの糖化によるリスクを低減することが可能な機能性食品素材の研究開発を目指しました。これまで私たちは、臨床検査用の機器と試薬をセットにして研究・開発・販売するという事業がメインでした。健康食品市場においては、後発メーカーなので、①食経験が豊富なもの、②食品素材として入手しやすいもの、③安全性情報が豊富にあるもの――に機能性を求めました。その結果、生薬やハーブ類として馴染みのある素材の多くに、糖化反応抑制作用を見出しました。さらに、植物分類学的に異なる種類の植物を組み合わせて、ヒトのからだで作用する糖化反応抑制素材の創出を目指しました。この理由は、生体内での糖化反応が十分解明されておらず、また非常に多経路であるため、単一の植物成分を利用した場合よりも、生体内で効果的に作用すると考えたためです。反応経路が既に解明されている場合は、抑え込むポイントを絞ることが可能ですが、生体内の糖化反応の場合、1経路だけを抑制しても期待する効果が得られないと考えました。そこで、カルボキシメチルリジン(CML)やペントシジンなど、それぞれ違う経路からできるAGEsの生成抑制に強く作用する素材を組み合わせて、できるだけ多くの糖化反応経路の抑制を目指しました。最終的に選定したものは、決して目新しい素材ではありませんでした。しかし、組み合わせたことで、新しいコンセプトと価値を持つ抗糖化素材にすることができました。

三山純がさらに聞いてみた

◆糖化は老化
素材スクリーニングの結果、ドクダミ、セイヨウサンザシ、ローマカミツレ(カモミール)、ブドウ葉の組み合わせに、抗糖化作用の有効性を見出しました。この混合抽出エキスには「AGハーブMIXTM」という名前をつけました。AGハーブMIXは、in vitro評価系において、3-デオキシグルコソン、ペントシジン、CMLなど、さまざまなAGEsの生成を抑制しました。また、ストレプトゾトシンによる糖尿病誘発ラットに対する12週間の経口投与試験では、血中ペントシジンの生成抑制および糖尿病性腎症の進展抑制作用に可能性が期待できました。これらの作用は、比較に用いた糖化反応阻害剤(未承認医薬品)であるアミノグアニジンとほぼ同等でした。さらに、糖尿病予備群および糖尿病患者に対するヒト臨床試験では、AGハーブMIXの摂取により、血中AGEsの有意な減少、皮膚弾力の改善、皮膚中AGEsの蓄積抑制作用なども確認できました。また、安全性試験ではin vitroおよび動物を用いた各種評価試験結果に問題のないことが確認され、さらに健常者に対する5倍量過剰摂取試験でも、ヒトの健康に対して問題となる影響が見られませんでした。
アンチエイジング対策には抗酸化が重要視されがちですが、抗糖化も重要です。これは、酸化も糖化もヒトが生命活動を維持していく上で、避けることが困難な影響だからです。しかし、抗糖化素材の開発・発売開始当時は糖化の認知が低く、いかに抗糖化の重要性を伝えるのかが、大きな課題になりました。そこで、糖化をアンチエイジング対策として、わかりやすく浸透させるために「糖化は老化」というコンセプトを打ち出し、市場開拓に乗り出しました。糖化の影響を簡潔に表現したことで、コラーゲンの補給や美肌対策など、美容をコンセプトにしたドリンクや粉末飲料に採用され、今では採用された商品が薬店やドラッグストアに並ぶようになりました。こうして最近、ようやく一般の方にも認知されるようになってきました。

三山純がさらに聞いてみた

健康食品市場の広がりに期待
れまで、日本の健康・美容市場には「抗糖化」というキーワードがありませんでした。糖化反応は1912年にフランスの化学者メイラードによって発見された古い反応です。以降、現在も世界各国で糖化に関する研究が続けられています。日本でも、いくつかの大学や研究機関で、高血糖や糖尿病による生体内糖化反応の影響が研究されてきました。2007年頃からは、日本抗加齢医学会で抗糖化の重要性が徐々に認知されるようになりました。現在では、さまざまな大学、研究機関、メーカーが、糖化と老化および加齢との関係や、糖化反応によって生成するAGEsの皮膚、血管、腎臓、骨、眼などへの影響に大きな関心を持っています。糖化研究の発展は、糖化に関する研究開発に携わってきた一人として、非常に嬉しく思っています。
現在は、化粧品業界が先行している感じを受けますが、健康食品市場でも市場拡大の兆しが見えています。最近では、糖化反応抑制素材だけでなく、糖化によって生成したAGEsを分解する素材、AGEsの排泄を促進する素材などとともに、低GIを訴求する食品、食後の血糖値上昇を抑える食品、血糖値を上げにくい食事の仕方なども注目されています。また、食品中の砂糖を糖アルコールなどの甘味料などに替えて使用することが、生体内の糖化を防ぐことに繋がるとも言われて、抗糖化の概念が広く解釈され始めています。さらに、各素材に含まれる抗糖化成分の作用メカニズム、糖化や酸化によって老化したたん白質の分解を助ける作用や成分、生体内にあるAGEs受容体の作用、糖化しにくい生活習慣の研究なども進んでいます。

三山純がさらに聞いてみた

将来的に医薬品・化粧品・食品などで抗糖化に着目した、さまざまな商品が市場に出てくるともに、糖化しにくい生活習慣が健康・美容対策として常識になることを期待しています。
これからは「酸化」と同様に「糖化」を防ぐことも、アンチエイジングの観点から重要であるということを、できるだけ多くの方々に伝えるとともに、実践していただけるようにしたいと思います。
・・・というわけで

いかがでしたでしょうか。
これで、今回の三山純ブログは終わります。

何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

三山純のWEBライフ!

大豆のチカラ

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

今回は「インボディバランス」をコンセプトに大豆のチカラを提案して
キッズ・ニュートリション素材として新提案図るニチモウバイオの活躍について
ご紹介します。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

ニチモウバイオティックス(東京都品川区)は、大豆の健康機能性に着目した研究・開発および健康食品素材を販売している。特にイソフラボンに関する研究・開発では、吸収性の優れた「アグリコン型イソフラボン」に変える新技術を開発。日米欧で特許を取得(日本特許:2696057号、3014145号、US Patent 5885632、EP Patent 0682877)し、海外からの評価も高い。また、最近では、脱脂大豆を原料にした機能性素材「イムバランス(ImmuBalance®)」の抗アレルギー作用が、幼児・小児を対象とした“キッズ・ニュートリション”分野で話題となり、健康食品分野をはじめ、医療分野、一般食品分野からも注目を集めている。

三山純が聞いてみた

海外や日本におけるアレルギーの現状について、どのように捉えているか?
※コメントを下記に記載。
現在、先進工業国におけるアレルギー疾患の罹患率は急激に増え続けています。罹患率が短期間で上昇していることから、遺伝的要因ではなく生活環境の変化が大きな理由と考えられます。先進国では空気清浄機つきのエアコンや除菌スプレーなど「除菌」「抗菌」「殺菌」をキーワードにした商品が販売され、清潔な環境が整い易くなりました。こうした生活改善が、住みやすくなる一方で細菌やウイルスに対する免疫力を低下させている可能性があります。
日本に焦点を当てると、約80%がアレルギー体質であり、国民の3人に1人は何かしらのアレルギーを持っていると言われています。特に喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーはQOLの低下を招く大きな要因ことから、医療分野からも重要な問題として研究が進んでいます。

三山純がさらに聞いてみた

 現在、アレルギー患者はあらゆる年齢層で増えています。その中でも子どものアレルギーは育園や幼稚園、小学校の給食などで問題となっており、発症者および頻度は急増しています。特に乳児期の食物アレルギーは、アトピー性皮膚炎を伴っている場合がほとんどであるため、非常に多くの親の悩みの種となっております。

三山純がさらに聞いてみた

こうした問題があるにも関わらず、日本では医学的な処方でしか対応できていません。また、抗アレルギー作用がある薬品でも、ステロイド系の医薬品については強い副作用が懸念されており、乳幼児や妊婦、高齢者への利用は慎重に行う必要があります。そこでニチモウバイオティックスは、健康食品分野からも対応する必要があると考え、抗アレルギー素材として「イムバランス」を市場投入いたしました。イムバランスは、しっかりとした健康機能性を持ちながら副作用の心配がない安全・安心な“天然成分由来の素材”であるため、あらゆる年齢の男女に向けた提案が可能です。
また、海外におけるキッズ・ニュートリションマーケットは、欧米を中心に拡大傾向にあります。市場規模も大きく、アレルギー対策をはじめ、頭脳労働、ホルモン調整系、睡眠などのジャンルからDHAやEPA、ギャバなど多彩な素材を用いた商品が販売されています。日本では、まだ拡がりはじめたマーケットでありますが、まだまだ成長する可能性は大いにあると捉えています。

三山純がさらに聞いてみた

――脱脂大豆由来である「イムバランス」についての抗アレルギー作用が話題となっていますが、どのような機能性素材なのか?
 イムバランスは、日本の伝統的な麹菌発酵技術に基づいて開発された機能性素材です。脱脂大豆と麹菌(無塩環境・固体培養)を原料に使用し、特許製法の“麹菌発酵技術”によって乳酸菌発酵培養物となっています。機能性については、含有する乳酸菌菌体(180億個/g)などによって腸内細菌を活性化するプロバイオティクス作用だけではなく、大豆オリゴ糖や食物繊維(10%)などによる腸内善玉菌の増殖促進に加え、排便を促し、腸内環境を改善するプレバイオティクス作用を持っております。さらに、麹菌発酵における新たな産生物(多糖類、ペプチドなど)によって、腸内細菌を介さずに直接生体に作用するバイオジェニックス作用も有しています。これらの3つのゴールデントライアングル(3つの相乗効果)によって、アレルギー過敏性の除去が期待できるほか、体のバランス調整をサポートします。
 また、研究データも豊富に蓄積しており、これまで国内外のアレルギー専門家とイムバランスの抗アレルギー効果の共同研究を行ってきました。具体的には、米国アレルギー学会会長でもある、マウントサイナイ大学医学部小児科のDr.H.A.sampson教授らとピーナツアレルギーモデルマウスを用いた共同研究を行いました。その結果、イムバランスが有意にアナフィラキシーを保護するほか、Th2反応を抑制したことを見出しました。一方、国内では、東京農工大学の松田浩珍教授らと共同研究を実施しました。この共同研究では、イムバランスがアトピー性皮膚炎における皮膚炎症状の悪化を抑制したことに加え、引っ掻き行動や皮膚の水分蒸散(TEWL)の減少傾向も確認しています。また、この効果は市販されている塗り薬とほぼ同程度に皮膚炎症スコアや引っ掻き行動数を低下させただけではなく、塗り薬よりも優れた皮膚バリア機能を持つことが解りました。さらに花粉症予防効果の臨床試験において、くしゃみ、目のかゆみ、なみだ目、鼻水、喉の腫れなど、約85%の改善効果が認められました。
私たちは、これらの機能性を有効的に活かすため、アレルギー疾患に悩む人に向けた市場を検討しはじめました。その結果、日本において、子どものアレルギーが問題になっていることに着目し、キッズ・ニュートリションマーケットを視野に入れた活動に乗り出しました。

三山純がさらに聞いてみた

今後、日本において、どのように市場提案していくのか?
イムバランスは、花粉症、食物アレルギーやアトピー性皮膚炎などアレルギー疾患に困っている人の中でも、特に小児に届けたいと考えております。イムバランスは完全自然発酵食品(ホールフード)でもありますので、安心して食べられると思います。
すでにアレルギー応用食品として、健康食品「イソラコン」や「ライフマックス」、医療機関専売品「Dr.AglyMax(ドクターアグリマックス)」、薬局専売品「ファイロトゲン」などを販売するほか、高品質大豆イソフラボンアグリコンの原料展開を通じて、大豆の持つ健康作用や安全性などの情報発信に努めています。小児に向けた開発提案としましては、イムバランスを配合した粉ミルクのほか、ビスケットやボーロといった、おやつへの提案を積極的にすすめていきたいですね、さらに、アレルギーリスクが高い妊婦に対するサプリメントの開発を視野に入れ“母子と共にアレルギーに対応した素材”としても紹介していく構えです。今後も多彩なアプリケーションに対応していく予定です。まだ体のバランスが整っていない子どもや、アレルギーに悩む親、妊婦さんなどに向けて「インボディバランス」の重要性を訴えていけたらと考えております。

・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

いかがでしたでしょうか。
何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

三山純のWEBライフ!

メタボと運動のWダイエット

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

みなさんは、メタボですか?
今回は、抗メタボ素材として引き合い増加する素材を取り上げます。

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

一丸ファルコス(岐阜県本巣市)は、食品原料素材として「ニームリーフエキスパウダー」を販売しており、高分子型アディポネクチンの分泌促進作用があることから関連分野から注目を集めている。高分子型アディポネクチンは、メタボリックシンドロームに強く関与すると考えられているため、抗メタボ素材としての市場性が強く期待されている。
「ニームリーフエキスパウダー」は、無農薬栽培したニーム葉を使用した50%エキスパウダー。性状は、淡黄色・淡褐色の粉末で、わずかに特異なにおいと苦味がある。ヒトでの有効性データは300mg、500mg摂取にて取得。製造は、JIHFS健康食品原材料GMP認証工場で行われている。
アディポネクチン分泌促進作用については、同社が臨床試験から確認している。試験は、健常で総アディポネクチン量(Total-Ad)が低く、BMI、体脂肪が高い男性16名(平均年齢46.6±7.5歳、BMI 25.83±1.80)にニームリーフエキスパウダーを毎日300mg、8週間継続摂取させて血中アディポネクチン濃度と身体の変化について検討した。その結果、被験者のウエストとヒップ値が有意に低下したことを確認。また、試験前に総アディポネクチン量が正常値より低い(5μg/ml未満)被験者については、Total-Adが上昇していた。さらに、アディポネクチンの中でもメタボに大きく関与しているとされる高分子型アディポネクチンの総アディポネクチンに対する比率(HMW-Ad/Total-Ad)が低い被験者5名については、高分子型アディポネクチン比率が有意に改善していることが判明した。
健康食品市場では、特定健康診断の開始をきっかけに抗メタボ関連商品が増えてきている。同社は、今後もさらに抗メタボ素材の需要が高まると考えており、製品の販売強化を図っていく。

三山純がさらに語ってみた

三山純コラムは終わります。

いかがでしたでしょうか。
何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

三山純のWEBライフ!

三山純、宅配弁当をシャドーに語る

どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです!
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)
それでは今回もシャドーに語ります。

三山純が考える

宅配弁当の需要増加と、高齢社会の現実

弁当や惣菜など中食市場は、度重なる原料値上げもどこ吹く風、需要増加が著しい。簡便性や利便性に加え、管理栄養士の指導のもと塩分やカロリーなどコントロールされたものもあり、使用している食材も豊富、なかなか家庭では作ることができないメニュー展開でますますニーズが高まっている。中でも宅配弁当の人気はここ数年一気に上昇し、参入企業も多く元気な市場成長を見せている。折からのメタボ対策も追い風となって、健康志向性の高い弁当人気に拍車をかけているようだ。それに加え需要を伸長させている要因が、高齢者の支持が高いことである。特に一人暮らしの高齢者で利用率が高く、経済性もいいことから共働きで子供のいない中高年夫婦層にも好評だ。

三山純がさらに考えてみた

宅配弁当というと、一昔前であれば仕出し弁当くらいであったが、今の潮流は糖尿病食や腎臓病食のようにカロリーコントロールされ栄養価もしっかりと計算され、なおかつ美味しく見た目も色鮮やかなものが多い。配膳の形態も冷凍やチルドタイプがあり冷凍であれば保存が可能、多くの場合、当日でも対応してくれることや、メニューや好みで選択し注文できることもリピートが高い理由である。先月から施行された特定健診・特定保健指導の影響からメタボ対策を気にかける人も増えたようで、そのような場合にも栄養価バツグンのカロリー調整弁当はもってこいといったところ。地産地消に取り組む地域では地場の食材を積極的に利用し、町興し・村興しにもなっている。さらには、一人暮らしで近くに親戚や知人のいない高齢者の安否の確認にも一役買っているというから、利用価値はいよいよ高い。大手外食チェーンでも冷凍宅配弁当を始めたところがあり、市場は賑わいを見せている。

三山純がさらに考えてみた

最近では食材そのものの宅配も人気で、少々割高ではあるが、絶対的な安心感から人気を博している。この利用率も中高年層が支えている。全国ネットワークで圧倒的な会員数を持つ生協がその代表であるが、国民を震撼させた中国産冷凍ギョウザの中毒事件では、皮肉にもその安心感、信頼感ゆえに裏切られたという感が大きく悲惨な結果を招いたことは記憶に新しい。今は迅速な対応で信頼復興に全力を尽くし回復基調にある。

三山純がさらに考えてみた

それにしてもここに超高齢化社会の実態が垣間見える。弁当や食材の宅配を頻繁に利用する中高年者の増大。これこそが要介護者だけが問題ではない高齢社会の現実ではないだろうか。この生活の実際を知ることが、高齢者人口の増加を問題と捉える上で最も現実的なのかもしれない。波乱含みのスタートを切った後期高齢者医療制度の実施は、いったい何の解決になるというのだろうか。高齢化の急速な進展は財政負担を逼迫しており、深刻な問題ではあるが、増え続ける高齢者の医療費負担を緩和するために設けたという国の一方的な思惑に非難が集中している。健康増進を図るのであれば食習慣や運動を含めた日々の生活習慣の改善に目を向けた施策を打ち出すことが、長期的には医療費の削減に繋がっていく。現実は、健康長寿を目指し日々の健康に気を配る高齢者が多いということだ。それが宅配弁当の増加を後押ししている最大の理由である。ここから浮き彫りになる問題を掘り下げることこそが、高齢者の暮らしやすい国作りに結びついていくのではないだろうか。
・・・というわけで
シャドーボクシングだけでなくシャドーボックスにもハマっている
三山純でした。

三山純のWEBライフ!

消費者庁始動で規制強化か?

三山純が語る

これまで厚生労働省で行っていた食品表示等に関する業務(食品衛生法、健康増進法の規定に基づく表示基準の策定等)が2009年9月1日付けで消費者庁へ移管され、消費者・事業者双方の情報が完全に一元化する体制がはじまった。新体制により規制緩和を期待する一方で、規制強化とならざるを得ない雲行きになっているとの意見が、厚生労働省医薬食品局食品安全部基準審査課・新開発食品保健対策室の尾崎俊雄室長から出された。尾崎氏は今月から消費者庁食品表示課の担当官であり、その言動に注目が集まっていた。

三山純がさらに語ってみた

日本健康・栄養食品協会主催で8月24日と26日、大阪と東京でそれぞれ開催された消費者庁設置説明会で語った尾崎室長は「今までの食品法に加えて新たに消費者安全法ができることから、消費者庁誕生によって健食業界への規制は厳しくなると考えられる」とする率直な意見を語り、さらに他の具体的な案件についても「トクホ審査でカプセル形状は現時点では認められないという意見が出ている」「要望されていた北海道に権限を与える道州制は、許可するのは難しい」「消費者に多くの情報を基本的に公開する体制となり、その一部が風評被害となることが心配される」「消費者団体からの健康食品への眼は思ったより厳しい」「表示緩和の前に安全対策による信頼性確保が先決となる」などと規制緩和を求める業界にとって逆風となるコメントが目立った。

三山純がさらに語ってみた

消費者庁の健康食品関連の執行部門は、健食表示やトクホ申請窓口などを担当する「食品表示課」と、景品表示法など担当する「表示対策課」、消費者安全法・すき間事案を行う「消費者安全課」、「取引・物価対策課」に分けられている。トクホ申請は、申請者が食品表示課に申請し効果の判断を消費者委員会の新開発食品専門調査会が行い内閣府食品安全委員会にリスク評価を依頼する。そのあと消費者委員会が改めて安全性と効果の判断をして内閣総理大臣が許可することになる。消費者委員会は必要があるときは内閣総理大臣に対して、被害の発生や拡大防止に関し必要な勧告をすることができ、消費者庁と消費者委員会は対等とする強力な権限を有している。尾崎俊雄室長は「消費者委員会のメンバーには食品の機能性に関する専門家はいない。また消費者庁の食品表示課は担当する分野が広がることから、これまでの厚労省ように健康食品の案件について専門に担当する者がいなくなった」とした。トクホの申請を担当する食品表示課は農水省出身者が担当することが決まっているが「トクホ申請は厳しくなるか?緩和されるか?は食品表示課の課長次第」とした。
厳しいコメントが続いたが、先の衆院選で政権を獲った民主党が消費者庁と消費者委員会の委員の再考を求める談話を発表していることから、大きな人事変革の可能性も残っている。
・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

いかがでしたでしょうか。
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それでは、また会いましょう。

三山純

三山純のWEBライフ!

エナジードリンク市場について

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。
若者を中心に人気沸騰中のエナジードリンクは、クラブやダーツバーなどのプレイスポットのみならず、学生や中高年サラリーマンが集う雀荘でも飲用されていることを最近実感した。飲み放題のコーヒーやドリンクバーがあるのに、学生が囲うテーブルには「レッドブル」や「モンスターエナジー」が並ぶ。缶チューハイや第3のビール、ハイボール缶など安いアルコール類で気合いを入れる中年真っ只中の筆者らに比べ、学生の方々は何てハイソサエティなゲームをしているのだろう。彼らのプレイ結果に係わる”勉強”コストも気になるが、割高な200円レベルのエナジードリンクがごく一般に浸透してきていることがよく分かった。今後の注目は業務用か。居酒屋やレストランなどのカクテルベースやドリンクバー、ソフトシャーベットなどに活用されるエナジードリンクの伸びしろは、まだ十分にある。原料面においても少容量タイプの目覚まし系ドリンクを含め、使われる素材のバリエーションは広がっていくことが予想される。

三山純がさらに語ってみた

このように、わが国で順調に推移しているエナジードリンクではあるが、商品の演出に欠かせない原材料を取り巻く環境が悪化している。円安為替に伴う輸入コストアップに加え、原油高に伴う海上運搬費の上昇、国内外メーカーの操業問題などもあって値上げに踏み切る動きも出ている。
栄養強化等に利用されるイノシトールは、飼料分野を中心に世界需給がタイトな情勢。これは世界市場を担う中国大手メーカーの排水処理問題が発端とみられる。現地での工場排水の規制強化から、残留基準値をクリアする対応策として生産稼働率を落とさざるを得ない状況。需要が旺盛な飼料向けへの手当が遅れる事態となっており、現況では、飼料用のイノシトール価格は昨年の3倍に到達し、医薬・食品用の価格との逆転現象が生じている。わが国ではエナジードリンクをはじめ機能性飲料での採用が増えているだけに、逼迫した状況は医薬・食品分野にまで影響が及ぶ可能性は否定できない。

同様に、排水処理問題に直面しているのが、中国産のアミノ酸。中国市場において、ナショナルブランドの歯磨き粉「コルゲート」向けにアルギニンが大量に利用されたことが引き金となり、BCAA関連のアミノ酸国際相場が急騰した経緯があるが、ここ最近は排水処理問題に係わる中国メーカー生産量の低下がクローズアップされている。平穏時の3倍の水準まで上昇した中国産のロイシンは、引き続き高値推移。同様の原料を利用する中国産シスチンは、排水問題をクリアする限られた生産量の中で、ロイシン生産の後手に回る恰好となり、他国で生産するシスチン相場にも影響が出ている様子である。
また、デカフェ(カフェインレスコーヒー)生産から派生する天然カフェイン相場も上昇中。デカフェ需要とエナジードリンク向けの世界需給バランスに左右されるが、スペインサイドの供給不安が影を落としている。わが国でも供給体制の再編もあり、予断を許さない状態が続いている。
・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

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三山純

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安全性認証マークと業界団体の設立委員会

どうも三山純です。
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三山純は元気です!!

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

 どのレベルの安全性で「安全性マーク」を付与するのだろうか。厚労省の『健康食品の安全性確保に関する検討会』が公表した最終報告書の、特に健康食品の安全性マークをめぐり、業界のあちらこちらで議論が白熱している。このような状況のなかで、数年前に開催された「第三者認証機関設立準備委員会」は日本健康・栄養食品協会で開催された。

三山純がさらに語ってみた

健康食品業界団体がそれぞれ推薦する人たちが委員となり、8~9人程度で構成される予定だ。日健栄協からは林裕造理事長が参加し、委員会の中心となる。ほかの団体は、全日本健康自然食品協会、薬業健康食品研究会、健康と食品懇話会、CRNジャパン、日本健康食品規格協会、NNFAジャパン、未来食品技術研究会の全8団体である。基本的には、安全性マークの認証機関を設置するための話し合いを行うが、検討会で厚労省の玉川新開発食品保健対策室長が発言していたように「(前略)実態に合わせた形で認証協議会の場で議論されて、そこがオープンにフェアにやっていくことが重要ではないかと考えております。(中略)実際にどうやって普及啓発をしていくか、あるいはどこまで事業者との間で責任関係があるか、内部関係でどこまで責任を負い合うかといったことについては、認証協議会の場で具体的な事案に即して議論を行うことが適当と考えております」としており、かなり突っ込んだ討論となることが予想されている。

三山純がさらに語ってみた

 ここで改めて最終報告書を確認すると、次の通りになる。まず、健康食品の製造段階における安全性確保の具体的な方策として、①原材料の安全性の確保(文献検索による安全性・毒性情報の収集、食経験による安全性が担保できない場合の毒性試験の実施)②製造工程管理による安全性の確保(成分の濃縮等の加工工程を経る錠剤、カプセル状等の食品については、原材料等の受入れから最終製品の包装・出荷に至るまでの全工程における製造管理・品質管理の体制整備=GMPが重要)③実効性の確保(原材料の安全性および製造工程管理による安全性の確保の実施状況について、認証協議会を設立させて認証基準を設け、さらにその下に第三者機関が認証する仕組みをつくり、安全性マークあるいはGMPのマークを認証する)…などとし、ほかにも健康被害情報の収集および処理体制の強化、消費者に対する普及啓発等が報告された。

三山純がさらに語ってみた

実際、最後の第9回検討会では、安全性マークをめぐって大きな議論が行われている。大濱宏文委員(日本健康食品規格協会理事長)は「安全性の認証に当たっては、その意味と限界を消費者が理解しない限り誤認を免れ得ない。認証の表示方法もミスリードが懸念される“安全性マーク”を用いるよりも“簡潔な文章”を明記したほうが良いのではないか」と提案。同氏は、報告書で書かれている安全性マークが保証する責任の範囲の漠然さを懸念しており、安全性認証に係る各関係機関の責任の明確化を要望した。これに対し、厚労省の玉川室長は前述したように、認証協議会で議論してほしいということであった。今後も議の行方が俄然注目を集めている。
・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

いかがでしたでしょうか。
何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

三山純のWEBライフ!

ブルーライトの市場とは

どうも三山純です。
皆さん元気に過ごしていますか?
三山純は元気です!!

それでは、今回も三山純
色々語ってみたいと思います。

三山純が語る

健康市場においてブルーライトの話題が増えてきた。ブルーライトは目に見える可視光線の中でもエネルギーが強く、網膜への負担も多いことから長時間浴び続けると加齢黄斑変性などの眼病を誘発する可能性が高まると報告されている。生活環境においては太陽光や液晶画面の光に含まれており、疲れ目を引き起こしやすいことが分かっている。これらは特に新しい情報ではなく、医学や光学分野においても当たり前の概念なのだが、ここにきてスポットを浴びている。

三山純がさらに語ってみた

「ブルーライト」という言葉を周知させたのは、メガネ販売店JINS(ジンズ)のTVCMの影響が大きいと思われる。CM内容は「テレビやパソコンの画面からブルーライトが出ていて、ブルーライトを浴びると目に悪影響を与える。そこで、ブルーライトをカットするメガネを発売しました」というもの。そのメガネは「JINS PC」という作業用アイウェア。特殊レンズによってブルーライトを約50%カット(商品により異なる)、ブルーライトだけを緩和できるというもの。筆者も購入して使ってみたところ、いつもよりPC画面が柔らかく感じられ、目の疲労が緩和された感がする。また、度なしタイプもあるため、誰でも利用できる。これまで「目の健康被害」というと中高年や老人というイメージが強かったが、このCMは10~30代前半をメインターゲットにしている。若者に人気の女優、蒼井優(「青い」と目に「優しい」をかけているのか)を起用し、スマホや携帯ゲーム機からもブルーライトが放出されていて若者やキッズも目が疲れやすくなることを伝えている。こうしたTVCMがきっかけとなってか、アイケア分野でブルーライトの話題を耳にするようになってきた。

三山純がさらに語ってみた

最近では、ブルーライトが体内時計(サーカーディアン・リズム)の調整に関わると注目を集めている。ブルーライトは太陽光にも含まれており、日中は自然に浴びることで体が活動的になる一方、日が沈みブルーライト量が少なくなれば脳が夜を認識して眠くなるというのが通常の生活リズムである。しかし、夜にブルーライトを過剰に浴びると脳内物質メラトニンの生産が抑制され眠り難くなるという。
現代の若者は、モバイルPCやスマートフォンなど持ち運びができるITツールが常識となっている。学校やバイト、会社終わりに疲れているのに眠れない――という経験がある人はブルーライトの浴び過ぎが原因かもしれない。また、LED液晶の光はブラウン管に比べてブルーライトの含有量が多く、生活リズムに影響を与えやすいとの報告もある。もしかしたら、風呂場で映画を見てリラックスして寝るつもりが体内時計を鈍らせているかもしれない。

三山純がさらに語ってみた

研究面ではブルーライト研究会というのが発足され、学術方面でも関心が高まりつつある。健食方面ではルテイン・ゼアキサンチンが対応素材として脚光を浴びている。両素材はARED2の試験期間終了したこともあり、すでに引き合いは少しずつ増えてきた。今後、ブルーライトの話題はアイケア市場活発化の助け舟になるかも知れない。

・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

いかがでしたでしょうか。
何かご意見、ご感想がありましたら
三山純にまでご連絡ください。

それでは、また会いましょう。

三山純

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注目の超党派国会

議員による研究会
 超党派で結成した国会議員で構成する「健康食品問題研究会」が業界関係者から大きな注目を集めている。消費者の立場に立った健康食品の法規制を、議員立法で成立させるために同研究会を拡大し進めていく。会長には呼びかけ人代表であった北海道3区選出自民党の石崎岳衆議院議員、幹事長には民主党の前田雄吉衆議院議員、事務局長には弁護士であり医者である自民党の古川俊治参議院議員が就任した。町村信孝官房長官や民主党幹事長の鳩山由紀夫衆議院議員らも名前を連ねており、十数人で構成されている。超党派でもあり、これまでの健康食品をめぐる動きを考えると、早急な法制化は難しく、着実に賛同する国会議員を増やして少しずつ堅実に進めるという方法が、消費者や関連業界などに受け入れやすくなるものとおもわれる。
 第1回勉強会では衆議院第1議員会館で開かれ、参加した数人の国会議員に向けて、厚労省の牛尾光宏大臣官房参事官(医薬食品担当)が「健康食品に係る制度について」を現状の法律を踏まえて健康食品に関連した規制等を解説し、その後、意見交換が行われた。その中で、前田雄吉同研究会幹事長(民主党)から厚労省監視指導・麻薬対策課の事務連絡通知である、いわゆる販売名に効能効果を用いた健康食品製品に対して改善するよう要請する事務連絡について改めて通知した背景について質問があった。質問に対して、研究会に出席した同課山本史監視指導室長は「販売名に関する事務連絡ですが、もともと医薬品の効能効果を標榜するものを規制する場合に表示をはじめ、販売名以外にも販売方法など総合的な判断で都道府県において監視指導している。いくつかの都道府県から様々な案件が出て、あるいは業者からの質問などがあり、販売名などの規制について少しずつ凸凹が生じがちで、国の方から一定の考え方を出した方がいいという背景があったと聞いている。ただ、通知の出し方については、販売名(の規制)で出したのは舌足らずで誤解として受け取られかねない面があったと思う。販売名だけで医薬品と判断するものではなく、これまで通り販売名とともに効能効果の表示や売り方などを総合的に判断し、従来通りの考え方で規制している」と答えていた。この事務連絡問題については「製品名ですぐに医薬品になってしまうのは怖い」など質問が相次いだが、石崎会長は「これが業界の大問題となったことから研究会発足の要因の一つであったこと、製品中身について消費者への健康情報をどうするかを話し合わなければならない」と決意を新たにしていた。このほか、欧米との比較、いわゆる健康食品の位置づけ、健康食品市場の規模などで質問が出て、意見交換が行われた。
 石崎会長は「いわゆる健康食品について玉石混合といわれているが、安全性確保をしたシッカリしたものを国民が摂取すること大前提に、有効性についても健康のために摂取するので、何のために身体に良いかという情報を国民に伝わるような仕組みが確立できないか。安全性と有効性が国民の利益に繋がる」と発言した。

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VKの市場性に見るサプリに対する日本人の理解遅れ

海外トレンドが日本の健康食品市場に逆輸入されるケースが目立つ。それというのも、食品の機能性研究は日本が先進して取り組んでいるものがあり、日本から世界に向け発信する例が多いのだが、日本ではマーケットの創成にはなかなか至らず海外で先に市場が広がり、その市場性に逆に関心を寄せることが多い。

これは一言でいえばサプリメントそのものに対する理解と認識の違いである。日本の研究力の海外評価は非常に高いが、日本では理解が遅れるということが往々にしてある。今のように健食市場が独立したマーケットとして確立されるはるか前から、研究者間ではエビデンスベースドメディスンの考えは進んでおり、これは後の市場創成を支えている。しかし日本においてサプリメントが身近な存在になるまでにはかなり時間を要した。ある時爆発的な人気を博しブームと化し、その後最悪な結果としてデータ捏造事件などを引き起こすこととなった。

過剰にあおったマスメディアの責任は今も問われているのだが、これは海外から見ると非常に奇異なことかもしれない。その間にも海外では健食をめぐる法整備が進み、他のアジア圏でも市場を一気に拡大させている。またしても日本は大きく遅れをとった格好となった。

さて、機能性研究の出発点は基礎的な栄養素で生体維持に欠かせないビタミンやミネラルなどが主流であった。最近の研究の傾向は特定の活性成分の追求や特化した機能性に焦点を当てたものが多い。しかしながら健食の潮流がすっかり様変わりした今、特定の機能性成分などは、ますます敬遠される一方である。そのようなこともあり、ベーシックなビタミンなどの機能性評価に回帰する傾向が見られる。

先述の海外でマーケットが形成されて日本に逆輸入されるというケースの1つに、ビタミンKがある。ビタミンは現在までにCやEなど13種類が確認されており、Kは13番目のビタミンといわれている。そのゆえんはビタミンの中でも研究が遅れたことに関係するが、13種類存在するビタミン中で栄養機能表示が唯一できないことでも13番目と呼称される。消費者の理解が遅れていることが大きな要因であるが、海外では血液凝固の正常化や骨の質の向上、動脈硬化予防に重要な栄養素であるという認識が根付いている。また一部の地域で合成のKの利用が認められており、そのような中で天然のナットウ菌に由来する成分の活性の高さに注目が集まっていることも事実である。さらに動脈硬化などは欧米でも深刻な疾患の1つ。その予防に効果を発揮するKは、日常的にサプリ摂取の習慣がある海外で関心はより高まっているようである。

ビタミン学会などにおける発表でもKの研究報告を多く散見するが、海外研究者の発表が著しい。海外ではカルシウムと併用したサプリメントの採用実績が多く、そのような市場認知度の進展からいよいよ日本に逆輸入されてきている。とはいえ消費者レベルでその重要性が広まるには、もう少し時間がかかりそうだ。