どうも三山純です。
趣味は、シャドーボクシングです！
普通のボクシングではなく、あくまでもシャドーボクシングです(笑)
それでは今回もシャドーに語ります。

三山純が考える

活発化する健康食品
法制化をめぐる議論
今年に入って、健康食品の法制化をめぐる議論が活発化してきた。まず、目立つのが超党派の国会議員で組織される「健康食品問題研究会」である。昨年12月に発足し、今年に入って４回もの勉強会を開催しており、１回ごとに健康食品業界に関わる人を招いて講演してもらいその後意見交換して１時間で終了する。

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４回目は３月27日に参院議員会館で行われた。日本健康・栄養食品協会の林裕造理事長が“健康食品を正しく普及・使用するために”と題して講演した。健康食品は玉石混交の状態に置かれていることと、消費者が目的に合わせて適切な製品を選択するための信頼できる科学的な情報が十分に提供されてない現状を説明した。また、“新ＪＨＦＡ構想”として、安全性認証、品質規格の設定、ＧＭＰ生産体制を再検討していることや、健康食品の安全性評価ガイドラインのセカンドドラフトを作成中であることも明らかにした。

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米国のように法整備するかあるいは薬事法の部分改正が必要と主張した。同研究会の会長である石崎岳衆議院議員は「安全性を担保し、有効性を確認して、その情報が消費者に伝わることが消費者の利益につながると思うので、研究会の活動を続けて、法整備で健康食品の位置づけの明確化していきたい」と主張した。同研究会はすでに67人の衆参両院議員が参集しており、少しずつ大きな会になっている。

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また、３月26日に開催されたエグゼクティブ会議では、この健康食品問題研究会３役である石崎会長、前田雄吉幹事長（民主党衆議院議員）、古川俊治事務局長（自民党参議院議員）が顔を揃え、健康食品の法整備について意見交換を行った。石崎会長は「昨年の４・１３通知は裁量行政の最たるもので、この問題の根っこには食品と薬品の狭間の中で位置づけが不明確な健康食品にあるので、キチンしたもの（法律）をつくることが大事だ。トクホ制度があるのでいいではないかという議論もあるが、使い勝手が悪く、コストが掛かりすぎるという声もあり、また大中小と様々な企業がある中で、トクホ制度だけでは企業活動が限定されるという話も聞いている。薬事法の呪縛を突破するのは非常に難しい問題」だと挨拶。また、前田幹事長は「何を何錠飲んだら何に効くと書いてないことが問題。４・１３通知を逆手にとって、皆さん（法律を）変えていこうじゃありませんか」と訴えた。

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医師であり弁護士でもある古川事務局長は「様々な健康食品の問題がある中で、医師の立場から、まず食生活の改善が基本であるということ、それから立法化を考えて、健康食品の２つのことを取り込んで進めていきたい」と述べた。このように国会議員の認識が高まっていることは、非常にこころ強く、今後の議論の行方が楽しみである。
現在、健康食品の安全性をめぐる議論では、厚労省が「健康食品」の安全性確保に関する検討会を開催して、７回を重ねているが、有効性については検討されてない。

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花見や入社会、新入社員歓迎会などで心の切り替わりがある。
その席で、販売店舗ベースであるがウコン（クルクミン）配合商品が人気を集めている。現在、ウコンは高騰を続けている。「酒の友」としてだけではなく、前立腺がんの予防の可能性があるとして注目を集めている。前立腺がんは、欧米において、発症率が高いが、アジアにおいては比較的低い。疫学的研究からその理由として食事があげられる。酸化ストレスはミトコンドリアやDNAを障害し、さまざまな疾患を引き起こす。一方、抗酸化物質の摂取により
がんを予防できる可能性が示唆されている。クルクミンと大豆イソフラボンはアジアにおいてよく摂取され、強力な抗酸化作用および抗炎症作用を有している。

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某企業では、前立腺がん細胞LNCaPにおいて、クルクミンによるアンドロゲン受容体、
PSAの発現変化やDNA-damage response(DDR)を介した悪性化抑制の可能性について検討した。
さらに当院倫理委員会の承認ならびにインフォームドコンセントを得た
前立腺生検陰性患者89名を対象とし、大豆イソフラボン・クルクミン含有サプリメントに
による血清PSA（Prostate-specific antigen）値抑制効果について検討を行った。

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LNCaP細胞ではイソフラボン、クルクミンにより細胞増殖抑制効果がみられた。
また、アンドロゲン受容体およびPSAの発現減少がみられ、濃度依存的にDDRの
活性化が誘導されていた。サプリメントを用いた臨床試験では
PSAが10ng/ml以上のサプリメント群で、プラセボ群と比較し、統計学的有意に
血清PSA値が低下した。DDRは発がんに対する防御機構と考えられている。
これらの結果から、クルクミンと大豆イソフラボンは、アンドロゲンシグナルを
抑制しPSAを減少させ、DDRを介して前立腺発がんを抑制する可能性が示唆された。

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３月11日の東日本大震災から数年が過ぎた。社会的・経済的被害は甚大で、生活のあらゆる面において筆舌に尽くし難いダメージを受けた。経済的ダメージも大きいものであったが、現在は市場は活発化の兆しを見せており、復興に向けて大きく前進している。
家電業界においては、エアコンの売れ行きが危ぶまれたものの、６月から扇風機が例年を上回るペースで売れはじめた。その結果、前年比約４倍、関東甲信越地方では約６倍を記録する扇風機特需となった。これについて、ある消費者アンケートでは、ただ単に電気量の節約（エコ）というわけでなく「考えてみるとエアコンよりも健康的な生活に近づけそうだから」「自然な涼を感じられる」という意見もあり、健康を意識する傾向が高まった感がある。また、地デジ化による薄型テレビの需要も高まった。

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また、同時期に化粧品業界では、ウォータープルーフ仕様など高付加価値のアイテムが人気を集め、例年よりも顧客単価が上がった。具体的には、ファンデーションやファンデーションの上から乗せるフェイスパウダーに費用をかける人が増えた。フェイスパウダーは、ハイライト的な役割をするほか皮脂の分泌を抑える役割があり、特にサラサラした粉状のルースパウダーに人気が集まった。同様に、油分の少ないパウダータイプのも人気を集めた。また、ピーリング化粧品も登場、人気した。。これは、天然植物エキス配合で無香料・無着色の化粧品であるため、デリケートな肌の方に人気であったが、放射線関連の話題もあり、紫外線や肌への健康意識がたかまりを見せたことから、ピーリング関連商品も昨年より好調な売れ行きを見せた。ファンデーションは、紫外線や 乾燥、またホコリなどのゴミから肌を守ってくれる役割があります。
これについては、エアコンの利用が控えられる状況が続くため、汗でメイクが崩れることを抑えることに加えて、時期が夏と重なったため、肌を露出する夏に

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こうした「健康」を意識が高まる中、長瀬産業では、このほど東北と関東の働く女性を対象に『働く女性の「震災とストレス」に関する意識調査』と題したアンケート調査を行った。
５割以上が震災以降「健康に対する関心が増えた」と回答し、健康にかけている金額も毎月５０００円アップする結果となった。
これらのことから各業界において、健康志向の高まりが浮き彫りとなり、家電、化粧品など各業界においても「健康」を意識した商品選びとなる傾向が強まってきている。健康によい「健康費」の生活における割合が高まることで、将来的に、健康食品市場の活発化になる。

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健康食品市場だけでなく各業界もこの影響を受けてきたが、少しずつ市場は活気づいてきた印象を受ける。
減って上昇を続けてきた。消費活動も少しづつ戻りはじめてきた。
これら健康食品市場でも健康油や特に女性に顕著に表れた。家族に対する思いやりや絆の大切さを再確認し、
植物ステロール配合の食用油や低カロリーバター。サプリメント分野でもビタミン・ミネラル・アミノ酸、葉酸、
いわゆる「健康費」が増えたと考えられる。

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　一方、意外と知られていないのが、生涯にかかる総医療費の約半分が70歳以降であること（厚生労働省「平成11年版 厚生白書」）。50代、60代では、生涯総医療費のまだ半分も使っていないのです。
病気予防のためにかけるお金が「健康費」です。多くの人にとっては１次予防のための費用が健康費になりますが、生活習慣病のリスクが高くなる年代では２次予防も重要になります。

　 「健康費」には、運動のためにかかるスポーツジム費や、ウォーキング用のシューズなど、目に見えるお金もありますが、健康についての情報を集めるためのインターネット代や書籍代、健康にいい食事を考えるなど、健康維持・増進のための勉強にかけるお金や時間、労力も「健康費」と考えましょう。健康についての知識の豊富な人ほど、より健康であるという研究報告もあります。

　 健康管理に力を注ぐことは、個人の家計のためにもなりますが、人々が不健康になることは、地域の活性の低下、社会全般の労働・生産性の低下につながることも考えられます。よりよい人生とよりよい社会のために、健康問題は大きな位置を占めることを再認識したいですね。

　健康管理は、現役時代からスタートすれば生涯の総医療費を削減でき、ゆとりのある老後を送ることができるのです。 そのためにも、毎月の「健康費」を確保することが必要になります。
・・・というわけで
最近シャドーボックス・デコパージュにハマっている
三山純でした。

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総務省消防庁は、６月に６８７７人が熱中症で救急搬送されたと発表した。これは前年同月の２２７６人と比較して約３倍となる数字であるため、大きな注目を集めた。“日本一暑い町”として知られる埼玉県熊谷では、６月24日に全国最高気温を20年ぶりに更新する39・８度を記録。この日に限ってみても、午後３時までに計70人が熱中症などで救急搬送されたと埼玉県が発表した。今年はこの記録的猛暑に加えて、節電ムードの高まりによってエアコンの使用が控えるシーンが多いため、熱中症のリスクが大きく高まることが容易に想像できる。

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熱中症は脱水症も含めて、高温多湿などが原因となって起こる症状の総称である。症状は主に３つに分類されており、Ⅰ度（軽症）であれば日陰で休むか水分補給で回復する。Ⅱ度（中等症）は、病院などで補液を受ける必要がある。Ⅲ度（重症）になると救急車で救命医療を行う医療施設に搬送し、入院治療の必要がある。また、大量の汗をかくことで血液濃度が急速に上がるため、脳梗塞の原因となる可能性がある。これまでは、どちらかというと冬場に多い脳梗塞であったが、最近では夏のリスク対策も重視されている。

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いずれの症状にしても水分摂取が第一の予防であるが、高齢者の熱中症が問題となっている。高齢者は喉の渇きを感じにくい上、失禁をおそれ、水分摂取を我慢、避けるケースもある。特に要介護者にこれらのケースが多く見られる。
夏場をはじめ、激しい運動、発熱時のほか、高温多湿の環境では、水分と同時にミネラル（特にナトリウム）が喪失する。これは、高・低張性脱水の混合型であり、水分とともにナトリウムの摂取（１００㎖中Naが40～80㎎程度）が必要になるため、こまめに補給することが望ましい。
健康食品市場では、熱中症対策としてミネラルウォーターの売り上げが伸びはじめてきた。また、嗜好品タイプとして三ツ矢塩サイダーなども登場。
ポカリスエットの売り上げが堅調だ。１００㎖当たりのエネルギー27kcal（19kcal）、炭水化物 6.7ｇ（4.7ｇ）、ナトリウム 49㎎（34㎎）、カリウム20㎎（８㎎）、カルシウム２㎎（0･8㎎）、マグネシウム0.6㎎（1･2㎎）であった。また、ポカリは食塩を使用していることからミネラル分やアミノ酸を多く摂取したい時はポカリスエット。そもそもポカリスエットは「飲む点滴」をコンセプトに開発されているため、風邪や熱中症に適しているが多量は禁物だ。
この消費のほとんどは、コンビニや自動販売機であるが、

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東京都知事の発言から全国各の自販機が節電の対象として注目され、震災以降、照明を消している自販機を多く見かけるようになった。石原知事の発言で株価にマイナス影響が出た自販機メーカーもあった。
日本自動販売機工業会では「以前から粛々と省エネ対策をやっている」。震災後、すでに24時間の消灯を実施中であり、最新機種では従来比15％程度の節電になる自販機も登場した。また、缶やペットの清涼飲料水の自販機の年間の電力需要のピークとなる夏場（７～９月）の午後１時～４時までの３時間は冷却機を停止しており、節電対策はすでに実施済みである。　電力需要の少ない午前中から午後１時の間に商品の冷却を済ませ、午後４時まではお金の識別をする微量の電力と待機電力しか使われておらず、この間の１台あたりの消費電力は１７ワット時と、通常運転時（２８０～３００ワット時）の約１６～１７分の１と大幅に小さくなるという。
冷却機能を停止することで消費電力を10分の１以下にするなど省エネに取り組んでいるのに」と困惑。こうした発言を受けてか自販機を手がけるメーカーの株価が下落する場面もあった。
　日本自動販売機工業会は、東京電力管内の清涼飲料水の自販機は約８４万台で、１日の消費電力量は約４００万キロワット時、一般家庭の４１万世帯分の電気を使っているとの試算もある。
　節電も良いが、販促が奮わずに業界が縮小するだけでなく、そのおかげで熱中症者が増えることがないように願う。

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日本自動販売機工業会などによると、昨年末の飲料系自販機台数は約２１８万台、年間販売金額は１兆９６７０億円。清涼飲料はスーパーなどで値引き販売されることが多い一方、自販機では定価で販売できるため利幅は大きい。
　一方、飲料各社は今年、昨年の猛暑の反動で３％程度売り上げが減ると予想する。「震災による自粛ムードの上、過度な節電をすればさらに売り上げが落ち込む」（飲料大手）と困惑する企業もある。飲料各社は夏の最盛期に向け、売り上げ確保と節電との両立という難しいかじ取りを迫られそうだ。

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地域のスポーツ同好会やフィットネスクラブなどのスポーツを楽しむ組織に所属している成人の割合について、年齢に比例して増えていることが10月13日、文部科学省の「体力・運動能力調査」によって明らかとなった。調査によると、スポーツクラブに所属する割合が最も高い年齢層は70代前半女性で44％、次いで70代後半男性の41％であった。逆に最も低かったのは35～39代後半女性の19％（男性においては25～29歳の25％）だった。

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さらに今回の調査結果では「握力」「上体起こし」「６分間歩行の距離」などを計測したところ、70～79歳の男女共に全ての項目において過去最高記録を更新。70代の体力は５歳ほど若返っていたことも報告された。
最近になって「アクティブシニア」「ロコモティブシンドローム」「サルコペニア」などといったキーワードが頻繁に話題に挙がるようになり、高齢者の健康的な日常および健康寿命を延ばすことが強く意識されはじめてきた様子だ。しかしながら、健康的な生活を続けるためには日頃の運動が重要であるが、そうかといってストイックに毎日一人で黙々とランニング（ジョギング）に精を出すのも難しい。そこで「ダンス」を提案してみたい。

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社交ダンス、フォークダンス、フラダンス、ブレイクダンス、サンバ、バレエーーなど、ダンスの種類は沢山あるが、いずれも音楽と一緒に楽しめるし、有酸素運動であるからシェイプアップにも繋がる。また、決してウォーキングやジョギングを否定するつもりは無いが「歩く・走る」の正しい動作を調べてみると、ヒジを固定し、また、足の動きも“前に出す”のみで直線的だ。そのため、肩や股関節の可動域も限定されている。

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一方、ダンスは足を縦・横・斜めにステップを踏み、腕も上下左右に動かす。また、ピタッと動きを止める「タメ」もあり、動きにメリハリが出ると同時に「動かす筋肉」「止める筋肉」が鍛えられる。さらにペアやチームメイトという相手がいるため、モチベーションの維持および高齢者にとってコミュニケーションをとることで認知症予防にも繋がることが期待できる。文部省では２０１２年度４月から中学１、２年生は体育の授業で武道とダンスが必修化され、各学校で指導がはじまっている。指導要領は、「創作ダンス」「フォークダンス」「現代的なリズムのダンス」で構成されており「現代的なリズムのダンス」としてヒップホップやストリートダンスなどを授業に取り入れているようだ。さらに「２０２０年の東京オリンピック開催に向け、スポーツをする機運を高めたい」としており、第２次東京オリンピックの開催がスポーツ人口増加の追い風になる事が考えられ、将来的にダンス人口は増えると思われる。

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さて、健康食品業界もこの時流を利用してみてはどうだろう。これまで、筋力アップやダイエットサポートがメインであったスポーツサプリに、関節はもちろん、血流改善やデトックス促進、音楽を聴きとれるやすいように耳鳴り改善が期待できるようなダンスをコンセプトとしたサプリメントをめざし、ワンステップ踏み出してみてはいかがだろうか。

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昨年から「ブルーライト」がキーワードとなって、アイヘルス産業が活発化してきている。医療分野でも健康食品市場においては、これまでブルーベリーやルテインが市場を牽引してきたが、ここにきてゼアキサンチンにスポットが当たりはじめている。その理由にはＡＲＥＤＳ２によるものが大きいと考えられる。
昨年末、米国国立眼科病研究所がルテインやＤＨＡなどを複合した処方について視機能と認知機能に対する有効性の検証を行う、世界最大規模の視力研究・介入試験「ＡＲＥＤＳ（Age-Related Eye Disease Study）２」が昨年末に終了。このＡＲＥＤ２試験に、新たにゼアキサンチンが投入されたことで一躍、注目の的となった。
ＡＲＥＤＳ２に関する情報・研究結果などは、今年５月に米国・シアトルで行われた眼科の国際大会「ＡＲＶＯ」を皮切りに少しずつ開示されはじめてきた。前回のＡＲＥＤＳ１（加齢性眼疾患研究１）については、約30本の文献が発表され、ゼアキサンチンは蚊帳の外であったが、ＡＲＥＤ２に関しては、２年間に渡り、約60本が発表される見通しであり、ゼアキサンチンに関するデータも少なくないと聞く。ともあれ、眼疾患の予防にゼアキサンチンが加わったことは、アイヘルス分野で大きな話題となった。

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ゼアキサンチンの１日あたりの摂取目安量は、ヨーロッパ諸国で１日当たり0.1～0.2mgで、ルテイン摂取量の約10％以下にあたる。単体摂取のエビデンスが少なかったが、詳細な研究データ・エビデンスの公表は、今後のＡＲＥＤ２試験結果に期待するところであるが、今夏の段階で国立眼科研究所は、新しい治療基準としてＡＲＥＤＳ１処方サプリメントに利用されていたベータカロテンをルテイン（10mg）とゼアキサンチン（２㎎）に置き換えることで有効性を高めることができると報告。これを受けて、早速、ルテインとゼアキサンチンのプロモーションに動き出した日本サプライヤーも出てきた。このルテイン10mg：ゼアキサンチン２mgという割合は、ヒトの血漿中に含有する濃度比率と同じであるため、将来的に今後アイヘルスに向けたサプリは、ルテインとゼアキサンチンの組み合わせ、さらに５：１のバランスがスタンダートになるかも知れない。

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さらに、９月末にアメリカの「フロスト・アンド・サリバン」という調査会社がルテインおよびゼアキサンチンを含有するサプリメントを使用することによって、２０２０年までに74億ドルの医療費削減に貢献すると発表した。高齢が加速し、２０２０年には眼疾患が３倍になると予想。これにルテインとゼアキサンチンが効果的で、ＡＭＤの発症を23パーセント縮小することができるかもしれないと報告。今後のゼアキサンチンの動向に注目だ。

・・・というわけで
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今年も機能性食品業界も法制度化や健康強調表示実現が長年の課題となっており、最近はざわざわ感が増している。このような状況の中で、このところ注目されている産学連携の一部を取り上げてみたい。産学連携は農水省と経産省を中心に全国各地で行われている。特産品の栽培から販売、加工品や特有健康成分の抽出も含めて様々なところで悪戦苦闘しているが、将来の機能性食品業界の行く道筋の一つがうっすらと見えている。

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農水省が主催する「アグリビジネス創出フェア」が11月14～16日に開催され、農水省関連の産学連携の農畜産工業食品分野の優れた技術・開発品が紹介されていた。中でも大きな注目を集めたものは、埼玉大学が開発した“汎用性の高い「機能性大麦粉」の開発”（フード・アクション・アワード２０１２を受賞）である。β―グルカンが豊富に含有している大麦で栽培もおこなわれ、すでに埼玉県を中心に試験販売が進められている。例えば、乾麺では武州うどん（臼田製麺工業）、生めんでは大麦のパワーうどん（中野食品）、大麦力うどん（岩崎食品工業）などのほか大麦パンなど、美味しくて健康に良い大麦食品が開発されている。大麦のβ―グルカンは米国で心疾患のヘルスクレームが許可されており、血糖値の維持や体重のコントロールなど生理機能が報告されている。埼大オープンイノベーションセンターの東海林義和特命教授は「日本国民の平均摂取量は（米国の）１００分の１程度と推定」と話しており、大麦の普及が日本人の健康に欠かせないものとなる。一方、同フェアではユニーク素材として「大豆のまるごとピューレ」（食の科学舎：札幌市中央区）があった。同品は独自加工技術により、細胞を丁寧に壊し、たん白質球と脂肪球を傷めないように優しく加工するもので、特徴は①大豆丸ごとの栄養成分②大豆特有の臭みを抑える③酸を加えても変性しないなどを有している。同社はベンチャー企業であるため、マッチング先を探している。

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福井県立大学は減塩魚醤油を開発し、同フェアで展示し脚光を浴びた。大豆・小麦由来の醤油と、独自技術で製造する食塩０％の魚醤油を混ぜたもので、醤油のうま味と香りを活かし、魚醤油のアミノ酸、タウリン、ペプチドがミックスされた健康タイプの減塩醤油。特許製法である魚醤速醸発酵法により高温で発酵することで、発酵時間を大幅に短縮した。サバであれば１日の発酵で済む。マグロやカツオ、アユ等の魚醤油が出来る。また健康機能も魚ペプチドであるので、ＡＣＥ阻害活性からくる血圧上昇抑制効果が期待できる。福井県立大学でもサバの自己消化酵素を利用して得た速醸無塩魚醤油を用いてラット実験したところ、血圧低下が認められたため、血圧低下に必要な魚ペプチドが存在することを示唆したとした。

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産学連携をもう一歩進めるには、野菜や果物の機能性評価を推進し、栄養素の含有表示や健康成分の表示を認めてほしいことである。まずそこから始めても良いと思う。色々な意味で。
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活性化するビタミンプレミックス市場

最近、新しい健康食品素材のヒットがなくなってきたが、代わりにビタミンやミネラルなどに原点回帰する傾向が強くなってきた。
以前ならば、コエンザイムＱ10やＬ－カルニチン、イソフラボンなどその都度新しく健康食品素材として登場した際は注目され、市場を席巻し、華々しい成果を上げてきた。新しい健康食品素材が登場すると、すぐに商品化され、テレビ等で取り上げられて世の中から脚光を浴びてきたが、今は勢いのある素材が無く、新しい健康食品素材の飢餓状態が続いている。しかし、ここにきて、より安全・安心感のある定番サプリ原料となるビタミン・ミネラルが好調に推移している。特に、ビタミンプレミックス市場が活発化、すでに10億円を超える市場規模に成長しつつある。

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現在流通しているビタミンプレミックスは、厚生労働省が策定した２００５年度版食事摂取基準をベースに作られており、飲料や一般食品、健康食品などの各方面で評価を高めている。参入するサプライヤーは、ＤＳＭニュートリションジャパン、ＢＡＳＦジャパン、理研ビタミンなどの大手ビタミンメーカーが積極的な商品開発、販売を進めており、テーラーメイドを手掛けるメーカーも含めて、ビタミンプレミックス市場が一層の広がりをみせつつある。ビタミンプレミックスの利点は、微量成分の計量や添加が一度で済むので、ミスや手間が軽減できること。ビタミンＢ12やビオチンなど一度に使用する量が極端に少ないもの、使用頻度の低いビタミン類に対して在庫を抱える心配がない。結果的に在庫管理が簡素化され、時間的・経済的コストの削減が期待できる。また、別途の機能性素材の追加・拡充することも可能で、容易に差別化が図れるのも魅力である。
ただ現在、原料となるビタミン類は、かなりの部分を中国品に依存しているが、昨春あたりから環境対応の排水問題等を抱える中国品の供給不安が表面化し、世界的に需給逼迫した影響などで高値で推移している。市場規模の大きいビタミンＣは、中国メーカーの定期修理にともなう生産量減少の懸念から買いが殺到し、中国品相場はピーク時で、従来の３倍以上となる14ドルまで急騰している。また、ビタミンＢ群は飼料分野での玉不足が医薬・食品分野を直撃し、玉の確保を最優先する動きが顕著となっている。こうした状況から、ＤＳＭニュートリションジャパンではビタミンプレミックス製剤全品で15～20％の値上げを実施する。昨年急騰したビタミン相場の影響を受け、一部の商品に採算割れが生じており、是正を図る。供給不安に揺れる世界のビタミン需給動向を踏まえて、安定供給に対する価格改定の重要性についてもユーザーに理解を求めていく。

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末端市場では、テレビＣＭが流れているアサヒフードアンドヘルスケアのディアナチュラシリーズの「29アミノマルチビタミン＆ミネラル」（５面参照）などや、酢酸ビタミンＥおよびビオチンを加えてビタミンの種類を増やし一新した日本コカ・コーラの「アクエリアスビタミンガード」などが目立ってきている。最近は、マルチビタミン・ミネラルにアミノ酸など別の機能性素材を追加し、差別化を図る傾向が強く出てきている。

福島原発の放射能汚染の影響は韓国にも影響している。９月９日から福島などの８県からの水産物輸入を全面禁止にした。これは韓国の消費者による水産物買い控えが背景にある。第一回韓国食品化学市場視察団が見学した韓国乳業大手の毎日乳業でも「日本国内では福島原発の放射能漏れの影響ある食品について不安はないのか」という質問があった。日本では厳しい放射能検査があり、それにクリアした食品が市場で販売されていると説明した。このように韓国では福島原発の放射能問題は連日報道され、消費者の関心も高い。このような状況の中で、第一回韓国食品化学市場視察団は、韓国の食品原料・健康素材に特化した展示会「ＦＩＫｏｒｅａ」と、益山市（iksan）で建設予定の国家事業「フードポリス」、韓国乳業大手の毎日乳業を見学した。そこで今回の韓国視察ツアーを振り返ってみた。

韓国食品産業協会が主催する展示会「ＦＩ　Ｋｏｒｅａ」は、出展社数が昨年よりも１大幅拡大。来場は６１００人を記録し、海外からは36カ国１８０人が参加し、昨年より大幅に拡大した。主な展示はシーズニングや甘味料等の食品添加物関連のほか、健康機能成分も多数展示され、全体的にナチュラル志向の雰囲気であった。また、低ナトリウム食品の開発も目立った。特にキムチ関連食品では塩添加が多いことから、塩の一部を他の調味料で代替して塩分含有量を減少しているという。日本の減塩傾向と似たものを感じた。また、健康食品原料の専門商社では、これまで日本から韓国に輸出されていた健康食品原料は半減していると聞いた。これも放射能関連の大きな影響である。展示内容では既報（本紙９月11日号）のように日本からの主な出展は、林原（岡山市）、昭和化工（大阪市）、クロレラの八重山殖産（沖縄県石垣市）、日本バイオコン（名古屋市）などである。他にもあるが韓国内の代理店が取扱い素材として日本企業の素材原料を出展していた。
一方、韓国全羅北道益山市には、国家食品クラスター支援センター（略称：フードポリス）がある。韓国フードポリスは、韓国農水産食品部と全羅北道の益山市が、益山地域一帯に食品産業振興の中核インフラとして形成するＲ＆Ｄ中心・輸出志向型の食品産業団地である。現在、第２段階計画（２０１２～２０１５年）として、食品専門研究生産団地（フードサイエンスパーク）を形成（２３２万㎡）する予定だ。今のところ、世界の食品企業約70社と投資ＭＯＵ締結を終えており、現在もいくつかの企業と交渉中である。日本では食品ＣＲＯのＴＴＣ（東京都渋谷区）が締結しているが、日本はやや出遅れているという。また、近い将来、韓国と中国が自由貿易協定を結ぶ交渉を進めており、実現すれば、食品分野はこの益山市にあるフードポリスがアジア輸出入の中心となる。
毎日乳業は韓国の三大乳業メーカーの一つ。牛乳のほかにも沢山の種類の飲料を生産している。毎日乳業については後日詳報する予定である。