どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです！
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)
それでは今回もシャドーに語ります。

三山純が考える

若者のモチベーション維持に「萌え」採用
サプリメントは処方薬と違って、あくまで「不足しがちな栄養素を補う」役割であるため、つい摂取を忘れてしまうことがある。高齢者など健康管理意識が強い人は、飲み忘れることが少ないのだが、若者は一時体を気にして購入してみたものの、そのまま放置してしまうケースが多い。そのため、10～20代のサプリ消費およびリピート率は鈍化の一途を辿っているが、敢えて若者層だけに照準を当てたサプリ「萌えサプリ」が登場し、話題となっている。
「萌えサプリ」は、現代人に不足しがちな栄養素を補うサプリメントと一種の若者の流行である“萌えキャラ”を融合させた商品だ。配合されている機能性食品素材は、亜鉛、カルシウム、ビルベリーといった一般的な素材であるが、パッケージに「さぷりっつ」と呼ばれる栄養素を擬人化したキャラクターを描いている事が大きな特長だ。発売中の商品は、亜鉛、ガラナ、マカ、スッポンエキスなどを配合した「メンズサプリ」、10種の必須ミネラルを配合した「マルチミネラル」。ビルベリー、カシスエキス、ルテイン、ビタミンＢ群を配合した「アイケア」の３種類で、今後も新商品が登場する予定だ。

三山純がシャドーに考えてみた

販売会社のエイチーム（名古屋市西区）は“萌え”による健康サポートを狙い、さまざまな仕掛けを用意している。最大のウリであるパッケージには、人気イラストレーターをデザインに起用し、アイテム毎に違うキャラをプリントした。また、オマケとしてトレーディングカード２枚（全10種）が付いており、中にはイラストレーター直筆のサインが入ったレアカードもある。さらに、販売サイトでは“さぷりっつ”が登場するＷｅｂマンガを公開し、サプリの役割と飲み忘れ解消（モチベーションアップ）も訴えている。

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こうした商品パッケージで消費者を引き付け、コレクション性のあるカードでリピートに繋げることは有効な作戦だと思うが、社会問題となった「仮面ライダーチップス」や「ビックリマンチョコ」のようなカードやイラスト目当ての購入者の姿が頭をよぎる。加えて、本来のリピートとは異なるベクトルであるため、全種類を揃えた途端に購買がストップする可能性が高く、一過性で終わってしまうリスクが潜んでいる。しかしながら、この尖がったマーケティングは功を奏し、サプリとは離れた位置にいる20～30代男性への訴求が成功。売上を伸ばしている。
こうした、食品に“萌え”を取り入れた例は以前にもあった。08年に秋田県の農協は、市女笠の美少女イラストを米袋やラベルに描いて売り出したところ、たった２ヵ月で年間平均販売量14万トンの２倍超となる32万トンを販売し、異例の大ヒットを記録した。これも購入者の９割近くが20～30代の男性であった。

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これらの事象から“萌え”は男性の中でも一番消費力の高いＭ１層（20～34歳の男性）への訴求力が高く、ある意味ニーズに合致しているのではと考えられる。秋葉原の若者を中心に広まった”萌え“は市民権を獲得し、海外でも日本アニメや漫画を通じて「ＭＯＥ」という言葉が知られている。この”萌え“というものが今後、娯楽を超えて食文化にも強い影響を与え、消費の大きな火付け役となる、重要な要素となるかも知れない。

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最近、ビルベリーに関連する新しい研究や原料市場高騰、
現地企業の日本進出など話題が豊富で大きな注目を集めている。
新しい研究では、わかさ生活（京都市）が、ビルベリーが脳神経疾患予防に役立つことを産学共同研究で明らかにした。同社は鳥取大学の河田康志教授らと共同研究し、ビルベリーエキスの持つ抗酸化力など高い機能性に注目し、ビルベリーエキスによって脳疾患の原因物質アミロイド線維の形成が抑制されることを確認した。近年、アルツハイマー病を引き起こすアミロイド線維「アミロイドβ」が発見され脚光を浴びているが、今回の実験では、ビルベリーエキスが無い場合は脳神経細胞においてアミロイド線維が形成され、ビルベリーエキスを加えた場合はアミロイド線維の形成が抑制されることが確認された。

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動物実験でも脳神経疾患が発病するマウスにビルベリーエキスを摂取した場合、脳神経疾患発病までの日数が１１６日から１２５日に延長し脳神経疾患の予防効果が認められた。今回の研究からビルベリーは脳神経疾患の予防に加え、治療にも役立つ可能性があることがわかった。

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一方、インデナジャパン（東京都千代田区）と、その代理店であるユニキス（東京都中央区）はヒト臨床試験によりビルベリー果実エキスがドライアイおよび酸化ストレスに効果を示すことを確認し、「新薬と臨床」誌11月号において発表する。眼精疲労を自覚する健常者21名によるランダム化二重盲検プラセボ対照平行群間比較試験を行った。インデナ社製ミルトセレクト（＝商品名、ビルベリー果実エキス）を１日１６０㎎摂取した群と、プラセボ群において、それぞれ４週間摂取し、摂取前と摂取後にシルマーテスト（涙の量を測定してドライアイを診断する代表的な検査方法）を用いた涙液分泌量を評価した。その結果、ビルベリー群においてシルマーテストの結果が有意に改善され、特にドライアイの傾向が高い人ほど改善率が大きいことが確認された。

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原料相場の高騰は既報済（９月14日号）だが、今期のスウェーデンを中心とした北欧産野生種ビルベリーの収穫が不作で、加えて収穫不足も深刻化し、北欧市場の原料相場が高騰している。ビルベリーの収穫は毎年お盆明けから始まる。今年の収穫は昨年に比べて35％～50％程度も減少とする見通しが明らかになった。これは昨年が一昨年と比較して同様の不作であったことから、２年連続不作高騰と厳しい状況となっている。一昨年まではビルベリーの収穫海外労働者は歩合制であったが、昨年スウェーデン政府は法律で基本的賃金制にしたところ、海外労働者が減少したことも収穫不足の要因となっている。

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スウェーデンと言えば、ファーベリー社が現地では唯一、ビルベリー原料から末端製品を製造している。スウェーデンＧＭＰ工場でビルベリーチュアブル錠剤の｣受託製造を本格化した。現在、いくつかの日本代理店を募集中である。各種形状に対応し、各種パッキングや各種コーティングにも応じられる。特徴は現地での果実調達なので毎年の価格が安定し、トレーサビリティも確保していることである。

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活発化する健康食品
法制化をめぐる議論
今年に入って、健康食品の法制化をめぐる議論が活発化してきた。まず、目立つのが超党派の国会議員で組織される「健康食品問題研究会」である。昨年12月に発足し、今年に入って４回もの勉強会を開催しており、１回ごとに健康食品業界に関わる人を招いて講演してもらいその後意見交換して１時間で終了する。

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４回目は３月27日に参院議員会館で行われた。日本健康・栄養食品協会の林裕造理事長が“健康食品を正しく普及・使用するために”と題して講演した。健康食品は玉石混交の状態に置かれていることと、消費者が目的に合わせて適切な製品を選択するための信頼できる科学的な情報が十分に提供されてない現状を説明した。また、“新ＪＨＦＡ構想”として、安全性認証、品質規格の設定、ＧＭＰ生産体制を再検討していることや、健康食品の安全性評価ガイドラインのセカンドドラフトを作成中であることも明らかにした。

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米国のように法整備するかあるいは薬事法の部分改正が必要と主張した。同研究会の会長である石崎岳衆議院議員は「安全性を担保し、有効性を確認して、その情報が消費者に伝わることが消費者の利益につながると思うので、研究会の活動を続けて、法整備で健康食品の位置づけの明確化していきたい」と主張した。同研究会はすでに67人の衆参両院議員が参集しており、少しずつ大きな会になっている。

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また、３月26日に開催されたエグゼクティブ会議では、この健康食品問題研究会３役である石崎会長、前田雄吉幹事長（民主党衆議院議員）、古川俊治事務局長（自民党参議院議員）が顔を揃え、健康食品の法整備について意見交換を行った。石崎会長は「昨年の４・１３通知は裁量行政の最たるもので、この問題の根っこには食品と薬品の狭間の中で位置づけが不明確な健康食品にあるので、キチンしたもの（法律）をつくることが大事だ。トクホ制度があるのでいいではないかという議論もあるが、使い勝手が悪く、コストが掛かりすぎるという声もあり、また大中小と様々な企業がある中で、トクホ制度だけでは企業活動が限定されるという話も聞いている。薬事法の呪縛を突破するのは非常に難しい問題」だと挨拶。また、前田幹事長は「何を何錠飲んだら何に効くと書いてないことが問題。４・１３通知を逆手にとって、皆さん（法律を）変えていこうじゃありませんか」と訴えた。

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医師であり弁護士でもある古川事務局長は「様々な健康食品の問題がある中で、医師の立場から、まず食生活の改善が基本であるということ、それから立法化を考えて、健康食品の２つのことを取り込んで進めていきたい」と述べた。このように国会議員の認識が高まっていることは、非常にこころ強く、今後の議論の行方が楽しみである。
現在、健康食品の安全性をめぐる議論では、厚労省が「健康食品」の安全性確保に関する検討会を開催して、７回を重ねているが、有効性については検討されてない。

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花見や入社会、新入社員歓迎会などで心の切り替わりがある。
その席で、販売店舗ベースであるがウコン（クルクミン）配合商品が人気を集めている。現在、ウコンは高騰を続けている。「酒の友」としてだけではなく、前立腺がんの予防の可能性があるとして注目を集めている。前立腺がんは、欧米において、発症率が高いが、アジアにおいては比較的低い。疫学的研究からその理由として食事があげられる。酸化ストレスはミトコンドリアやDNAを障害し、さまざまな疾患を引き起こす。一方、抗酸化物質の摂取により
がんを予防できる可能性が示唆されている。クルクミンと大豆イソフラボンはアジアにおいてよく摂取され、強力な抗酸化作用および抗炎症作用を有している。

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某企業では、前立腺がん細胞LNCaPにおいて、クルクミンによるアンドロゲン受容体、
PSAの発現変化やDNA-damage response(DDR)を介した悪性化抑制の可能性について検討した。
さらに当院倫理委員会の承認ならびにインフォームドコンセントを得た
前立腺生検陰性患者89名を対象とし、大豆イソフラボン・クルクミン含有サプリメントに
による血清PSA（Prostate-specific antigen）値抑制効果について検討を行った。

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LNCaP細胞ではイソフラボン、クルクミンにより細胞増殖抑制効果がみられた。
また、アンドロゲン受容体およびPSAの発現減少がみられ、濃度依存的にDDRの
活性化が誘導されていた。サプリメントを用いた臨床試験では
PSAが10ng/ml以上のサプリメント群で、プラセボ群と比較し、統計学的有意に
血清PSA値が低下した。DDRは発がんに対する防御機構と考えられている。
これらの結果から、クルクミンと大豆イソフラボンは、アンドロゲンシグナルを
抑制しPSAを減少させ、DDRを介して前立腺発がんを抑制する可能性が示唆された。

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３月11日の東日本大震災から数年が過ぎた。社会的・経済的被害は甚大で、生活のあらゆる面において筆舌に尽くし難いダメージを受けた。経済的ダメージも大きいものであったが、現在は市場は活発化の兆しを見せており、復興に向けて大きく前進している。
家電業界においては、エアコンの売れ行きが危ぶまれたものの、６月から扇風機が例年を上回るペースで売れはじめた。その結果、前年比約４倍、関東甲信越地方では約６倍を記録する扇風機特需となった。これについて、ある消費者アンケートでは、ただ単に電気量の節約（エコ）というわけでなく「考えてみるとエアコンよりも健康的な生活に近づけそうだから」「自然な涼を感じられる」という意見もあり、健康を意識する傾向が高まった感がある。また、地デジ化による薄型テレビの需要も高まった。

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また、同時期に化粧品業界では、ウォータープルーフ仕様など高付加価値のアイテムが人気を集め、例年よりも顧客単価が上がった。具体的には、ファンデーションやファンデーションの上から乗せるフェイスパウダーに費用をかける人が増えた。フェイスパウダーは、ハイライト的な役割をするほか皮脂の分泌を抑える役割があり、特にサラサラした粉状のルースパウダーに人気が集まった。同様に、油分の少ないパウダータイプのも人気を集めた。また、ピーリング化粧品も登場、人気した。。これは、天然植物エキス配合で無香料・無着色の化粧品であるため、デリケートな肌の方に人気であったが、放射線関連の話題もあり、紫外線や肌への健康意識がたかまりを見せたことから、ピーリング関連商品も昨年より好調な売れ行きを見せた。ファンデーションは、紫外線や 乾燥、またホコリなどのゴミから肌を守ってくれる役割があります。
これについては、エアコンの利用が控えられる状況が続くため、汗でメイクが崩れることを抑えることに加えて、時期が夏と重なったため、肌を露出する夏に

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こうした「健康」を意識が高まる中、長瀬産業では、このほど東北と関東の働く女性を対象に『働く女性の「震災とストレス」に関する意識調査』と題したアンケート調査を行った。
５割以上が震災以降「健康に対する関心が増えた」と回答し、健康にかけている金額も毎月５０００円アップする結果となった。
これらのことから各業界において、健康志向の高まりが浮き彫りとなり、家電、化粧品など各業界においても「健康」を意識した商品選びとなる傾向が強まってきている。健康によい「健康費」の生活における割合が高まることで、将来的に、健康食品市場の活発化になる。

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健康食品市場だけでなく各業界もこの影響を受けてきたが、少しずつ市場は活気づいてきた印象を受ける。
減って上昇を続けてきた。消費活動も少しづつ戻りはじめてきた。
これら健康食品市場でも健康油や特に女性に顕著に表れた。家族に対する思いやりや絆の大切さを再確認し、
植物ステロール配合の食用油や低カロリーバター。サプリメント分野でもビタミン・ミネラル・アミノ酸、葉酸、
いわゆる「健康費」が増えたと考えられる。

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　一方、意外と知られていないのが、生涯にかかる総医療費の約半分が70歳以降であること（厚生労働省「平成11年版 厚生白書」）。50代、60代では、生涯総医療費のまだ半分も使っていないのです。
病気予防のためにかけるお金が「健康費」です。多くの人にとっては１次予防のための費用が健康費になりますが、生活習慣病のリスクが高くなる年代では２次予防も重要になります。

　 「健康費」には、運動のためにかかるスポーツジム費や、ウォーキング用のシューズなど、目に見えるお金もありますが、健康についての情報を集めるためのインターネット代や書籍代、健康にいい食事を考えるなど、健康維持・増進のための勉強にかけるお金や時間、労力も「健康費」と考えましょう。健康についての知識の豊富な人ほど、より健康であるという研究報告もあります。

　 健康管理に力を注ぐことは、個人の家計のためにもなりますが、人々が不健康になることは、地域の活性の低下、社会全般の労働・生産性の低下につながることも考えられます。よりよい人生とよりよい社会のために、健康問題は大きな位置を占めることを再認識したいですね。

　健康管理は、現役時代からスタートすれば生涯の総医療費を削減でき、ゆとりのある老後を送ることができるのです。 そのためにも、毎月の「健康費」を確保することが必要になります。
・・・というわけで
最近シャドーボックス・デコパージュにハマっている
三山純でした。

どうも三山純です。
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総務省消防庁は、６月に６８７７人が熱中症で救急搬送されたと発表した。これは前年同月の２２７６人と比較して約３倍となる数字であるため、大きな注目を集めた。“日本一暑い町”として知られる埼玉県熊谷では、６月24日に全国最高気温を20年ぶりに更新する39・８度を記録。この日に限ってみても、午後３時までに計70人が熱中症などで救急搬送されたと埼玉県が発表した。今年はこの記録的猛暑に加えて、節電ムードの高まりによってエアコンの使用が控えるシーンが多いため、熱中症のリスクが大きく高まることが容易に想像できる。

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熱中症は脱水症も含めて、高温多湿などが原因となって起こる症状の総称である。症状は主に３つに分類されており、Ⅰ度（軽症）であれば日陰で休むか水分補給で回復する。Ⅱ度（中等症）は、病院などで補液を受ける必要がある。Ⅲ度（重症）になると救急車で救命医療を行う医療施設に搬送し、入院治療の必要がある。また、大量の汗をかくことで血液濃度が急速に上がるため、脳梗塞の原因となる可能性がある。これまでは、どちらかというと冬場に多い脳梗塞であったが、最近では夏のリスク対策も重視されている。

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いずれの症状にしても水分摂取が第一の予防であるが、高齢者の熱中症が問題となっている。高齢者は喉の渇きを感じにくい上、失禁をおそれ、水分摂取を我慢、避けるケースもある。特に要介護者にこれらのケースが多く見られる。
夏場をはじめ、激しい運動、発熱時のほか、高温多湿の環境では、水分と同時にミネラル（特にナトリウム）が喪失する。これは、高・低張性脱水の混合型であり、水分とともにナトリウムの摂取（１００㎖中Naが40～80㎎程度）が必要になるため、こまめに補給することが望ましい。
健康食品市場では、熱中症対策としてミネラルウォーターの売り上げが伸びはじめてきた。また、嗜好品タイプとして三ツ矢塩サイダーなども登場。
ポカリスエットの売り上げが堅調だ。１００㎖当たりのエネルギー27kcal（19kcal）、炭水化物 6.7ｇ（4.7ｇ）、ナトリウム 49㎎（34㎎）、カリウム20㎎（８㎎）、カルシウム２㎎（0･8㎎）、マグネシウム0.6㎎（1･2㎎）であった。また、ポカリは食塩を使用していることからミネラル分やアミノ酸を多く摂取したい時はポカリスエット。そもそもポカリスエットは「飲む点滴」をコンセプトに開発されているため、風邪や熱中症に適しているが多量は禁物だ。
この消費のほとんどは、コンビニや自動販売機であるが、

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東京都知事の発言から全国各の自販機が節電の対象として注目され、震災以降、照明を消している自販機を多く見かけるようになった。石原知事の発言で株価にマイナス影響が出た自販機メーカーもあった。
日本自動販売機工業会では「以前から粛々と省エネ対策をやっている」。震災後、すでに24時間の消灯を実施中であり、最新機種では従来比15％程度の節電になる自販機も登場した。また、缶やペットの清涼飲料水の自販機の年間の電力需要のピークとなる夏場（７～９月）の午後１時～４時までの３時間は冷却機を停止しており、節電対策はすでに実施済みである。　電力需要の少ない午前中から午後１時の間に商品の冷却を済ませ、午後４時まではお金の識別をする微量の電力と待機電力しか使われておらず、この間の１台あたりの消費電力は１７ワット時と、通常運転時（２８０～３００ワット時）の約１６～１７分の１と大幅に小さくなるという。
冷却機能を停止することで消費電力を10分の１以下にするなど省エネに取り組んでいるのに」と困惑。こうした発言を受けてか自販機を手がけるメーカーの株価が下落する場面もあった。
　日本自動販売機工業会は、東京電力管内の清涼飲料水の自販機は約８４万台で、１日の消費電力量は約４００万キロワット時、一般家庭の４１万世帯分の電気を使っているとの試算もある。
　節電も良いが、販促が奮わずに業界が縮小するだけでなく、そのおかげで熱中症者が増えることがないように願う。

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日本自動販売機工業会などによると、昨年末の飲料系自販機台数は約２１８万台、年間販売金額は１兆９６７０億円。清涼飲料はスーパーなどで値引き販売されることが多い一方、自販機では定価で販売できるため利幅は大きい。
　一方、飲料各社は今年、昨年の猛暑の反動で３％程度売り上げが減ると予想する。「震災による自粛ムードの上、過度な節電をすればさらに売り上げが落ち込む」（飲料大手）と困惑する企業もある。飲料各社は夏の最盛期に向け、売り上げ確保と節電との両立という難しいかじ取りを迫られそうだ。