どうも三山純です。
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三山純が語る

健康市場においてブルーライトの話題が増えてきた。ブルーライトは目に見える可視光線の中でもエネルギーが強く、網膜への負担も多いことから長時間浴び続けると加齢黄斑変性などの眼病を誘発する可能性が高まると報告されている。生活環境においては太陽光や液晶画面の光に含まれており、疲れ目を引き起こしやすいことが分かっている。これらは特に新しい情報ではなく、医学や光学分野においても当たり前の概念なのだが、ここにきてスポットを浴びている。

三山純がさらに語ってみた

「ブルーライト」という言葉を周知させたのは、メガネ販売店ＪＩＮＳ（ジンズ）のＴＶＣＭの影響が大きいと思われる。ＣＭ内容は「テレビやパソコンの画面からブルーライトが出ていて、ブルーライトを浴びると目に悪影響を与える。そこで、ブルーライトをカットするメガネを発売しました」というもの。そのメガネは「ＪＩＮＳ ＰＣ」という作業用アイウェア。特殊レンズによってブルーライトを約50%カット（商品により異なる）、ブルーライトだけを緩和できるというもの。筆者も購入して使ってみたところ、いつもよりＰＣ画面が柔らかく感じられ、目の疲労が緩和された感がする。また、度なしタイプもあるため、誰でも利用できる。これまで「目の健康被害」というと中高年や老人というイメージが強かったが、このＣＭは10～30代前半をメインターゲットにしている。若者に人気の女優、蒼井優（「青い」と目に「優しい」をかけているのか）を起用し、スマホや携帯ゲーム機からもブルーライトが放出されていて若者やキッズも目が疲れやすくなることを伝えている。こうしたＴＶＣＭがきっかけとなってか、アイケア分野でブルーライトの話題を耳にするようになってきた。

三山純がさらに語ってみた

最近では、ブルーライトが体内時計（サーカーディアン・リズム）の調整に関わると注目を集めている。ブルーライトは太陽光にも含まれており、日中は自然に浴びることで体が活動的になる一方、日が沈みブルーライト量が少なくなれば脳が夜を認識して眠くなるというのが通常の生活リズムである。しかし、夜にブルーライトを過剰に浴びると脳内物質メラトニンの生産が抑制され眠り難くなるという。
現代の若者は、モバイルＰＣやスマートフォンなど持ち運びができるＩＴツールが常識となっている。学校やバイト、会社終わりに疲れているのに眠れない――という経験がある人はブルーライトの浴び過ぎが原因かもしれない。また、ＬＥＤ液晶の光はブラウン管に比べてブルーライトの含有量が多く、生活リズムに影響を与えやすいとの報告もある。もしかしたら、風呂場で映画を見てリラックスして寝るつもりが体内時計を鈍らせているかもしれない。

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研究面ではブルーライト研究会というのが発足され、学術方面でも関心が高まりつつある。健食方面ではルテイン・ゼアキサンチンが対応素材として脚光を浴びている。両素材はＡＲＥＤ２の試験期間終了したこともあり、すでに引き合いは少しずつ増えてきた。今後、ブルーライトの話題はアイケア市場活発化の助け舟になるかも知れない。

・・・というわけで
今回の三山純コラムは終わります。

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三山純

スーパーフルーツが話題となっている。定義はいくつかあるようだが、アメリカが中心となって発信したオーガニックやホールフーズなどのトレンドがきっかけ。抗酸化値の指標であるＯＲＡＣ値の高い果実がそれに該当するようだ。アサイーやマンゴスチン、アセロラなど熱帯産果実が特にそう呼ばれている。その１つ、ノニ（学名モリンダシトリフォリア）もスーパーフルーツとして定着し、今再び脚光を浴びている。ノニは、“奇跡のフルーツ”や”驚異のハーブ”とも形容されているが、日本でその認知度を高めたのは、テレビのバラエティ番組で罰ゲームに利用されたのがきっかけと言っていいだろう。それまで用いられていた青汁にかわって、独特の匂いと苦みやクセを持つノニジュースが登場すると、瞬く間にその名が広まった。その後は健康に関心の高い人の間でしっかりと根付いていった。サイエンティフィックな話題も多い。今月８日、ノニのトップメーカーであるタヒチアンノニジャパン（東京都新宿区）が主催するサイエンスファーラムが開かれ、最新のトピックなどが紹介された。その話題を中心に、ノニをはじめとするスーパーフルーツへの関心の高さを検証してみる。
タヒチアンノニサイエンスフォーラムは、日本各地で行っている講演の集大成として、毎年開催されている。今回の参加者は１４００人超。多くがノニを愛飲・愛用している会員ということであったが、会場は活気と熱気に溢れ返っていた。最初に登壇したのは、本紙でもお馴染み、何度か連載を寄せてくれた松田秀秋・近畿大学教授。松田教授は漢方など伝統食品研究の権威で知られるが、自身は約４年前にタヒチアンノニジャパンから研究依頼を受けて、ノニ研究を始めることとなった。その成果として、血流改善効果を中心に生活習慣病の予防・改善に対する有効性を報告した。続いて、同社日本支店の研究員がアップデートな情報を紹介。パブメドで検索できた研究報告から、ストレス負荷マウスを用いた記憶実験で、ノニを与えたマウスで良好な結果が認められたという内容を要約し発表した。また、タヒチアンノニインターナショナルの研究員がこの日のために来日し、同社が最も注力し研究している活性成分の１つイリドイドに関する話題を述べた。イリドイドはＤＮＡの保護作用を持ち、二次代謝物質でほとんど配糖体として存在している。加水分解されて活性代謝物質になるが、ノニ中のイリドイドは糖が外れたアグリコン型で活性を示す。産地別ノニで比較したイリドイド含量も分かってきており、薄層クロマトグラフィーによる検討では、タヒチ産が圧倒的に多く、次いでトンガ産、タイ産、沖縄産であった。アカデミックな話題が続いたが、参加者は皆熱心に耳を傾けていた。
さて、スーパーフルーツ熱はまだまだ高まりそうだ。豊富なビタミンやミネラルなど高栄養価であることはもちろん、抗酸化作用など機能性の高さでも注目されている。何より、ナチュラルなものへのニーズが強いことが窺える。

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三山純が考える

農水省新事業創出課は、平成19年度から新需要創造対策事業を進めており、最近では「成分保証・分別管理システム確立推進事業」を募集していたが、８月末までに事業実施主体やテーマを決定することを明らかにしている。この事業は、前段階として「新需要創造フロンティア育成事業」を実施した企業や大学が、さらに進んで機能性成分などの成分保証や管理について事業化を目的とした団体を作り、実施していくものである。

三山純がさらに考えてみた

新需要創造フロンティア育成事業では、農産物の機能性を活かした事業化支援のことで、平成19年度から実施してきた。例えば、高メチル化カテキン茶（平成19年度）では、高メチル化カテキンを多く含む茶の新品種「べにふうき」の機能性を活かした入浴剤、ボディソープ、ベビーパウダー、ペットボトル茶飲料等が商品化されている。また、難消化性でん粉を多く含む米（平成21・22年度）では、難消化性でん粉を多く含む米新品種「アミロモチ」の機能性を活かした商品を開発中である。他にも、高リコピントマト（機能性成分リコピン、日本総研）、ルチンを含むだったんそば（ルチン、日本蕎麦協会）、ポテトペプチド（ポテトペプチド、十勝園振興機構）、β―コングリシニン高含有大豆（β―コングリシニン、農林水産技術情報協会）、食用甘藷若葉（すいおう）（ポリフェノール、ルテイン、東洋新薬）、フラクトオリゴ糖を含むヤーコン（フラクトオリゴ糖、ポリフェノール、茨木大学）、ピロガロールを含む碁石茶（ピロガロール、高知大学）などユニークでご当地素材が目白押し。注目素材は、プロアントシアニジン含有ブルーベリー葉（プロアントシアニジン、宮崎県産業支援財団）やカキタンニン（カキタンニン、島根大学）などがある。

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ブルーベリー葉は、平成16年度から宮崎県地域結集型共同研究事業において、ブルーベリーの果実より葉に高い抗酸化力活性を発見し、ヒト型肝炎ウイルス産生抑制活性、肝臓脂肪蓄積抑制、高血圧抑制に優れた効果を有していることを解明し、大量生産のための栽培方法も開発した。平成21年度からはブルーベリー葉がもつ特徴的な風味を活用しつつ、生理機能物質を保持安定化させるための加工技術を開発し、さらに「葉のちから」という缶飲料の開発にも成功した。その後、事業の拡大として、ブルーベリー葉の安全性評価と栽培方法の標準化を実施し、飲料以外の商品開発として、宮崎県内加工業者と宮崎県食品開発センターが中心となって、試作品17種類を作った。

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ブルーベリー葉を利用した新商品のＰＲ活動として、「宮崎ブルーベリー葉加工連絡協議会」を設立し県内会場で試食会や展示会を開催している。一方、カキタンニンは、酔い覚ましに効果があると言われ、平成13年度からカキタンニンに関する基礎研究をスタートした。平成18年４月には西条柿のエキスを抽出粉末化した柿の実エキスを開発し、同年12月にはドリンク剤を販売した。カキタンニンが早期に血中アルコールとアセトアルデヒド濃度が低減することを試験し、安全性も確認した。このように全国には特産農産物が多くあり、機能性素材の開発とともに簡単なわかりやすい機能表示が望まれている。
・・・というわけで
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高齢者の「おいしく食べたい」という願いに応えようと、ユニバーサルデザインフード（UDF）が誕生して10年。増大する需要に対応して供給量も増え、年率10％を超える右肩上がりの成長が続いている。量販店やドラッグストアでは商品の取り扱い棚が増設され、通信販売の販売量や問い合わせも増加。ここへ来て「介護食品」の認知率も50％を上回った。この背景には、病院から在宅へ医療・介護の現場を移すことで膨大な医療費の抑制を狙う行政の動きが大きく関わっていると思われる。国策を追い風に市販用のUDF商品、介護食品の勢いはますます増すことが予想されており、高齢者の食を豊かにする商品の広がりが求められている。

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ユニバーサルデザインフードは食べやすさに配慮した食品で、日常の食事から介護食まで幅広く利用できるもの。２００２年に設立された日本介護食品協議会が、それまで食品メーカー各社がそれぞれ開発・販売してきた介護食品の統一規格を制定し、「かたさ」や「粘度」を４段階に区分して商品に表示したり、ネットでも検索できるなど、利用者の選びやすさを第一に普及啓発に取り組んでいる。

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現在、UDF商品は８０２品目。生産量は７９０８トン、生産金額は９３２８百万円で、前年対比はそれぞれ１１５％、１１２％と前年に引き続き大きく増加した。中でも、量販店やドラッグストア、通販等の市販用の前年対比は１４１％、施設・病院給食等の業務用は１０６％と、市販用が著しい伸びを示した（同協議会、平成23年UDF生産統計より）。また、同協議会が隔年で行うUDFや介護食品の認知度調査によると、介護食品が市販されていることを「知っている」との回答は「食事介護者あり」の世帯で51.1％と前回から19.8ポイントも増えたことがわかった。年々、わが国の高齢者比率は着実に増加していることから、今後さらにUDFや介護食品の利用頻度が多くなることが予想されるが、それに伴い、デザートやおやつなど食のおいしさや楽しさという本来の欲求を満たす商品にまで守備範囲を拡げるなど、一層の充実ぶりに期待がかかる。

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７月13日に開催された日本介護食品協議会の第11回定期総会では、平成23年度の技術関連事業としてUDFと嚥下食ピラミッドとの相関性など他の規格との考え方について、またアイスクリームやチョコレート、煎餅のように物性の変化する食品のUDFの規格化についてなどさらなるわかりやすさ、利用しやすさを追求する活動報告があった。総会では広島大学・栢下淳教授による特別講演が行われ、介護の地域連携を行う場合には病院・施設間での名称、形態、物性の統一が必要だとし、現在、日本摂食・嚥下リハビリテーション学会が進めている“言語の共通化”方針の一つ「嚥下調整食５段階」とそれにおけるUDFの位置づけを概説した。古舘正史会長（キユーピー・取締役）は協議会の今後の方向性について「健康で元気な高齢社会の実現に向け、毎日の食が豊かになるようUDFを利用していただきたい」と話している。
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数年前の話だが、厚生労働省による「一部のアガリクス含有健康食品に発がん促進作用が示唆される」との発表以降、アガリクス関連製品をはじめ健康食品業界全体が冷え込んでいる。その後、市場は昨年秋頃から下げ止まりを見せはじめ、回復基調に乗りつつある。

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アガリクス製品を供給する関連各社はこれまで各々独自に行ってきた品質管理基準を標準化することや安全性確保のための策定を目的とした「アガリクス・ブラゼイ協議会」を設立するなど、市場再生に向けた取り組みを本格化させている。また最近では、日本薬学会をはじめとする国内の学術会や英国の補完代替医療学術誌「ｅ-ＣＡＭ」などにおいてアガリクス・ブラゼイの有用性に関する新知見が発表されており、素材への脚光は衰えていない。

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協議会は、先のアガリクス問題について「発がん促進作用は当該製品に限っての結果である」との見解に基づき、原料素材について①使用部位（基源）の確認②残留農薬についてポジティブリスト制で定められた基準を満たしているかの確認③動物を用いた90日以上の単回ならびに反復経口投与試験――など計７項目を、また個別商品について①10名程度のヒトによる４週間・３倍量以上の過剰摂取試験②相互作用を引き起こす副材料が配合されていないかの確認③原材料に関する自主ガイドライン７項目を満たし、アガリクス以外の副原料（賦形剤を除く）を含まない製品の過剰摂取試験免除――など計７項目を設け、加盟各社の製品の安全性について相互管理を行う。さらにトレーサビリティについても、原料キノコの栽培地を事務局へ報告することと消費者への情報開示を積極的に行うことにしている。

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　アガリクス製品の信頼回復は業界単体ではなく、冒頭にあるような機能性・安全性を研究する関係者や素材の安全性を証明する第三者機関などと共同で取り組むことが必要だ。そこで協議会は、アガリクスの機能性・安全性研究を行う学術関係者の意見などをアガリクスの安全評価機関に提示するため、日本健康・栄養食品協会と連携し情報提供に努めている。今夏には食品安全委員会新開発食品専門調査会ワーキンググループによるアガリクスの安全性評価の発表があるもと思われ、今後一層働きかけを活発化させていく。

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